年収700万円の男女割合は？手取り額や生活レベル、年収アップの方法を解説

年収700万円の手取り額はいくらになるのか。生活レベルはどの程度なのか知りたい人も多いでしょう。

この記事では、年収700万円の手取り額や割合・生活レベル、収入をアップさせる方法について解説します。

年収700万円の人の手取り額は約535万円

年収700万円から所得税や住民税、社会保険料を差し引くと、手取り額は約535万円になります。年収の80％が、手取り額の目安です。

年収別の税金・社会保険料・手取り額の目安は以下の通りです。

年収	600万円	700万円	800万円
所得税	20万円	32万円	47万円
住民税	30万円	33万円	48万円
社会保険料	80万円	100万円	115万円
手取り額	470万円	535万円	590万円

ボーナスが秋冬1回で1ヶ月分支給されるとすると、毎月の手取り額は、約48万円になります。ボーナスなしで年収700万円の場合の手取り額は、約44万円です。

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手取り額が700万円だった場合の年収は？

手取り年収＝年収÷80％とすると、700万円÷80％＝875万円となります。

ただし、手取り額が700万円となる年収となると、所得税税率が高くなっているため、実際にはもっと多い金額を稼ぎ出す必要があります。実際に手取りで年収700万円になる年収は、約1,000万円となります。

年収別の手取り額・早見表一覧表

年収700万円の人の割合は？

年収700万円から800万円の人の割合は、約4.4％となっています。男性のみだと6.5％、女性のみだと1.5％となっており、女性の方が少ないです。

年収700万円以下の割合は、男女合計で86.4％となっています。

また、年収700万円超 800万円以上の人は、全体で13.6%です。このことから、年収700万円の人は、社会全体でも少ない人と言えます。

年収を100万円単位で区切った場合の割合としては、700万円超 800万円以下の割合は、12番目に高いです。

2020年における、男性・女性・男女計の年収の分布は、下表の通りです。

年収	男性(割合)	女性(割合)	男女合計(割合)
100万円以下	3.6%	15.2%	8.4%
100万円超200万円以下	7.0%	23.4%	13.8%
200万円超300万円以下	11.5%	21.3%	15.5%
300万円超400万円以下	17.5%	17.3%	17.4%
400万円超500万円以下	17.3%	10.7%	14.6%
500万円超600万円以下	13.4%	5.7%	10.2%
600万円超700万円以下	9.2%	2.6%	6.5%
700万円超800万円以下	6.5%	1.5%	4.4%
800万円超900万円以下	4.1%	0.8%	2.8%
900万円超1,000万円以下	2.8%	0.4%	1.8%
1,000万円超1,500万円以下	5.2%	0.7%	3.4%
1,500万円超2,000万円以下	1.1%	0.2%	0.7%
2,000万円超2,500万円以下	0.4%	0.1%	0.2%
2,500万円超	0.4%	0.1%	0.3%

女性で年収700万円の人の割合は？

女性で年収700万円から800万円の人の割合は、1.5％です。

年収を100万円単位で区切った場合では、7番目に高い割合となっています。一方、年収700万円以下の女性の割合は、93.6％です。

女性の平均年収が293万円であることを考えると、女性で年収が500万円代の人は、平均より非常に高いと言えるでしょう。

年収700万円の人の生活レベルは？

年収700万円の人の生活レベルは、平均よりかなり上の生活レベルと言えます。

ただし、実際の生活レベルは、一人暮らしなのか、結婚しているのか、こどもがいるのかなどによって大きくされます。それぞれの場合の支出の目安とともに、具体的な生活レベルをご紹介します。

一人暮らし

一人暮らしの場合の支出の目安は、約28.5万円です。毎月の手取りが44万円だとすると、約15万円程度の貯金ができます。年収500万・600万円の場合と比較すると、余裕のある生活を送れます。

現状の家賃の高い物件を十分借りることができるしょう。住宅の購入も検討が可能です。

一人で住む場合でも、1LDK以上の家を借りることもでき、交際費や雑費も十分に割り当てることができます。貯金の割合を少し減らして、より生活に費用をかけることができるでしょう。

▼年収700万円の一人暮らしの支出の目安▼

家賃	110,000円
食費	50,000円
水道光熱費	15,000円
通信費	10,000円
交際費	50,000円
雑費	50,000円
支出合計	285,000円

二人暮らし

二人暮らしの場合の支出の目安は、約34.5万円です。毎月の手取りが44万円だとすると、毎月10万円程度の貯金ができます。節約することなく、安定した生活を送れます。

さらに、10万前後の貯金を続けることで、年に数回は国内・海外旅行に出かけられるでしょう。配偶者がパートに出ることで、より安定した生活を手に入れられます。

結婚している場合は、出産など将来のことを考えて貯金を進めることも可能です。子供が生まれた後も考えるのであれば、より大きい住宅への引越し・購入も十分検討できる年収と言えるでしょう。

▼年収700万円の二人暮らしの支出の目安▼

家賃	120,000円
食費	70,000円
水道光熱費	20,000円
通信費	15,000円
交際費	60,000円
雑費	60,000円
支出合計	345,000円

三人以上

三人以上の場合の支出の目安は、約37.0円です。毎月の手取りが44万円だとすると、毎月7万円程度の貯金ができます。

交際費や雑費を増やさなければ、生活が厳しくなることも少ないです。無駄な支出を減らして、できる限り貯金を考えることで、効率的に資金を貯められます。

ただし、子供が二人以上いる場合は、全体的な支出が一気に向上します。子供の年齢が高くなれば、現状の支出に加えて教育費が発生するでしょう。教育費の配分は、家庭の教育方針に合わせて検討が必要です。

さらに、将来のためや住宅の購入を検討している場合は、配偶者がパートに出ることをおすすめします。夫婦で共働きすることで、よりどちらかの収入を積極的に貯蓄に回すことが可能です。

▼三人以上の支出の目安▼

家賃	120,000円
食費	80,000円
教育費	15,000円
水道光熱費	20,000円
通信費	15,000円
交際費	60,000円
雑費	60,000円
支出合計	370,000円

年収700万円は勝ち組？

2020年における平均年収は433万円です。年収700万円だと、収入が平均年収より約267万円高くなります。

ただし、平均年収は男女の差が大きく開いています。

年収700万円の男性の場合、男性平均より168万円ほど高い金額です。そのため、周囲と比較しても、少し稼いでいる感覚を持てるでしょう。手取り額でも毎月44万円となるため、一人暮らしなら、より具体的に周囲より稼いでいる感覚を得られます。

一方、女性で年収700万円の場合は平均より約407万円高く、平均の2.5倍以上の年収ということになります。女性で年収700万円なら、かなり高い水準と言えるでしょう。

2020年の平均給料・手当、平均賞与、平均年収は以下の通りです。

性別	平均給与・手当	平均賞与	平均年収
男性	449万円	83万円	532万円
女性	254万円	39万円	293万円
男女合計	369万円	65万円	433万円

年収700万円でマンションを買える？

年収700万円でも、十分マンションの購入は可能です。

住宅ローンの審査において、年収は重要な項目の一つとなります。高ければより大きい金額でローンを組むことも可能です。ただし、年収額だけで住宅ローンの審査は行われるわけではありません。

住宅ローンの借入金額が大きくなればなるほど、審査難易度と返済負担率がアップします。返済負担率とは、年収から返済に充てられる金額の割合です。返済負担率が基準を下回っていれば、年収700万円でも住宅ローンの借り入れができる可能性があります。

住宅金融支援機構の調査によれば、年収500万円台で公的ローン「フラット35」を利用した人は、利用者全体の29.1％です。

参考：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者の実態調査

無理のない範囲で返済できる借入額は、年収の5〜6倍と言われています。

年収700万円代の場合は3,500〜4,200万円程度なので、頭金なしで新築住宅・マンション購入を検討できます。余裕を持って返済したい場合は、中古住宅やマンションの購入を検討すると良いでしょう。

住宅を購入すれば家賃の支払いが必要なくなるため、余裕のあるローン組立であれば、長期的に支出を減らすことができます。一緒に暮らす人数や希望に合わせて、住宅の規模・価格を検討すると良いでしょう。

年収700万円の貯金額は？

金融広報中央委員会が発表した「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査・2020年）」によると、年収700万円が該当する年収500〜750万円の世帯の平均預貯金額が、620万円とされています。

年齢によっても大きく異なりますし、金融資産ゼロの世帯も入っていますので、上下が大きく分かれる実態にはなると思われますが、目安とするとよいでしょう。

ただし、二人暮らしや扶養家族がいる場合、支出額が増えるため、独身同様の貯金は難しい可能性が高いです。給与所得からの貯金に不安を感じている場合は、資産運用なども検討してみると良いでしょう。

年収700万円の節税対策

日本の税金は累進課税制度によって定められているため、年収が高ければ高いほど負担が大きくなります。年収700万円の場合、所得税と住民税を合わせると65万円も支払うことになるのです。

税負担を軽減させるためには、節税対策を実施すると良いでしょう。年収700万円のおすすめ節税対策は、以下の3つです。

それぞれについて詳しく解説します。

iDeCoや積立NISA

年収700万円の方は、iDeCoや積立NISAを活用することで節税対策が可能です。iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことを指しており、加入することで公的年金にプラスして給付を受け取れます。

iDeCoは自分で拠出した掛金を60歳まで、運用して資産を形成します。国民年金や厚生年金だけではなく、iDeCoに加入する費用負担があるものの、60歳になると掛金を獲得可能です。

また、iDeCoの掛金は所得控除の対象外となります。年収700万円の場合、確定申告や年末調整でiDeCoの掛金を申告することで、所得税の負担を減らせます。

運用で得た利益は非課税対象となり、受け取り時は税優遇が存在します。iDeCoの利益は税金をかけることなく、複利の力を最大化できるでしょう。

一方、積立NISAとは、少額で長期的に分散して資産を投資する非課税制度です。積立NISA専用の口座を使って購入した株式利益は、最長20年間非課税となります。本来株式で発生した運用益・分配金は20.315%の税金が発生します。

しかし、積立NISAの運用益・分配金が非課税となり、利益を全て投資に回すことが可能です。積立型で少額から始められるため、無理なく投資を続けられます。

そのため、iDeCoや積立NISAを活用することで、節税対策を実施しながら資産形成ができるでしょう。

ふるさと納税

年収700万円の人が節税対策するなら、ふるさと納税もおすすめです。ふるさと納税とは、市区町村に対して寄付することで、返礼品を得られる制度です。寄付金から2,000円を差し引いた金額は全て控除対象となるため、所得税や住民税など、各種税金の控除に活用できます。

返礼品は寄付する市区町村のご当地名物や特産物となるため、節税対策をしながら美味しい食材や宿泊券などを得られます。

また、年収700万円の場合、独身・既婚者に関わらず107,000円がふるさと納税の最大控除額です。ふるさと納税で節税したい場合は、この金額を目安に活用すると良いでしょう。

不動産投資

年収700万円の方は、不動産投資による資産運用も節税として有効です。不動産投資では物件を購入し、入居者からの家賃収入を得る投資手段となります。

不動産は株やFXなどの投資よりも安定性があり、経済危機が発生した場合でも価値が暴落する可能性が低いです。

また、不動産投資で発生した家賃収入は、自身の所得として計上できます。不動産投資を始めたタイミングで発生した費用も全て経費として計上できるため、家賃収入が赤字になるケースが多いです。

この時に発生した赤字を本業の給与所得と相殺することで、節税効果が期待できます。さらに、不動産を購入してから一定期間は減価償却として費用計上できるため、長期間節税対策を続けられるでしょう。

年収700万円から収入をアップさせる方法

年収700万円の会社員が収入をアップさせる方法は、以下の5つです。

それぞれの具体的な内容をご紹介します。

参考：会社員が年収をアップさせる5つの方法

昇進・昇給・出世

会社員が年収アップを目指すなら、昇進・昇給・出世による給与アップがおすすめです。

社内でのポジションがアップすれば、現状以上の給与を得られます。課長や部長などの役職がつけば、役職手当を獲得できる可能性が高いです。

また、ポジションアップができない場合でも、社内で成果を出すと賞与金額を高めることができます。社内での役職を高めることで、給与金額のベースアップで年収増加が期待できるでしょう。

ただし、企業によっては簡単に昇進・昇給できないことがあります。特に昇進できるポストが全て埋まっている場合は、転職を検討すると良いでしょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

参考：給料が上がる人の特徴は？

転職

効率的に年収アップを目指すなら、転職が最もおすすめです。

会社員の給与・年収は、働く環境や規模・業界によって大きく異なるため、昇進・昇給・出世が目指せないこともあります。

現在勤務している企業が衰退している業界であれば、成果を出しても年収アップが期待できないでしょう。しかし、業界全体が盛り上がっている企業に転職できれば、少ない労力で大幅に年収アップが見込めます。

また、転職に必要な時間は約数十時間と言われています。転職活動は退社中の電車内や休日など、面接など対面対応以外は隙間時間で進めることが可能です。1ヶ月〜3ヶ月程度転職活動に取り組みキャリアアップすることで、今後10年〜20年以上の年収を大幅にアップできます。

どのように転職活動を始めればいいかわからない場合は、転職サイトや転職エージェントへの登録がおすすめです。多くの転職サイトや転職エージェントは無料で登録・利用できるため、コストがかかることもありません。

年収が低い企業・業界で働いている場合、成長企業・業界に転職するだけで年収を大幅に高めることが多いため、気になる方はぜひ転職を検討してみると良いでしょう。

資格取得・スキルアップ

資格取得やスキルアップを実施することで、会社員の年収アップが可能です。

企業によっては業務に関連する資格を取得することで、資格手当が支給されることがあります。

例えば、不動産会社に勤務している場合、宅地建物取引士を取得することで毎月数万円の資格手当を獲得できるケースが多いです。毎月の給与をアップさせることで、年収を大幅に向上させることができます。

また、企業の中には従業員全体のスキルアップを目指すために、資格受講料を負担してくれるケースもあります。取得した資格は現在勤めている会社だけではなく、転職する際にも有効活用が可能です。キャリアアップのためにも気になる資格があれば、積極的に取得を目指すと良いでしょう。

ただし、資格の中には取得難易度が高い場合や受験にかけた時間・労力が割に合わないことがあります。特に資格を取得しても手当が発生しない場合は、コストパフォーマンスが悪いこともあるため注意しましょう。

稼げるおすすめ資格一覧

参考：キャリア相談サービスを徹底比較

副業

副業は2022年現在、注目を集めている年収アップの方法です。

本業で得た知識やスキルを副業に活用することで、効率的に収入をアップさせることができます。特に会社員で年収700万円を得ている場合は、役職者や特別なスキルを保有していることが多いです。

しかし、会社の中には副業を禁止しているケースもあるため、就業規則を確認した上で始めるようにしましょう。

副業には、以下のようなさまざまな種類があります。

• ライブチャット
• フリマアプリ
• スキル販売
• ライティング
• せどり
• アフィリエイト
• 動画配信

また、副業を始める際はアルバイトなどの労働集約型、初期投資に莫大なコストがかかる働き方は控えましょう。副業を行う際は、商品やスキルを販売したり、ブログ・アフィリエイトなどを活用して、自分が働いていない間に稼ぐことが重要です。

さらに、初期投資に莫大なコストがかかる副業は失敗した時のマイナスが大きく、次のビジネスを始めるまでに時間がかかります。

副業を始める際は、自分の保有している経験やスキルをもとに、コツコツ稼ぐようにしましょう。

投資・資産運用

投資・資産運用を始めることで、会社員の年収をアップさせることが可能です。

副業は実際に働いてお金を稼ぐ方法ですが、投資・資産運用はお金に働いてもらう方法です。特に一定の資産・貯蓄がある場合、うまく運用することで、効率よく資産を増加させられます。

運用を開始した後は、基本的に手を加える必要がないため、本業に集中するだけで資産を増やすことが可能です。上記でも紹介したiDeCoや積立NISAは、一定金額までであれば、発生した利益を非課税で受け取れます。

不動産投資も資産運用と節税対策を同時に行えるため、会社員の年収アップに適していると言えるでしょう。

ただし、確実に稼げる投資・資産運用はありません。市場状況に応じて運用資産がマイナスになることもあるため、あらかじめ注意しましょう。

年収700万円の人には転職がおすすめ

年収700万円の人が収入アップを目指すなら、転職がおすすめです。

現在勤めている企業・業界から、盛り上がりを見せている業界に転職するだけで、大幅に年収アップできる可能性があります。

また、転職することで役職自体が向上し、年収を高められることがあります。常にスキルアップを意識することで、有利に転職活動を進められるでしょう。

業界を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員は業界を変えるだけで、年収が上がる可能性があります。

職種を変えることなく、平均年収の高い業界に転職することで、年収アップを見込めます。

例えば、サービス業で働いている場合は、建設業に転職することで年収増加が可能です。継続的なスキルアップは非常に重要ですが、業界の中には未経験でも転職できることがあります。

参考：会社員の年収はどう決まる？

効率的に年収アップを目指す場合も、業界を変えた転職も検討してみると良いでしょう。

業種別の年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性	女性	男女合計
建築業	491万円	361万円	474万円
製造業	462万円	329万円	436万円
情報通信業	563万円	447万円	537万円
運輸・郵便業	418万円	339万円	409万円
卸売・小売業	513万円	376万円	474万円
金融・保険業	662万円	405万円	528万円
学術研究・ 専門技術サービス業	591万円	446万円	556万円
宿泊・飲食業	413万円	314万円	378万円
生活関連サービス・ 娯楽業	449万円	336万円	404万円
教育・学習支援業	654万円	469万円	570万円
医療・福祉	492万円	381万円	414万円
サービス業(その他)	426万円	354万円	408万円

参考：平均年収の高い業界は？

職種を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員は業界だけではなく、職種を変えることで年収を上げることが可能です。

現在勤めている職種が年収の低い職種の場合、高年収を目指せる職種へ積極的に転職することで、年収アップが期待できます。

また、職種の中には基本給・ボーナスともに金額が大きいことがあります。医師は月給とボーナスを合わせると1,000万円以上の年収を得ることが可能です。

そのため、会社員が一気に年収をアップさせるためには、専門的なスキルを身につけて転職すると良いでしょう。

主な職種の月給・ボーナス・年収は以下の通りです。

職種	月給	ボーナス	年収
一級建築士	46.2万円	148.7	702.9万円
システムエンジニア	38.0万円	112.9	568.9万円
プログラマ	30.4万円	60.5	425.8万円
医師	91.0万円	77.2	1169.2万円
薬剤師	39.9万円	83.3	561.7万円
看護師	33.4万円	81.6	482.9万円
弁護士	50.3	125.6	728.5万円
社会保険労務士	33.5	84.1	486.0万円
デザイナー	30.7	63.9	432.8万円
理容・美容師	25.5	5.3	311.4万円
警備員	24.9	28.3	326.6万円

一方、下記のような職種・職業では、年収が1,000万円になる場合もあります。

• M&Aコンサルタント・経営コンサルタント
• 銀行員
• 金融商品営業
• 不動産営業
• 医薬品情報担当者(MR)
• システムエンジニア
• マーケター
• 医師
• 弁護士・検察・裁判官
• 司法書士
• パイロット

規模が大きい会社に転職すれば年収が上がる可能性あり

平均年収は、企業規模によっても大きく異なります。規模が大きい会社へ転職できれば、年収が上がるかもしれません。ベンチャー企業や外資系企業もおすすめです。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 （労働者1,000人以上）	561万円	420万円	520万円
中企業 （労働者100～999人）	472万円	372万円	438万円
小企業 （労働者 10～99人）	424万円	334万円	395万円

役職が上がることで年収アップする可能性あり

会社によっては、役職が上がることで年収をアップさせることが可能です。

役職を挙げて管理職に就くことで、役職手当が支給されるため、大幅に年収アップが期待できます。

特に企業規模の大きい会社への転職や役職に就くことができれば、一般社員としての昇進以上に年収を高めることが可能です。

また、小企業に勤めている場合は、何度か転職しながら管理職を目指すと良いでしょう。もちろん、小企業から大企業への転職は可能ですが、これまでの経験やスキルが合わず、すぐに退職してしまうことがあります。

転職後のリスクを抑えるためには、小企業から中小企業、大企業のようにステップアップすることが重要です。何度か転職することで、複数の企業で経験とスキルを身につけられるため、市場価値を同時に高めることができます。

リスクを抑えて平社員から管理職を目指して転職するなら、少しずつ上を目指すようにしましょう。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 (労働者1,000人以上)	561万円	420万円	520万円
中企業 (労働者100～999人)	472万円	372万円	438万円
小企業 (労働者 10～99人)	424万円	334万円	395万円

スキルアップは継続する必要がある

このように、転職することで会社員でも大幅に年収アップが期待できます。

しかし、転職して年収増加のチャンスを掴むためには、日々のスキルアップが重要です。スキルや知識が全くない状態では、転職したとしても現状以上に年収を高めることはできません。

日頃からスキルアップして市場価値を高めることで、企業から求められる人材となり、年収アップを期待できます。本業で得られるスキルや知識だけではなく、業務時間外の資格取得に向けた学習なども有効です。

また、継続してスキルを高めることで、様々な部分に生かすことができます。専門的な資格を保有しているだけでも、キャリアプランを広げることが可能です。できることが増えれば、効率的に年収をアップさせられます。

転職したからといって必ず収入を上げられるわけではないため、継続的にスキルアップして年収を増加させましょう。

年収700万円におすすめな転職エージェント

年収700万円の方におすすめな転職エージェントをいくつかご紹介します。年収700万円を目指したい、そこからさらに収入をアップさせたい！と考え、転職を検討中であれば、ぜひこちらからご登録をおすすめします。

関連：年収アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

2020年における平均年収は約433万円です。

生活する地域によっても左右されますが、年収700万円だと、比較的安定した生活レベルを送れるでしょう。ただし、結婚や出産・怪我などの急な出費が発生すれば、年収700万円でも生活が厳しくなる可能性があります。

将来のために収入が不安になる場合は、転職して年収アップを目指す方法がおすすめです。年収は勤めている企業の規模・職種・業界など、様々な要因をもとに異なります。

住民税や社会保険料を差し引いた年収700万円の手取りを詳しく把握した上で、将来について考えることが重要です。今後の生活のためにも、年収700万円では満足できない場合、より高い年収獲得に向けて、転職活動を始めてみてはいかがでしょうか。