年収統計データ

50代の平均年収は?企業規模・業界別と年収を上げる方法を解説

50代平均年収

50代は会社員として最終局面を迎えるタイミングであり、年齢的にも最も年収が高くなるタイミングです。

この記事では、50代の平均年収のデータや稼げる業界、50代から年収をアップさせる方法について解説していきます。

50代平均年収

\全て無料で相談・利用OK/

50代の平均年収と年収の中央値は?

ここからは、実際のデータをもとに50代の平均年収、男女・企業規模・業界・学歴による年収の差、年収の中央値について詳しく解説します。

50代の平均年収

令和2年賃金構造基本統計調査の概況をもとに調査した50代の平均年収は、下表の通りです。

年代男性女性男女
50代前半656万円319万円514万円
50代後半668万円311万円518万円
国税庁の令和2年分民間給与実態統計調査より抜粋

50代は前半と後半で差がありますが、他の年代よりは年収差が少ないことがわかります。男女別に見ると、男性は女性の平均年収の2倍以上が平均として獲得できていることが表されています。

参考:年収500万円の生活レベル

年代別の平均年収を見ると、下表のような推移になります。

男女の平均年収の差が年齢を重ねるごとに開いていっていることがわかります。また、多くの人が定年退職を迎える60代から一気に平均年収が下がっていきます。

年代男性女性男女
20代前半277万円242万円260万円
20代後半393万円319万円362万円
30代前半458万円309万円400万円
30代後半518万円311万円437万円
40代前半571万円317万円470万円
40代後半621万円321万円498万円
50代前半656万円319万円514万円
50代後半668万円311万円518万円
60代前半521万円257万円415万円
60代後半421万円208万円332万円
532万円293万円433万円
国税庁の令和2年分民間給与実態統計調査より抜粋

参考:会社員の年収はどう決まる?給料が決まる仕組み解説

\全て無料で相談・利用OK/

男女で差がある

上記の表でわかるように、平均年収には男女の差があります。

全年代において、男女における平均年収の差があることがわかるでしょう。
年齢を重ねるごとに男性は平均年収が増えていることがわかりますが、女性はほとんど増えていません

男女の年収に差がある理由は、女性より男性の方が役職に就く割合が大きいことと、結婚や出産で女性のキャリアが中断されることが挙げられます。

男性の場合、役職に就いたり在籍年数が長くなることで年収が上がっていきますが、女性が役職者になることは2022年現在でも多くはなく、出産や結婚などのライフイベントによってキャリアを中断せざるを得ないということからも、収入が上がりづらい状態になっています。

また、50代に限っていえば、まだ共働きの価値観が薄かった時代に20代30代を過ごした方も多く、そもそも女性側が専業主婦もしくは非正規雇用で働いている可能性があることからも、収入差が出てしまっています。

昨今の男女差の撤廃の動きから鑑みても、今後改善が図られていく部分と言えます。

働く企業規模で差がある

平均年収は、全年代において「働いている企業の規模」によっても差があります。

50代の企業規模別の平均年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値ですので、実際の数値と誤差が生じている可能性があることをご承知ください。

企業規模男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
大企業691万円672万円427万円405万円
中企業559万円564万円381万円371万円
小企業479万円475万円342万円343万円
厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

男女ともに、企業規模が大きいほど年収が高くなっていることがわかるでしょう。企業規模による年収の差は、女性より男性の方がより顕著です。

働く業界で差がある

年収は、働く業界によっても差があることがわかっています。

50代の業界別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値ですので、実際の数値と誤差が生じている可能性がありますことご了承ください。

業種男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
建築業609万円593万円385万円406万円
製造業568万円574万円330万円315万円
情報通信業717万円718万円556万円543万円
運輸・郵便業437万円440万円332万円295万円
卸売・小売業635万円618万円371万円344万円
金融・保険業868万円733万円444万円436万円
学術研究・
専門技術サービス業
728万円746万円510万円473万円
宿泊・
飲食サービス業
466万円459万円302万円288万円
生活関連サービス・
娯楽業
512万円470万円337万円315万円
教育・学習支援業762万円786万円551万円585万円
医療・福祉614万円629万円396万円391万円
サービス業(その他)451万円452万円340万円315万円
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

50代で最も年収の高い業界は、金融・保険業です。50代前半で平均868万円が平均年収となります。日本の会社員全体の平均年収が433万円ということを見ても、約2倍が平均年収となっていますので、いかに高給なのかがわかります。

50代前半と後半を比べると、これまで年齢を重ねるごとに年収がアップしていたところ、業界によっては減少に転じているところがあることがわかります。

\全て無料で相談・利用OK/

最終学歴によって差がある

平均年収は、最終学歴によっても差があります。

50代の最終学歴別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

最終学歴男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
大学・大学院749万円732万円559万円548万円
高専・短大559万円560万円408万円406万円
高校487万円489万円324万円320万円
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

50代前半の最終学歴高校卒業の男性と、大学・大学院卒の男性を比較すると、平均年収で280万円ほどの差があることがわかります。

学歴による差は男女ともにあり、やはり最終学歴が高学歴になるほど平均年収が上がっています

雇用形態によって差がある

平均年収は、雇用形態によっても差があります。

50代の雇用形態別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値なので、実際の数値と誤差が生じている可能性があります。

企業規模男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
正社員611万円607万円428万円419万円
正社員以外337万円334万円266万円259万円
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

正社員以外で雇用されている場合、正社員の約55〜60%程度が平均年収となっていることがわかります。

\全て無料で相談・利用OK/

関連:国内企業平均年収ランキング

50代の年収中央値

50代の賃金の中央値は、下表の通りです。

年代男性女性
50代前半39万円24万円
50代後半38万円24万円
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

上記は、他の数値と違い、月収の中央値となります。

ボーナスを含めた年収の中央値となると、50代前半の男性で約545万円、女性で約335万円、50代後半の男性で約532万円、女性で約330万円となります。

【補足】中央値と平均値の違い

平均値とは、データの数値を合計したものを、データの個数で割った数値です。一方、中央値は、データの数値を大きさ順に並べた時に、順番が真ん中になる数値を指します。

平均値には、データの中で極端に大きな数値や小さな数値による影響が大きくなるという特徴があります。一方、中央値は数値の偏りの影響を受けにくいです。

偏りが大きくなりやすい年収の場合は、平均値より中央値の方が実際の感覚に近くなります。

50代の賃金階級別の割合は下記の通りです。

賃金階級(千円)男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
100.0 〜 119.90.1%0.1%0.7%0.9%
120.0 〜 139.90.3%0.5%2.6%3.5%
140.0 〜 159.91.0%1.4%7.2%8.5%
160.0 〜 179.91.9%2.4%10.1%10.4%
180.0 〜 199.93.0%3.3%10.7%10.6%
200.0 〜 219.93.4%4.1%9.6%9.9%
220.0 〜 239.93.8%4.1%8.5%8.1%
240.0 〜 259.94.3%4.3%7.3%7.8%
260.0 〜 279.94.8%4.7%6.7%6.4%
280.0 〜 299.94.9%4.6%5.6%5.5%
300.0 〜 319.95.4%4.8%5.2%4.9%
320.0 〜 359.910.5%9.8%7.4%7.0%
360.0 〜 399.910.0%9.6%5.5%5.0%
400.0 〜 449.910.8%11.1%4.6%3.9%
450.0 〜 499.98.9%8.9%2.7%2.6%
500.0 〜 599.911.8%11.9%2.9%2.6%
600.0 〜 699.97.4%6.8%1.1%1.1%
700.0 〜 799.93.9%3.6%0.6%0.5%
800.0 〜 899.91.9%1.7%0.3%0.4%
900.0 〜 999.90.7%0.8%0.2%0.1%
1000.0 〜 1199.90.7%0.7%0.4%0.2%
1200.0 〜0.6%0.6%データなしデータなし
平均値423.7(千円)416.6(千円)275.8(千円)266.8(千円)
中央値386.7(千円)383.6(千円)241.2(千円)235.0(千円)
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

\全て無料で相談・利用OK/

50代の手取り額はどれくらい?

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、ボーナスを除いた50代の毎月の賃金は約42万円です。税金や社会保険料を除いた毎月の手取り額は、約33万円になります。

年収500万円の場合の手取り額

年収が500万円の場合の所得税・社会保険料・住民税・手取りの目安は以下の通りです。

  • 所得税 13万円
  • 社会保険料 76万円
  • 住民税 24万円
  • 手取り 387万円

年収が500万円の場合は、年収の約77.4%が、手取りの年収となります。

年収600万円の場合の手取り額

年収が600万円の場合の所得税・社会保険料・住民税・手取りの目安は以下の通りです。

  • 所得税 30万円
  • 社会保険料 86万円
  • 住民税 30万円
  • 手取り 454万円

年収が600万円の場合は、年収の約75.6%が、手取りの年収となります。

額面と手取り金額の違い

一般的に年収とは、所得税や社会保険料、住民税などが引かれる前の総支給額を指します。また、年収には手当やボーナスも含まれます。単純に、年収を12で割った金額が口座に振り込まれるわけではありません。

年収が700万円で賞与が夏冬1回ずつ1ヶ月の場合、賞与を除いた毎月の賃金は50万円です。50万円から所得税や社会保険料、住民税などが約25%引かれ、38万円程度が手取り額となります。

\全て無料で相談・利用OK/

参考:会社員の手取り額一覧

50代からは年収が上がりにくくなる

年齢を重ねるごとに、会社員は年収の上がり幅が少なくなっていくことが、統計データよりわかっています。年代別の年収の伸び率は下記表の通りです。

年代年収の増加額年収の伸び率
20代前半→後半102万円39.2%
20代後半→30代前半38万円10.5%
30代前半→後半37万円9.3%
30代後半→40代前半33万円7.6%
40代前半→後半28万円6.0%
40代後半→50代前半16万円3.2%
50代前半→後半4万円0.8%
国税庁令和2年分民間給与実態統計調査より抜粋

一般的に、年収は年代が上がるごとに伸び率が低下する傾向にあります。

20代前半から20代後半では年収が39.2%増加していますが、40代後半から50代前半では3.2%、50代前半から50代後半では0.8%と、50代付近からほとんど年収が増加していません

\全て無料で相談・利用OK/

50代が年収を上げる方法5選

会社員が年収を上げるために取ることのできる方法は、下記の5つです。

それぞれの詳しく見ていきます。

昇進・出世

昇進・出世

50代で最も手っ取り早く、ほぼ確実に収入をアップさせられるのが、昇進や出世です。

50代までくると大抵の場合、基本給などは最大まで上がりきっていることも多く、ここから収入を上げていこうと思うと、管理職などの役職につき、その位を上げていくことになります。

課長や部長職だけではなく、会社役員という役職が見えてくるのもこの年代と言えます。

転職

転職

転職することでも、年収を上げるチャンスがあります。

50代からは本当に求人は少なくなってきますが、過去の実績や経験を踏まえて管理職としてのオファーはあります。

年収は企業の規模によって大きな差があり、大企業に入社できれば年収アップが期待できますが、比較的大きな企業から小規模な企業に管理職として転職すれば、役職が上がることがあり、それに釣られて年収がアップすることがあります。

\全て無料で相談・利用OK/

資格取得・スキルアップ

資格取得・スキルアップ

50代から年収をアップさせるのに、ものにもよりますが、資格取得やスキルアップも有効な手段と言えます。

業務を独占できるような資格や難関資格であればチャレンジする価値がありますが、定年までの時間がない状態でもありますし、新しい仕事として資格試験やスキルアップを目指すことはおすすめできません。

業務を独占できる難関資格もしくは、現状の仕事のレベルを一定示すことのできる資格やスキルの習得は積極的に行うと良いでしょう。

参考:転職活動の進め方・流れ5ステップ完全網羅マニュアル

副業

副業

2022年現在、副業を解禁する企業も増えてきており、国全体を上げて会社員の副業を促進している側面があります。

ただし、未だに副業を禁止している企業もありますので、まずはご自身が働かれている会社の就業規則などをご確認ください。

50代からの副業としては、クラウドソーシングを使っての各種作業代行でも問題ありませんが、これまでの会社員としての経験を踏まえてコンサルティングなどを行うのが最も効率が良いでしょう。

知人の経営者なども増えているでしょうから、そこからお仕事をいただく形で始めてみると良いスタートが切れるかと思います。

投資・資産運用

投資・資産運用

50代になると、生活に余裕ができてきている方が多くなり、貯蓄や投資の種銭として使える金銭がまとまって存在している人も少なくありません。

1,000万円を超える種銭があるのであれば、株式投資、不動産投資など様々な投資から自分の好きなものを選び、運用していけるでしょう。

ただし、常に元本割れのリスクが伴うことと、種銭が多くなければ収入アップを実感しづらいこと。そして、投資の醍醐味である複利による資産増が50代からだと感じにくいという点がデメリットとして挙げられます。

50代で年収1,000万円を狙える職業

国税庁の民間給与実態統計調査結果によると、年収が1,000万円を超える人は給与所得者5,244万人のうち約240万人で、4.6%を占めています。

年収が1,000万円を超える約240万人のうち男性は約216万、女性は約24万にとなっており、年収が1,000万円を超える女性は、男性の約1割程度です。

年収人数(千人)割合
1,000万円超1,500万円以下1,7533.4%
1,500万円超2,000万円以下3840.7%
2,000万円超2,500万円以下1240.2%
2,500万円超1450.3%
2,4064.6%
国税庁の民間給与実態統計調査結果より抜粋

50代で年収1,000万円を狙える職業は、以下の通りです。

それぞれの職業を詳しく見ていきます。

\全て無料で相談・利用OK/

M&Aコンサルタント

M&Aコンサルタント

M&Aコンサルタントは、企業の買収・売却に伴う作業の代行や相手先を見つける、交渉するなどのM&Aに関わる業務を行い、M&Aの成功に向けたアドバイスをする仕事です。

上場企業のM&A仲介会社であれば、平均年収が1,000万円を超えている会社がほとんどです。

1件の成約で数億円のお金が動く場合も少なくないため、M&Aコンサルティング会社の売上も1件の成約で数千万円から億単位になることもあります。そのうち、契約を締結できたコンサルタントには、1〜2割程度のインセンティブが支払われることが通常です。

そのため、年間1〜2件の契約を締結できてれば、問題なく年収1,000万円を超えてくるでしょう。

M&Aコンサルタントの詳細

銀行員

東京商工リサーチの調査によると、国内78銀行の平均年収は約606万円、中央値は608万円です。

銀行では、課長や部長クラスの管理職になれば年収1,000万円に到達することは難しくないと言えます。ちなみに、多くの銀行で、支店長であれば年収1,000万円〜1,500万円程度であることが一般的です。

順位銀行名40代以上の平均年収
(単位:千円)
1あおぞら銀行8,089
2東京スター銀行8,011
3新生銀行7,884
4スルガ銀行7,125
5群馬銀行6,980
6百五銀行6,911
7阿波銀行6,886
8十六銀行6,647
9りそな銀行6,621
10八十二銀行6,471
東京商工リサーチの調査より抜粋

上記表は、40歳以上の”平均年収”であるため、約半数は上記の年収を超えていることになります。年齢を重ねると給料が上がりやすいことを考えると、50代で銀行員として在籍していれば、年収1,000万円は現実的な数字であるということがわかるでしょう。

金融商品営業

ファイナンシャルプランナー

金融商品営業とは、保険や証券の金融商品を営業する職業です。比較的平均年収の高い業界であり、50代で年収1,000万円を目指すことは難しくありません。

金融業における50代の業種別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種男性 50代前半男性 50代後半女性 50代前半女性 50代後半
金融・保険業868万円724万円444万円436万円
令和元年賃金構造基本統計調査の概況より抜粋

金融・保険業は平均年収が高い業界として知られています。

50代前半で業界全体の平均年収が800万円を超えていますので、年収1,000万円は非常に現実的な数字と言えます。

参考:営業職の年収は?年収アップのコツや向いている人を徹底解説

不動産営業

不動産営業

不動産業界の営業は、販売する商品の単価が高く、インセンティブの割合も高い企業が多いため、年収1,000万円を目指すことができます。

若い年代では基本給が低いケースがありますが、50代で営業の実績を上げていれば、基本的に管理職になっているでしょうから、ベースとなる基本給や役職手当だけでも年収1,000万円を超えることになるでしょう。

参考:不動産業界への未経験転職は可能?平均年収、仕事内容などを徹底解説!

医薬品情報担当者(MR)

MRとは、「売らない営業」と呼ばれている職業で、薬を医療機関に使用してもらうために奔走する営業職です。

薬という商品の特性上、倫理的な関係から価格交渉をするのではなく、医薬品の特徴を説明できる専門家として医師や薬剤師と対等以上に会話することが求められます。

常に薬や医療に関する勉強することが求められますが、基本給や平均年収の高い業界であり、50代であれば平均年収1,000万円は一般的な数字となっているでしょう。

MRは医療関連業界への転職も多く、医療業界をよく知っていることからMR出身者の平均年収は高くなりやすいです。

\全て無料で相談・利用OK/

システムエンジニア

システムエンジニア

システムエンジニアは、2022年現在どの業界でも欠かすことのできない職業となっています。

常に人手不足が叫ばれているIT業界の中心にいる職業で、非常に需要が高い職種です。

SIerの多重下請け構造の下流のエンジニア・プログラマは年収が低くなりがちですが、優秀なエンジニアは上流工程で多額の年収を獲得できることが多いです。

日本の企業のみならず、海外に目を向ければ新卒のシステムエンジニアにも年収1,000万円を超える条件で雇用している企業も少なくないため、技術力があれば1,000万円という数字は通過点となるでしょう。

ただし、プログラミングの世界は常に最新技術の習得と実装を行なっていく必要があり、50歳を超えて第一線でバリバリとコードを書くような現役エンジニアはそれほど多くないのが現実です。

プログラマとシステムエンジニアの違いと年収は?

マーケター

マーケター

企業の商品やサービスを販売するための戦略や仕組み、導線などを企画・設計し、実行する仕事です。

事業会社側に所属して、幅広い施策の計画・管理するタイプのマーケターと、広告代理店などの手法に特化したマーケター、コンサル会社にいるタイプのマーケターと働く場所は様々です。

優秀な人に仕事と報酬が集まるような職種であり、職種平均の年収よりも、圧倒的に稼ぐ人がいるという印象が強い職業です。

50代になれば、管理職になっている割合も高く基本給などのベースも上がっており、人によっては役員(CMO)の立場になっている方もいますので、年収が1,000万円超えていることも珍しくありません。

関連:Webマーケターの平均年収は?

医師

医師

医師は、一般的に知られている高年収職種でしょう。

医学部に合格し、大学で一定のカリキュラムを通過した人しか、医師国家試験を受けることができませんので、一般的に「医師に転職する」ということは難しいでしょう。

しかし、50代の医師であれば開業医になる確率も高くなっており、年収が3,000万円を超えることも珍しくありません。

弁護士・検察・裁判官

法曹

日本の三大難関国家資格の1つである司法試験合格者がなることができる職業が「法曹」です。大きく分けて、弁護士、検察、裁判官の3つに分けられます。

中でも一般的にイメージがしやすいのは弁護士でしょう。

最近では、一時期司法試験の難易度が少し下げられた影響もあり、司法試験合格者が続出し、弁護士の平均年収も下がりつつありますが、それでも年収1,000万円は現実的な目標です。

司法書士

司法書士とは、登記書類などを作成代行することが可能な資格で、法曹に近い能力を求められる法律系資格の合格者の職業です。

あまり知られてはいませんが、難易度が高い試験に合格すると比較的年収が高くなります。

日本司法書士会連合会の司法書士実態調査によると、司法書士の平均年収は約681万円です。

即独立開業することも難しくない職業であり、比較的安定して稼げる職業といえます。

パイロット

パイロット

憧れの職業ランキングでも常に上位に位置し、年収も高いのがパイロットです。

転職でパイロットになれることはほとんどないと言えますが、1度パイロットになってしまえば、年収1,000万円は平均以下の収入となります。

月給賞与年収
航空機操縦士122万円226万円1,695万円
令和元年賃金構造基本統計調査(厚生労働省) 職種別所定内給与額及び年間賞与額より抜粋

\全て無料で相談・利用OK/

50代での年収アップは転職がおすすめ

50代での年収アップには、転職がおすすめです。

副業をゼロから始めるには時間的・体力的余裕がないかもしれません。また、超難関資格である法曹や公認会計士などであれば別ですが、それ以外の資格を取得して基本給のベースアップを狙うには、時間が少ないと言わざるを得ません。

それに対して転職は、業界を変えるだけで収入が上がることも少なくないため、求人数は少なくなっている50代ではありますが、転職をおすすめします。

業界を変えるだけで年収アップの可能性がある

理想の転職先選定

厚生労働省の統計データからも分かるように、働く業界によって年収に大きな差があります。つまり、年収が高い業界に転職できれば、年収がアップする可能性が高いということです。

それまで培ってきたスキルや経験をもとに、同じ職種ではあるが別業界に転職するという方法で、年収を一気に上げるということは難しくないでしょう。

企業規模を変えるだけで年収アップの可能性がある

先述したように、会社員の年収は、働いている企業の規模によって違いがあります。

基本的には大企業で働く方が年収が高くなりやすいですので、年収アップを目指すのであれば、できるだけ大きな企業への転職を目指すと良いでしょう。

転職によって役職がアップすることがある

規模の大きい会社から比較的規模の小さい会社に50代が転職する場合、最初から前職よりも高い位の管理職として採用されるケースが多く、課長から部長へなどの役職アップの可能性があります。

給与のベースは会社によって違いますが、役職が上がることにより手当などが増えるのが一般的ですので、役職が上がれば年収が上がるチャンスがあると言えます。

50代での転職はこれまでの経験を活かすのが最も効果的

50代で転職を成功させるには、これまでの経験を活かした転職を行うのが最も効果的です。

逆に言えば、未経験の職種への転職はほぼ不可能だと思ってください。

50代での転職は、経験のある業界や職種での管理職への転職が一般的です。経験があり、実績があれば難しくない場合も多いですが大抵の場合、20代30代などと比べると50代向けの求人は本当に少ないのが実情です。

そのため、転職エージェントと一緒に綿密な戦略のもと、転職活動を行なっていくことが重要になります。

\全て無料で相談・利用OK/

50代におすすめな転職エージェント3選

50代の転職は、20代や30代と比べ、難易度が非常に高くなります。そのため、転職サイトや企業への直接応募ではなく、専門家とともに転職活動を進められる転職エージェントを利用することをおすすめします。

ここでは、50代の転職におすすめできる転職エージェント3選をご紹介します。

doda

doda
doda公式サイトより
運営会社名パーソルキャリア株式会社
得意業界全業界・業種
求人数公開求人数:13万件以上 (2022/4/22時点)
拠点29拠点
利用料金無料

dodaは、転職エージェント、転職サイト、ダイレクトスカウトの全ての機能を1つのサービスとして利用することができる転職サービスです。求人数も国内最大級でありながら、面接対策や職務経歴書の作成支援など、さまざまな支援も手厚く行ってくれるため、必ず登録することをおすすめできるサービスです。

>dodaの特徴・評判・口コミはこちら

dodaはこんな人におすすめ!
  • とりあえず転職サービスに登録しようと考えている人
  • 転職実績と豊富な求人数を求めている人
  • アドバイザーから専門的な転職のアドバイスを受けたい人

リクルートエージェント

リクルートエージェント
リクルートエージェント公式サイトより
運営会社名株式会社リクルート
得意業界全業界・業種
求人数公開求人数:180,000件以上(2022/4/22時点)
拠点16拠点
利用料金無料

リクルートエージェントは、公開非公開合わせて30万件を超える、日本最多クラスの求人数を常に扱っている転職エージェントです。非常に広い媒体に広告掲載を行い、認知拡大を図っているので、ご存じではないでしょうか。

非公開求人だけでも20万件を超えており、他の転職サービスを圧倒する求人数を誇ります。書類の支援なども受けられるため、条件の良い求人情報に出会うためにも登録は必須といえるでしょう。

>リクルートエージェントの評判・口コミ

リクルートエージェントはこんな人におすすめ!
  • できるだけ条件の良い求人情報に出会いたい
  • 知名度の高いサービスを使いたい
  • どの業界に転職するか決めかねている人

パソナキャリア

パソナキャリア
パソナキャリア公式サイトより
運営会社名株式会社パソナキャリア
得意業界全業種・業界
求人数公開求人数:39,000件以上(2022/4/22時点)
拠点37拠点
利用料金無料

パソナキャリアは、人材派遣会社として知られる株式会社パソナが運営する転職エージェントサービスです。オリコン顧客満足度No.1を3年連続で獲得しており、利用者の評価が高い転職エージェントといえます。

非公開求人数も非常に多く、条件のよい求人を知るために、登録するのも良いでしょう。全国で転職にかかわるセミナーや個別相談会も開催されているため、地方の利用者も利用しやすいでしょう。

転職にかかわるサポートを採用前の支援から、採用決定後の退職交渉まで行ってくれるため、全体的なサポートをしてほしい人にもおすすめです。

>パソナキャリアの評判・口コミ

パソナキャリアはこんな人におすすめ!
  • 地方で転職を検討している
  • 転職活動を全面的に支援してほしい
  • 満足度の高いサービスに登録したい

▼大手転職エージェント一覧▼

エージェントdodaリクルートエージェントパソナキャリアtype転職エージェントマイナビエージェント
おすすめ度
(5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.0 / 5.0)
(4.0 / 5.0)
(3.5 / 5.0)
得意領域全業界・職種全業界・職種全業界・職種全業界・職種20代
全業界・職種
特徴求人数国内最大級
転職サイト・エージェント・スカウトサービスを1回の登録で利用できる
求人数国内No.1オリコン顧客満足度3年連続No.131万人以上の転職支援実績若手向け転職求人を多数取り扱う
書類作成支援ありありありありあり
面接支援ありありありありあり
適正年収測定ありありありありなし
公式サイト公式サイトへ公式サイトへ公式サイトへ公式サイトへ公式サイトへ

まとめ

この記事をまとめます。

  • 50代の平均年収は、50代前半で514万円、50代後半で518万円
  • 年代別では50代が最も年収が高くなる
  • 性別・働く業界・職種・働いている企業規模によっても平均年収に差がある

です。

ぜひこの記事を参考に、年収アップのための行動をとってみて下さい。

\全て無料で相談・利用OK/

ABOUT ME
会社員年収向上委員会のファビコン
会社員年収向上委員会
本サイトを運営している編集部です。会社員が給料をアップするための方法やヒントを発信していきます。
\50代のキャリア相談も充実/
無料登録はコチラ
\50代のキャリア相談も充実/
無料登録はコチラ