転職の相談は誰にする？目的別の相談先と、上司・会社に話す前に確かめること

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転職の相談先は、何を相談したいかで選びます。転職するか迷っている段階なら国の無料のキャリア相談か国家資格のキャリアコンサルタント、求人を探す・応募書類や面接の準備をするならハローワークか転職エージェント（どちらも求職者は無料）、職場のハラスメントや労働条件が理由なら総合労働相談コーナー（予約不要・無料）、今の会社の中で異動や働き方を相談するなら上司・人事が窓口です。有料のキャリアコーチングは、求人の紹介を受けずに、時間をかけてコーチと考えたいときの選択肢です。

上司には、迷っている段階なら社内のキャリア相談の仕組みや人事を使う手もあり、辞めると決めたら就業規則の申出の期限から逆算して申し出ます（期間の定めのない雇用は、申入れから2週間で終わります）。社外の人に相談するときは、会社や取引先の機密を話さないようにします（上司・同僚に話す前に・会社への伝え方）。

この記事は、法令（e-Gov法令検索）、厚生労働省・消費者庁の資料と国の調査、各社の公式サイトで確かめた内容で書いています。体験談や架空の事例は載せていません。

この記事の制度・統計・各社の情報は、2026年10月26日に確かめた時点のものです。

早見表：目的別の相談先

相談先ごとの違い：費用・できること・注意すること

求人の紹介（職業紹介）は、求人と求職の申込みを受けて雇用関係の成立をあっせんすることで（職業安定法第4条第1項）、有料で事業として行うには厚生労働大臣の許可が要ります（同法第30条）。相談先を選ぶときは、求人の紹介まで受けられるかも見ておきます。

上司・同僚・家族に相談するか：話す前に確かめること

上司・同僚・家族に話す前に、公的な資料で確かめられることと、段階ごとの目安をまとめます。

上司にいつ話すか

上司に話す時期を決めた法令や国の資料は、この記事で確かめた範囲では見当たりませんでした。段階ごとの目安は次のとおりです（編集部の見方。根拠はかっこの中）。

• 転職するか迷っている段階：社外の無料の窓口（国の窓口）か、社内にあれば人事やキャリア相談の仕組みに相談します。社内に話すときは、話が伝わる範囲も考えます（常用労働者30人以上の事業所のうち、正社員にキャリアコンサルティングの仕組みがあるのは48.4%＝下の国の調査）
• 辞めると決めた段階：就業規則で退職の申出の期限と提出先を確かめ、その期限より前に直属の上司へ申し出ます（茨城労働局の説明と民法の決まり＝会社に辞めると伝えるとき）

国の調査：キャリアに関する主な相談先は「職場の上司・管理者」が最多

厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査（常用労働者30人以上の事業所で働く人が対象）では、令和6年度（2024年度）にキャリアコンサルティングを受けた人は、労働者全体で12.1%（正社員14.8%、正社員以外5.4%）でした。同じ項目の「キャリアに関する主な相談先」（3つまで）は、正社員・正社員以外とも「職場の上司・管理者」が最も多くなっています。

主な相談先	正社員	正社員以外
職場の上司・管理者	69.5%	58.1%
企業内の人事部	18.2%	14.1%
企業外の機関等（再就職支援会社、キャリアコンサルティングサービス機関等）	13.1%	12.5%
企業外の独立したキャリアコンサルタント	8.1%	4.5%
企業内の人事部以外の組織またはキャリアに関する専門家（キャリアコンサルタント）	7.8%	5.1%
その他	6.3%	22.2%

出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」（調査結果の概要の図96・図97・図99、事業所調査の図38）。複数回答（3つまで）で、「不明」は省きました。

この相談先は、キャリアコンサルティングを受けた人が挙げたものとみられます（調査結果の概要に母数の明記はなく、前年度の調査結果の概要では同じ図の題が「キャリアコンサルティングを実施する主な組織・機関」）。働く人全体の69.5%が上司に相談したという意味ではなく、転職の相談に限った数でもありません。

同じ調査で、キャリアコンサルタントによる相談を「費用を負担することなく、社内で利用できるのであれば、利用したい」とした正社員は33.4%、「費用を負担することなく、社外で利用できるのであれば、利用したい」は22.6%、「社外で、費用を負担してでも利用したい」は1.9%でした。常用労働者30人以上で正社員を雇う事業所のうち、正社員にキャリアコンサルティングを行う仕組みがあるのは48.4%で、社内に相談の窓口があるかは会社によって違います。

社外の人に話すときは、会社の機密を話さない

厚生労働省のモデル就業規則（会社が就業規則を作るときのひな形。令和7年12月版）は、守ることの例に「在職中及び退職後においても、業務上知り得た会社、取引先等の機密を漏洩しないこと」を挙げています（第11条）。家族や友人、社外の相談先に話すときも同じで、取引先や顧客の情報などは話さないようにします（編集部の見方）。実際の決まりは、勤め先の就業規則で確かめます。

相談を受ける側に、法律で秘密を守る義務が定められている相手もいます。キャリアコンサルタントは業務で知った秘密を漏らしてはならず（職業能力開発促進法第30条の27第2項）、転職エージェントなどの職業紹介事業者も、業務で知った人の秘密を正当な理由なく漏らしてはなりません（職業安定法第51条）。

無料で相談できる国の窓口

厚生労働省の「キャリア形成・リスキリング推進事業」では、全国47か所のキャリア形成・リスキリング支援センターと、各地のハローワークにあるキャリア形成・リスキリング相談コーナーで、ジョブ・カードを使ったキャリアコンサルティングを無料で受けられます。平日の夜間と土日はオンラインもあり、2026年度も続いています（厚生労働省 令和8年度予算案の概要）。キャリアの棚卸しや計画づくりの相談で、必要に応じてハローワークの職業紹介の窓口へ案内されます。

愛知労働局のページでは無料・予約制と案内し、対象の例に「自己分析や仕事選びの方向性など検討したい方」も挙げています。東京労働局のページは、令和8年度は株式会社パソナが相談コーナーを運営していると書き、実施日や予約方法の案内先（事業のサイト・リーフレット・電話番号）を載せています。対象の人や申込みの方法は、窓口ごとに確かめてください。

ハローワークでできることは上の表のとおりで、ハローワークインターネットサービスから求職の申し込みもできます（ハローワークインターネットサービス よくあるご質問）。若い人には、次の窓口もあります。

• わかものハローワーク：「正社員での就職を目指す若者（おおむね35歳未満）」を支援する専門のハローワークです（厚生労働省）
• ジョブカフェ：都道府県が設置する、若者の就職支援を1か所で行う施設で、46の都道府県にあります。就職セミナーや職場体験、カウンセリング、職業相談、職業紹介などを、地域ごとに無料で行っています（厚生労働省）

国の無料の相談と、有料のキャリアコーチング・転職エージェントで、お金を払う人と求人の紹介の有無がどう違うかは、当サイトの「キャリアコーチングとは：転職エージェント・公的な相談との違い」の表でも並べています。

国家資格のキャリアコンサルタントに相談する

「キャリアコンサルタント」は国家資格で、登録した人しか名乗れません（厚生労働省・職業能力開発促進法第30条の28）。法律は、キャリアコンサルティングを「労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力の開発及び向上に関する相談に応じ、助言及び指導を行うこと」と定めています（同法第2条第5項）。2026年3月末の登録者は86,370人です（厚生労働省の資料）。

キャリコンサーチでは、国の名簿に登録したキャリアコンサルタントのうち、情報を公開している人（8,162名、2026年9月末現在）を、地域・得意分野・相談方法（対面・電話・オンライン）で探せます。料金は各キャリアコンサルタントに確かめます。国の窓口のキャリアコンサルティングは、上の節のとおり無料です。

転職エージェントに相談する：無料のしくみと、すぐに転職しないときの相談

転職エージェントは、厚生労働大臣の許可を受けて有料で職業紹介をする会社です（職業安定法第30条）。求職者からは原則として手数料を取れないので（同法第32条の3第2項）、求職者は無料で使えます。職業紹介とはっきり分けたサービス（セミナーなど）を本人が希望したときは、料金がかかることがあります（厚生労働省）。許可を受けた会社かどうかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで調べられます。

すぐに転職すると決めていない段階の相談について、公式のよくある質問で次のように答えている会社があります（50音順）。支援の期間や利用が終わる場合も、利用規約から並べました。

ほかの転職エージェントが同じ扱いとは限りません。申し込む前に、各社のよくある質問と利用規約で確かめてください。

申し込むと、例えばマイナビ転職エージェントは、担当者が登録内容を確かめてメールか電話で次のステップを案内し、通常3営業日以内に連絡すると書いています（ご利用方法のよくある質問）。支援の期間に上限がある会社もあるので、すぐに転職しないときは、相談を始める時期も考えておきます（編集部の見方）。

登録を断られた・求人を紹介されないときに、各社が利用規約などでどう書いているかと次の手は、「転職エージェントに断られる理由」にまとめています。

転職エージェント13社の面談・書類・面接・連絡・期間を公式の記載で比べた記事は「転職エージェントおすすめ13社」、年代ごとに転職サイトも含めて比べた記事は20代・30代・40代です。

有料のキャリアコーチング：料金の幅と、契約の前に確かめること

キャリアコーチングは、相談する本人が料金を払い、自己分析やキャリアの計画を有料のコーチと進めるサービスです。転職するかどうかから考えられます。当サイトの「無料相談・返金・コーチ・求人紹介」の表では、下の5つはどれも求人の紹介を「しない」としています（例えばきづく。転職相談の利用規約は、職業紹介を行うものではないと明記。第3条）。法律で名乗る人が決まっているのはキャリアコンサルタント（上の節）で、コーチの資格や経験は会社やコーチごとに違います。

当サイトが料金を確かめた5つのサービスは次のとおりです（50音順。coachee 以外は税込）。キャリアコーチングはほかにもあり、これがすべてではありません。

年齢の対象外：キャリートは「21歳以下および40歳以上の方」を対象外と書き、ポジウィルキャリアは申し込みの欄に「初回体験は45歳以下の方限定」とあります。ほかの3つも、申し込む前に対象を確かめてください。

無料相談のあとに、有料のコースの案内があると書くところがあります。キャリートは無料相談（最長60分・Zoom）で「ご希望があれば有料コースについてもご説明させていただきます」（よくある質問）、ポジウィルキャリアは「初回体験でご自身の課題と照らし合わせ最適なプランをご案内いたします」と書いています（プラン・料金）。5つの無料相談の時間・形式、回数・期間・返金の条件は「キャリアコーチング5社を比較」に、各社の特徴は比較記事のキャリート・マジキャリの節と、ポジウィルキャリアの評判・きづく。転職相談の評判・coacheeの評判にまとめています。

キャリアコーチングは、法律でクーリング・オフと中途解約の決まりがある「特定継続的役務提供」の7つ（エステティック・美容医療・語学教室・家庭教師・学習塾・結婚相手紹介サービス・パソコン教室）に入っていません（消費者庁）。自分でサイトから申し込む通信販売には、法律のクーリング・オフはありません（国民生活センター）。

一方で、国民生活センターは、SNS広告で知った事業者からWeb会議などで勧誘されて契約した場合について「特定商取引法における電話勧誘販売に該当する場合があります」としています（ビジネス講座のトラブル、2026年9月16日）。電話勧誘販売に当たれば、書面を受け取ってから8日以内はクーリング・オフができます（消費者庁）。返金や解約は各社の決まりによるので、総額と返金の条件を書面で確かめます。困ったときは消費者ホットライン「188」で、近くの消費生活センターなどを案内してもらえます（消費者庁）。

職場の問題（ハラスメント・労働条件）が理由のとき

転職を考えるきっかけがハラスメントや残業代の未払いなど職場の問題なら、転職の相談と並行して、国の労働問題の窓口にも相談できます。

• 総合労働相談コーナー：解雇、雇止め、配置転換、賃金の引下げ、いじめ・嫌がらせ、パワハラなど、あらゆる分野の労働問題が対象です。各都道府県労働局や全国の労働基準監督署内などの378か所にあり、専門の相談員が面談か電話で対応します。予約不要・無料で、法律違反の疑いがあれば労働基準監督署などに取り次ぎます（厚生労働省）
• 助言・指導とあっせん：会社との話し合いがつかないときは、労働局長の助言・指導や、紛争調整委員会のあっせんも無料で使えます（個別労働紛争解決制度）
• 労働条件相談ほっとライン：違法な時間外労働・賃金不払残業など、労働基準関係の法令の問題の電話相談です。労働基準監督署などが閉まっている平日夜間（月〜金 17:00〜22:00）と土日・祝日（9:00〜21:00）に、無料・匿名でも相談できます（0120-811-610）。厚生労働省の委託事業で、ほっとラインから事業場への指導はできません。セクハラ・パワハラなどの相談には、専門の窓口を案内するのが基本です（厚生労働省）

会社に辞めると伝えるとき：法律と就業規則の決まり

期間の定めのない雇用（正社員など）は、いつでも解約の申入れができ、申入れの日から2週間で雇用が終わります（民法第627条第1項）。モデル就業規則の解説も、会社の承認がなくても、退職の申出をした日から原則として14日を経過したときは退職となると説明しています（第52条）。

茨城労働局は、就業規則に退職の申出期間の定めがあり、その期間が社会通念上著しく長くない場合（例えば1か月前までの申出）は、トラブルを防ぐために、まず就業規則の定めに沿って申し出たほうがよいとしています。

契約社員など期間の定めがある場合は、やむを得ない事由があれば直ちに契約を解除できます（民法第628条）。厚生労働省のQ&Aは、1年を超える契約なら1年を過ぎたあとはいつでも申し出て退職できる（労働基準法附則第137条）と説明しています（確かめよう労働条件）。ただし、高度の専門知識などをもつ人や60歳以上の人との契約（労働基準法第14条第1項各号）は、この決まりから除かれています（労働基準法 附則第137条）。

伝え方の例（編集部）：「一身上の都合により、◯月◯日付で退職したいと考えています。就業規則に沿って退職届を提出します」。退職届の出し方や最後の給料・書類、話が進まないときの相談先は、当サイトの「退職代行を使う前に：自分でできることと、無料の相談先」にまとめています。

相談の前に用意すること

• 相談したいこと（転職するか・求人・書類と面接・職場の問題）を1つにしぼって書き出す
• これまでの職歴（会社・期間・仕事の内容）をまとめる。国の窓口には、ジョブ・カードの様式に記入して来るよう案内するところもある（愛知労働局）
• 予約が要るかと予約の方法を確かめる（東京労働局のページは、国の相談コーナーの実施日・予約方法の案内先のサイト・リーフレットと電話番号を掲載）
• 相談先が許可・資格を持つか確かめる（転職エージェントは人材サービス総合サイト、キャリアコンサルタントはキャリコンサーチ）
• 有料のサービスは、総額と返金の条件を書面で確かめ、その場で決めない
• 相談や面接の時間を、勤務時間の外にとるか、年次有給休暇を使うかを決める（転職の面接で仕事を休むには）

よくある質問

オンラインや電話でも相談できますか？

窓口によります。国のキャリア形成・リスキリング支援センターは、予算案の資料に「平日夜間・土日オンライン可」とあります。転職エージェントは会社ごとで、例えばリクルートエージェントは面談をオンライン（Zoom）や電話で行うと案内し（リクナビNEXTとの違い）、マイナビ転職エージェントはオフィスがない地域の人にも、メールや電話などで求人の紹介やサポートをすると案内しています（よくあるご質問）。

転職エージェントに相談したことは、今の会社に知られませんか？

マイナビ転職エージェントは、本人の許可なく企業に登録データや応募書類を開示することはないとし、在職中の人は会社のメールアドレスではなく個人のメールアドレスで登録するよう案内しています（よくあるご質問）。リクルートエージェントも、登録者本人の了解を得ないまま企業に情報を公開することはないと案内しています（よくあるご質問）。職業紹介事業者に法律で決まっている秘密を守る義務は、上の節のとおりです。

この記事について

この記事は、2022年4月に公開した以前の版（上司に相談する危うさと、キャリア相談サービスの紹介が中心）を、2026年10月に作り直したものです。オンラインでの転職相談、転職相談のコーチ、転職エージェントに相談だけする場合を扱っていた3つの記事の内容も、ここにまとめました。法令はe-Gov法令検索、制度と統計は厚生労働省・消費者庁・国民生活センターの資料、各社の情報は公式サイトで確かめ、体験談や架空の事例は載せていません。（PR）のリンクは、当サイトが紹介料を受け取る広告のリンクです。調べて書いたのは、会社員年収向上委員会の DigitalGOAT編集部（運営：Digital GOAT株式会社）です。記事の作り方は記事制作ポリシー、運営者は運営者情報をご覧ください。

参考資料

• 法令（e-Gov法令検索）：職業安定法（第4条・第30条・第32条の3・第51条）／職業能力開発促進法（第2条・第30条の27・第30条の28）／民法（第627条・第628条）／労働基準法（第14条・附則第137条）
• 厚生労働省・労働局：令和8年度予算案の概要（人材開発統括官）／愛知労働局 ジョブ・カード制度のご案内／東京労働局 ジョブ・カード制度について／ハローワークインターネットサービス よくあるご質問／若年者雇用対策（わかものハローワーク）／ジョブカフェにおける支援／キャリアコンサルタントの名称／キャリアコンサルタントの登録者数／キャリコンサーチ／職業紹介の手数料／人材サービス総合サイト／令和7年度 能力開発基本調査／同 調査結果の概要／令和6年度 能力開発基本調査 結果の概要／モデル就業規則（令和7年12月版）／総合労働相談コーナーのご案内／個別労働紛争解決制度／労働条件相談ほっとライン／茨城労働局「やめたいのにダメと言われて困ってる」／確かめよう労働条件（有期契約の途中の退職）
• 消費者庁・国民生活センター：特定継続的役務提供／電話勧誘販売／通信販売はクーリング・オフできません／ビジネス講座のトラブルにご注意／消費者ホットライン188
• 各社の公式サイト：マイナビ転職エージェント よくあるご質問／マイナビ転職エージェント ご利用方法／マイナビ転職エージェント 利用規約／リクルートエージェント よくあるご質問（第二新卒）／リクルートエージェント リクナビNEXTとの違い／リクルートエージェント 利用規約／きづく。転職相談／きづく。転職相談 利用規約／キャリート／キャリート 料金プラン／coachee／ポジウィルキャリア プラン・料金／ポジウィルキャリア 初回体験の申し込み／マジキャリ コース紹介