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給料が上がる人の特徴は?平均昇給額・昇給率とポイントを紹介

会社員の昇給額・昇給率の平均は?給料が急激に上がる人の特徴も解説

会社員にとって、自分の給料がどれくらい上がるか、上がったのかの指標となる昇給額や昇給率は非常に重要なポイントでしょう。

会社員の給料がほとんど上がらないと言われている昨今、「上がっていれば良い方」などと言われたりもしますが、全国の平均と比べて自分の給料の上がり幅は多いのかどうかも気になるところです。

そこで今回は、平均的な昇給額や昇給率と給料が激増・爆増する人の特徴を紹介します。この記事を参考にしていただければ、給料が上がりやすい働き方ができるようになります。

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月の昇給額1万円は多い?

「今年の月の昇給額が1万円しかなかった・・・」そうやって落ち込んでしまう人も少なくないでしょう。それ以下の昇給額の方もいらっしゃいます。

では、月の昇給額が1万円が多いのか少ないのかというと「多い」となります。データを見ながら世間の平均昇給額や昇給率を見ていきましょう。

会社規模別の昇給率と昇給額平均 

日本労働組合総連合会が2021年12月に発表している連合・賃金レポートの平均所定内賃金の推移をグラフにすると下記のようになります。

日本労働組合総連合会が2021年12月に発表している連合・賃金レポートの平均所定内賃金の推移
2021年12月日本労働組合総連合会発表の連合・賃金レポートから抜粋・加工

中長期的な目線で毎年の昇給率を見ると、調査対象の全企業規模で平均2.09%、1000名以上の大規模企業では1.78%、1000人未満の中規模では2.17%、100人未満の比較的小規模な企業でも2.18%が毎年の平均昇給率となっています。

※昇給率 = 対象年の賃金 ÷ 前年の賃金 × 100(%)

企業規模平均賃金昇給率
全業種2.09%
1,000人以上1.78%
100〜999人2.17%
10〜99人2.18%
2021年12月日本労働組合総連合会発表の連合・賃金レポートから抜粋・加工

こちらの調査から分かるように、平均の月額賃金は全企業規模の平均で31万円ほどですので、平均の昇給率を加味すると、月額で6,000円程度の昇給が平均値となるでしょう。

日本人の平均年収の横ばい 

平均賃金と平均年齢
2021年12月日本労働組合総連合会発表の連合・賃金レポートから抜粋

先述したグラフからも分かるように、日本の会社員の平均給与額は2000年から上がったり下がったりを繰り返しながらほぼ横ばいの状況です。

しかし、実際に働き手となっている人の平均年齢は上がっていますので、長らく日本の経済システムを支えてきた年功序列の仕組みが崩壊し始めていることを示していると言えます

ここまで見てきたように月に1万円の昇給でも会社員としては多いということがわかります。しかし、毎年ものすごいペースで昇給を繰り返していく人がいるのも事実で、逆に少しずつ減らされていってしまう会社員がいるのも現実です。

では、そんな給料が爆上がりする人の特徴をまとめましたので、見ていきましょう。

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給料が急激に上がりする人の5つの特徴

会社員としての給料が爆上がりしていく人の特徴は非常に大枠で言えば、「事業者の視点がある」ということになります。

具体的には、

と5つになります。もう少し詳しく見ていきましょう。

会社員の年収を上げる5つの方法はこちら

自分の仕事の目標と目的を理解している 

給料が爆上がりする人の特徴として、与えられた仕事の目標値だけではなく、自分の仕事の目的を理解して働いているということが挙げられます。

詳細な例を出しますと、求人広告を10件販売するという営業マンとしての目標を与えられたとして、数字目標としては10件の販売に向けて動きます。

ただし、事業の目的を「求人広告を出したことにより、顧客の企業がさらに事業を拡大していけること」と認識し、ただただ販売するのではなく、顧客企業がどういった人材を求めていて、本当にそれを実現できているのか?まで確認しながら仕事を進めていきます。

その価値を提供できているからこそ、継続的に顧客企業から依頼を貰うことができるようになり、売上や利益などに直結する動きも取れるようになり、結果を残すことができてその結果給料が急激に上がっていくのです。

会社の中長期的な視点を理解して働いている

組織が大きくなればなるほど、上層部のビジョンやミッションとして考えていることや中長期的な戦略が末端まで伝わりにくくなります。

そのため、戦略やビジョンと現場の戦術にチグハグさが出てしまって、組織として進まなければならない方向と違う方向で現場に伝わってしまうということも少なくありません。

この部分で、上層部の思い描く戦略などを噛み砕いて理解し、現場に伝えると共に、その方向性で組織の人間として動ける人は、上層部から直接評価されることも多く、給料が上がりやすいと言えます。

ちなみに、上層部に対してゴマスリをするというわけではないところに注意が必要です。

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他の部署への価値提供をしている

自分の目標を追うことはもちろんのこと、自分の部署へのプラスの要因をもたらすことは、自分の直属の上司に評価されやすいのでできている人は少なくないでしょう。

しかし、本当に評価される人は、部署の壁を越えて数字を共有したり、お客様の声を提示したり、成功事例を共有するなど他部署での成功にも繋がるような話を伝える人が多く、他部署も含めて働きやすくなるように社内の調整を図ることができています

これは、会社という組織は全てのメンバーや部署を含めて社会に価値提供をしているという本質的な働き方を理解しているからであり、目標値よりも社会に対する価値提供に目を向けられている証拠です。

会社員をしていると忘れがちになってしまいますが、仕事の本質は与えた価値に対する対価を得ることですので、付加価値を大きくするような働き方をできていると給料が急上昇しやすいです。

こういった動き方をしていると、直属の上司以外にも別の部署のメンバーや上長も自分のことを評価してくれることがあり、評価してくれる人が増えるほど給料が増えやすいです。

上司の目標を理解している

給料の上下を最も左右するのは、直属の上司の評価です。

多くの会社の評価制度では、一番近くで見ているからという理由で、直属の上司の評価の比重を大きくしている会社も少なくないのです。

では、直属の上司に評価されるにはどうしたら良いでしょうか?

ここで、通常の人であれば、「上司の言うことを聞く」となってしまいますが、給料が上がる人の特徴として、上司の目標(負っている評価指標)を把握し、それを達成できるように自分の動きを変えていきます。

上司の目標が達成できれば上司自身の給料や評価が上がり、社内での発言権が大きくなる可能性が高くなります。上司がさらに昇進すれば、そのポストにつけるかもしれませんし、給料が上がることにもなります。上司は、目標達成を手伝ってくれた部下を見逃すことはないでしょう。

参考:転職の相談を上司にするのが危険な理由

「○○をしてもいいでしょうか?」のフレーズをよく使う

上司から言われたことをただこなすだけの状態であれば、正直「あなた」ではなくても問題ありません。

しかし、仕事というものは正解があるようでないことがほとんどであるため、上司が伝えるやり方やこれまで上司が行ってきたことが100%正解であることはありません

自分で「こちらの方が良いのではないか?」と考えながら働き、組織や会社としてその動きをしても問題がないのかを上司に聞いているような社員は、常により良い行動を自分で考えて行動をしている証拠です。

失敗することも少なくはありませんが、会社員という立場では失敗してもクビになったり借金を背負うような大きなリスクはほとんどありません。

それに対し、成果を上げることができた場合は他の人よりも大きな成果を上げることが多いですし、正解がない中で自走できるため、昇進したり花形の部署に異動することも少なくなく、給料が急激に増えることが多いです。

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給料が上がらない5つの理由

会社員の給料がなかなか上がっていかないことは、先述した通りです。

具体的な理由としては、

が挙げられます。詳しく見ていきます。

会社が利益を内部留保・貯蓄に回す割合が大きい

コロナ禍では、会社の預金残高が多い企業や、金融機関から融資を受けられた企業が生き残ったため、企業が現金を貯めること自体が悪いことではありません。

しかし、会社員の給料が上がるかどうかで言えば、社員の給料への分配率が低ければ、そもそも社員がもらえる分母が少ないため、給料がなかなか上がらないのです。

人材に対する投資金額が低く、平均賃金が低い業界も同様のことが言えます。

安定性が高すぎる

会社の役員や社長といえば、お金持ちの印象が強いのではないでしょうか。もちろん、会社が儲かっていなければ、役員報酬が低いパターンもあるでしょうが、基本的には従業員よりも高い報酬をとっている場合が多いです。

役員の場合は、会社の成績が悪い場合にはすぐにクビになることがあるため、リスクとリターンの関係で成り立っているといえます。

その点、日本の会社員は法律によってクビになるリスクが非常に低く設定されており、給料が下がる可能性も役員に比べれば非常に低いです。赤字社員でも安定して給料を受け取れるため、儲かっているからと一気に給料を上げることが難しいのです。

この部分は、成功報酬の割合を増やしてもらったり、減給のリスクを受け入れて給与テーブルから外れた給与交渉などを行うと解決されることがあります。

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必要なスキルがないから

会社員は、大きなミスで会社に損害を故意に負わせるなど、致命的なミスがない限り、基本的にクビにはなりませんし、減給になるリスクも少ないです。

そのため、仕事時間以外でスキル向上などに使う時間が少なく、中長期的な成長があまりない会社員が多く、それに伴って仕事での成果があまり出ていない人が多いです。

そういった人はなかなか会社でも結果を残せていないことが多く、評価されないため、給料が上がらない要因となっています。

会社が求めている成果を出せていないから

社員に求めている成果は目標に入っていると思いがちですが、目標管理シートなどで管理されている成果以上のものを実は会社は求めています

しかし、多くの人はそれに気が付かず、目標管理されている数字のみを見て動きます。

それでは給料が微増することはあっても、目に見えて給料が上がっていくということはほとんどないでしょう。 

そもそもGDPが上がっていない

国の経済の発展状況などを考える上で、GDPという指標があります。あなたも単語だけは聞いたことがあるかもしれません。GDPとは国内総生産のことで、一定の期間内に国内で作られたモノやサービスの付加価値の総額を表しています。

付加価値が大きくなれば、それだけ国内の会社が利益を出すことができ、給料への跳ね返りが大きくなるわけです。

順位国名GDP(100万US$)
1アメリカ24,800,000
2中国18,460,000
3日本5,380,000
4ドイツ4,560,000
5イギリス3,440,000
IMFの2022年データより加工

日本は2022年時点でも世界3位につけており、世界的にみて経済が発展している国ではありますが、2000年以降国民1人あたりのGDPがほとんど伸びていないこともわかっています。

日本の1人あたりのGDP
出典:世界銀行データ

GDPは世界3位の国ではありますが、1人あたりの付加価値があまり上向いていないため、なかなか給料が増えないとも言えるでしょう。

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給料を向上させたい時にやるべきこと3選

では、会社員が給料を上げたい!と思ったときはどうすればいいのでしょうか?

大まかにいえば、

です。では具体的に見ていきましょう。

社内での昇給・評価ポイントを確認する

最も早く、簡単にできる方法は、自分の会社の評価基準や自分に課せられている仕事の目的や目標を確認しましょう。

目標数値だけではなく、どういう動きをしたら上司や会社が嬉しいのかという部分まで理解できると非常に良いです。

もし、自分で調べるのは限界があると感じる場合には、自分の直属の上司に「目標数値以外に、私にどんな動きや働きを望んでいますか?」と聞いてみるのがいいでしょう。

あなたを昇進させたいと少しでも考えている場合には、部下やチーム、後輩のマネジメントや教育が出てくるかもしれませんし、専門的なプレイヤーとしての動きを求められているのであれば、現状の仕事やプロジェクト以外の改善点や提案が欲しいと言われるかもしれません。

目標数値や裏目標と呼べるようなゴールが確認できたら、そこに向かって一心不乱に結果を残していきましょう。

自分の市場価値を確認する

給料の高い会社員、結果を残して評価される会社員ほど、自分の所属している業界や職種、そして自分の年齢や役職から考えて、市場から見たときにどれくらいもらえる余地があるのか?を常に確認している傾向があります

プレイヤーとして上限まで来ていれば、役職に就けるように努力する必要がありますし、転職すれば収入が上がることがほぼ確実なのであれば、今いる会社と給与交渉をし、ダメなら転職するという部分が具体的に見えてくるからです。

自分の市場価値を調べるためのサービスはいくつかおすすめがあります。こちらの記事を参考にしてみてください。

>【簡単】適正年収の調べ方|自分の市場価値の効果的な上げ方

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自分が納得できる会社選びの方法は?手順やおすすめ方法を解説 今の仕事に不満を持っている。今の会社を辞めるのも視野に入ってきた。そんな時に感じる不安が、「次の会社も自分に合わなかったらどうしよう」...

キャリアコンサルタントと話す

2点目と似ている点ですが、キャリアコンサルタントや転職エージェントと頻繁にコミュニケーションをとっておくことも重要です。

こういった人と話すことが直接給料・収入を向上させることに直結するわけではありませんが、どういう人が評価されるのか?自分のどんなところが評価されているのかを人の言葉で直接聞くことができます。

評価されているところはもっと伸ばすべきですし、評価されていないところの改善点も見えてきやすくなります。キャリアコンサルタントやエージェントに無料で相談できるサービスも増えてきていますので、こちらを参考にしてみてください。

給料アップを目指すなら転職がおすすめ!

会社員の給料水準は、本人のスキルや経験ではなく、業界や職種、企業規模が大きくかかわっています。そのため、現状のスキルのままでも、働く会社や仕事を変えるだけでも収入が一気にアップすることがあります

ここからは、転職を考える際に登録するべきおすすめの転職エージェントをご紹介します。

doda

doda
doda公式サイトより
運営会社名パーソルキャリア株式会社
得意業界全業界・業種
求人数公開求人数:13万件以上 (2022/4/22時点)
拠点29拠点
利用料金無料

dodaは、転職エージェント、転職サイト、ダイレクトスカウトの全ての機能を1つのサービスとして利用することができる転職サービスです。求人数も国内最大級でありながら、面接対策や職務経歴書の作成支援など、さまざまな支援も手厚く行ってくれるため、必ず登録することをおすすめできるサービスです。

>dodaの特徴・評判・口コミはこちら

dodaはこんな人におすすめ!
  • とりあえず転職サービスに登録しようと考えている人
  • 転職実績と豊富な求人数を求めている人
  • アドバイザーから専門的な転職のアドバイスを受けたい人

リクルートエージェント

リクルートエージェント
リクルートエージェント公式サイトより
運営会社名株式会社リクルート
得意業界全業界・業種
求人数公開求人数:180,000件以上(2022/4/22時点)
拠点16拠点
利用料金無料

リクルートエージェントは、公開非公開合わせて30万件を超える、日本最多クラスの求人数を常に扱っている転職エージェントです。非常に広い媒体に広告掲載を行い、認知拡大を図っているので、ご存じではないでしょうか。

非公開求人だけでも20万件を超えており、他の転職サービスを圧倒する求人数を誇ります。書類の支援なども受けられるため、条件の良い求人情報に出会うためにも登録は必須といえるでしょう。

>リクルートエージェントの評判・口コミ

リクルートエージェントはこんな人におすすめ!
  • できるだけ条件の良い求人情報に出会いたい
  • 知名度の高いサービスを使いたい
  • どの業界に転職するか決めかねている人

アサイン

アサイン
アサイン公式サイトより
運営会社名株式会社アサイン
得意業界コンサル/IT/営業/財務・経理
求人数明記なし
拠点東京
利用料金無料

アサインは、20〜30代前半のハイクラスの転職に強みを持っている転職エージェントです。特にコンサルやIT業界、営業職への求人に強みを持っており、転職決定時の平均年収が850万円と若年層が転職で年収アップを目指す場合には、登録必須な転職エージェントといえます。

最初の面談では、キャリアの方向性や転職の希望を聞いてくれ、求人情報の紹介はありません。スキルやキャリアの方向性を合わせた求人情報を精査し、中長期的なキャリアの成功に近づける案件を3〜4社厳選して紹介してくれます

転職エージェントアサインの評判・口コミを見る

アサインはこんな人におすすめ!
  • 20代30代から年収をアップしたい
  • 中長期的なキャリアの成功に合わせて転職したい
  • 営業やエンジニアなど、収入の高い業種のプロとして転職したい

まとめ

この記事をまとめると、

  • 月額4〜6千円の昇給が一般的
  • 給料が爆上がりする人も全体的にあまり上がらないのにも理由がある
  • 現在の会社の評価ポイントと市場での評価ポイントを確認することが大事

となります。ぜひこの記事を参考に給料を向上させる働き方を実現してみてください。

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