年収別の手取り額・早見表一覧表公開！年収アップの方法も解説

手取り額が年収によって、割合が変わることはよく知られていますが、どれくらい年収が上がると、どれくらいの手取り額になるのかをパッと答えられる人は多くありません。

そのためこのページでは各年収ごとの手取り額早見表を公開し、簡易的にどれくらいの年収であれば、どれくらいの手取り額になるのかをご紹介します。

年収と手取りの違いは？

年収と手取り額は同じような意味で使われることもありますが、少し違ってくるため注意が必要です。

転職時やローンやクレジットカードの審査の際などに申告するべき金額は、「年収」です。しかし、会社員の場合、実際に銀行口座に入金されるのは「手取り」の金額ですので、生活コストなどを考える際には、手取り額で計算する必要があります。

年収から控除されるものや税率は？

年収と手取りの違いを理解したあとに考えるべきものは、「何」が「どれくらい」引かれるのか？でしょう。社会保険料や雇用保険料、住民税や所得税などが挙げられます。

それぞれの税率は以下のようになります。

社会保険料(健康保険&厚生年金保険料)

社会保険料は、給与(標準報酬月額)に対して、約15%の税率で課税されて控除されます。(従業員負担分)

健康保険料は、報酬月額135.5万円、厚生年金保険料は報酬月額63.5万円で上限に達するため、それ以降はどれだけ増えても一律です。

所得税

所得税は、年収額から給与所得控除や所得金額調整控除を引いた「所得金額」を計算し、所得金額からさらに所得控除を差し引いた「課税所得金額」に対してレンジを設けて税率が設定されている税金です。

累進課税制度が採用されているため、稼げば稼いだ分高い税率が適用されることになります。

所得税率表

課税所得金額	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
195万円超 330万円以下	10%	97,500円
330万円超 695万円以下	20%	427,500円
695万円超 900万円以下	23%	636,000円
900万円超 1,800万円以下	33%	1,536,000円
1,800万円超 4,000万円以下	40%	2,796,000円
4,000万円超	45%	4,796,000円

雇用保険料

雇用保険は一般企業の場合、年収の0.3%となっています。しかし、業種によって多少の差があることに注意が必要です。

年収別手取り額早見表

それではここから、これまでご紹介した控除額などを考慮した年収ごとの手取り額早見表をご紹介します。

年収別手取り額早見表 (年収100万円〜490万円)

年収総額(万円)	手取り額(万円)	社会保険等(万円)	所得税(万円)	住民税(万円)
100	83.5	16.0	0	0.5
110	93.5	16.0	0	0.5
120	101.2	17.9	0	0.9
130	108.2	20.0	0.4	1.4
140	115.4	21.5	0.8	2.3
150	122.7	22.9	1.2	3.1
160	129.9	24.4	1.7	4.0
170	137.7	25.9	1.9	4.6
180	145.5	27.3	2.2	5.0
190	152.9	29.1	2.4	5.5
200	160.3	30.9	2.7	6.1
210	167.7	32.8	3.0	6.6
220	176.6	32.8	3.3	7.3
230	184.0	34.6	3.6	7.8
240	191.4	36.5	3.9	8.3
250	200.3	36.5	4.2	9.0
260	206.2	40.0	4.4	9.3
270	215.2	40.1	4.7	10.0
280	221.0	43.7	4.9	10.4
290	230.0	43.7	5.3	11.0
300	235.9	47.3	5.4	11.4
310	244.8	47.3	5.8	12.1
320	253.7	47.4	6.2	12.8
330	259.6	51.0	6.3	13.2
340	268.5	51.0	6.7	13.9
350	274.4	54.6	6.9	14.2
360	283.3	54.6	7.2	14.9
370	292.1	54.7	7.6	15.7
380	297.8	58.3	7.8	16.1
390	306.6	58.3	8.3	16.9
400	312.3	61.9	8.5	17.4
410	321.0	61.9	8.9	18.2
420	326.8	65.6	9.1	18.6
430	335.6	65.6	9.5	19.4
440	344.3	65.6	9.9	20.2
450	349.9	69.2	10.3	20.6
460	358.2	69.2	11.1	21.4
470	366.6	69.2	12.0	22.2
480	370.7	74.6	12.2	22.5
490	379.0	74.7	13.0	23.3

年収別手取り額早見表 (年収500万円〜990万円)

年収総額(万円)	手取り額(万円)	社会保険等(万円)	所得税(万円)	住民税(万円)
500	387.4	74.7	13.9	24.1
510	391.5	80.1	14.1	24.3
520	399.8	80.1	14.9	25.1
530	408.2	80.1	15.8	25.9
540	416.6	80.2	16.6	26.7
550	420.6	85.5	16.8	27.0
560	429.0	85.5	17.7	27.8
570	437.4	85.6	18.5	28.6
580	445.7	85.6	19.3	29.4
590	449.8	91.0	19.5	29.6
600	458.2	91.0	20.4	30.4
610	466.5	91.1	21.2	31.2
620	470.6	96.5	21.4	31.5
630	479.0	96.5	22.3	32.3
640	487.3	96.5	23.1	33.1
650	495.5	96.6	24.0	33.9
660	499.4	101.9	24.6	34.2
670	506.6	102.0	26.4	35.1
680	513.8	102.0	28.2	36.0
690	517.4	107.4	29.0	36.3
700	524.6	107.4	30.8	37.2
710	531.8	107.4	32.6	38.1
720	539.1	107.5	34.5	39.0
730	542.6	112.9	35.2	39.4
740	549.8	112.9	37.0	40.2
750	557.1	112.9	38.8	41.2
760	564.3	113.0	40.7	42.1
770	567.8	118.3	41.4	42.4
780	575.1	118.4	43.3	43.3
790	582.3	118.4	45.1	44.2
800	588.1	120.5	46.5	44.9
810	595.4	120.5	48.3	45.8
820	602.6	120.5	50.2	46.7
830	609.9	120.6	52.0	47.6
840	615.7	122.7	53.4	48.3
850	622.9	122.7	55.2	49.2
860	629.9	122.7	57.3	50.2
870	636.8	122.8	59.3	51.2
880	641.8	125.5	60.8	51.9
890	648.7	125.6	62.8	52.9
900	655.7	125.6	64.9	53.9
910	662.6	125.6	66.9	54.9
920	669.6	125.7	68.9	55.9
930	674.6	128.4	70.4	56.6
940	681.5	128.5	72.4	57.6
950	688.4	128.5	74.5	58.6
960	695.4	128.5	76.5	59.6
970	702.3	128.6	78.5	60.6
980	707.3	131.3	80.0	61.3
990	714.3	131.4	82.1	62.3

年収別手取り額早見表 (年収1,000万円〜4,900万円)

年収総額(万円)	手取り額(万円)	社会保険等(万円)	所得税(万円)	住民税(万円)
1,000	721.2	131.4	84.1	63.3
1,100	785.1	138.6	103.8	72.6
1,200	849.1	142.3	126.4	82.2
1,300	912.1	146.0	150.1	91.8
1,400	963.5	154.6	180.9	101.0
1,500	1,015.1	163.1	211.7	110.1
1,600	1,068.9	167.5	243.9	119.7
1,700	1,122.7	172.0	276.1	129.3
1,800	1,178.8	172.3	309.7	139.2
1,900	1,234.9	172.6	343.3	149.2
2,000	1,291.1	172.9	376.9	159.2
2,100	1,347.2	173.2	410.5	169.1
2,200	1,403.4	173.5	444.1	179.1
2,300	1,453.6	173.8	483.6	189.1
2,400	1,502.6	174.1	524.3	199.0
2,500	1,551.6	174.4	565.1	209.0
2,600	1,592.7	174.7	612.3	220.4
2,700	1,625.7	175.0	666.1	233.3
2,800	1,674.7	175.3	706.8	243.2
2,900	1,723.5	175.6	747.5	253.4
3,000	1,772.5	175.8	788.3	263.4
3,100	1,821.5	176.2	829.0	273.4
3,200	1,870.5	176.4	869.7	283.4
3,300	1,919.5	176.8	910.4	293.3
3,400	1,968.5	177.1	951.1	303.3
3,500	2,017.5	177.4	991.8	313.3
3,600	2,066.6	177.6	1,032.6	323.2
3,700	2,115.6	178.0	1,073.3	333.2
3,800	2,164.6	178.3	1,114.0	343.2
3,900	2,213.6	178.6	1,154.7	353.1
4,000	2,262.6	178.9	1,195.4	363.1
4,100	2,311.6	179.2	1,236.1	373.1
4,200	2,360.6	179.5	1,276.9	383.1
4,300	2,409.6	179.8	1,317.6	393.0
4,400	2,457.4	180.1	1,359.6	403.0
4,500	2,501.3	180.4	1,405.4	413.0
4,600	2,545.2	180.7	1,451.2	422.9
4,700	2,589.1	181.0	1,497.0	432.9
4,800	2,633.1	181.3	1,542.8	442.9
4,900	2,677.0	181.6	1,588.6	452.8

年収別手取り額早見表 (年収5,000万円〜1億円)

年収総額(万円)	手取り額(万円)	社会保険等(万円)	所得税(万円)	住民税(万円)
5,000	2,720.9	181.9	1,634.4	462.8
5,100	2,764.9	182.2	1,680.2	472.8
5,200	2,808.8	182.5	1,726.0	482.8
5,300	2,853.0	182.8	1,771.8	492.7
5,400	2,896.6	183.1	1,817.6	502.7
5,500	2,940.5	183.4	1,863.4	512.7
5,600	2,984.5	183.7	1,909.3	522.6
5,700	3,028.4	184.0	1,955.1	532.6
5,800	3,073.2	184.3	2,000.9	542.6
5,900	3,116.2	184.6	2,046.7	552.5
6,000	3,160.2	184.9	2,092.5	562.5
6,100	3,204.1	185.2	2,138.3	572.5
6,200	3,248.0	185.5	2,184.1	582.5
6,300	3,291.9	185.8	2,229.9	592.4
6,400	3,335.9	186.1	2,275.7	602.4
6,500	3,379.8	186.4	2,321.5	612.4
6,600	3,423.7	186.7	2,367.3	622.3
6,700	3,467.6	187.0	2,413.1	632.3
6,800	3,511.5	187.3	2,458.9	642.3
6,900	3,555.5	187.6	2,504.7	652.2
7,000	3,599.4	187.9	2,550.6	662.2
7,100	3,643.3	188.2	2,596.4	672.2
7,200	3,687.2	188.5	2,642.2	682.2
7,300	3,731.2	188.8	2,688.0	692.1
7,400	3,775.1	189.1	2,733.8	702.1
7,500	3,819.0	189.4	2,779.6	712.1
7,600	3,862.9	189.7	2,825.4	722.0
7,700	3,906.8	190.0	2,871.2	732.0
7,800	3,950.8	190.3	2,917.0	742.0
7,900	3,994.7	190.6	2,962.8	751.9
8,000	4,038.2	190.9	3,008.6	761.9
8,100	4,082.5	191.2	3,054.4	771.9
8,200	4,126.4	191.5	3,100.2	781.9
8,300	4,170.4	191.8	3,146.0	791.8
8,400	4,214.3	192.1	3,191.9	801.8
8,500	4,258.2	192.4	3,237.7	811.8
8,600	4,302.2	192.7	3,283.5	821.7
8,700	4,346.1	193.0	3,329.3	831.7
8,800	4,390.0	193.3	3,375.1	841.7
8,900	4,433.9	193.6	3,429.0	851.6
9,000	4,477.8	193.9	3,466.7	861.6
9,100	4,521.8	194.2	3,512.5	871.6
9,200	4,565.7	194.5	3,558.3	881.6
9,300	4,609.6	194.8	3,604.1	891.5
9,400	4,653.5	195.1	3,649.9	901.5
9,500	4,697.5	195.4	3,695.7	911.5
9,600	4,741.4	195.7	3,741.5	921.4
9,700	4,785.3	196.0	3,787.3	931.4
9,800	4,829.2	196.3	3,833.2	941.4
9,900	4,873.1	196.6	3,879.0	951.3
10,000	4,917.1	196.9	3,924.8	961.3

年収アップを目指す方法は5つ

会社員が年収をアップさせる方法は大きく分けて5つしかありません。

1つずつ詳しくみていきます。

昇給・出世・昇進

まず会社員が収入をアップさせる方法として挙げられるのが、昇給や出世、昇進です。

会社員の場合には、会社側は簡単には給料を下げる措置を取ることができないため、一度給料のベースが上がってしまえば、半永久的に退職まで給料が上がったままを維持することができます。

昇給・昇進をするには現在所属している会社の価値観や会社へ利益を出すためのポイントを理解する必要があるため、一度会社の方向性や社是などを確認しておくと良いでしょう。

資格取得(手当)

会社員が収入を上げるために考えられる方法の1つが、資格取得による手当獲得です。

国家資格をはじめとする、難関資格や業務上プラスになる資格を取得すると、資格手当が用意されている会社も少なくありません。会社の就業規則や給与体系制度などで、どんな資格に手当が設定されているかを確認し、その資格を取得しにいくと最短距離になるでしょう。

また、難関資格を取得するだけで一気に昇進することもあり得るため、資格取得自体も会社員の収入アップの方法といえます。

転職

仕事内容も仕事時間も変えることなく、職場を変えるだけで一気に収入をアップできる可能性があるのが転職です。

このページでもみてきたように、会社員の収入や業種と会社の規模に大きく左右されます。

• 平均年収の高い業界の会社に、職種を変えずに転職する
• 同一業種の大手企業に、職種を変えずに転職する

以上のような場合では、職種を変えずに転職しているため、大きく仕事の内容が変わらないにもかかわらず、平均年収の高い環境に身を置くことで年収が100万円以上変わることも珍しくありません。

また、先述したように日本では会社員の収入は会社側から下げにくいことになっているため、半永久的に年収のベースを上げることができるのです。

副業

2020年にテレワークが一気に普及し、さまざまな経済活動が制限されたことで一般の方の副業に対する姿勢も前向きになってきましたが、会社員が収入アップを目指す場合に、副業は良い方法といえます。

• 別の職場で会社員をする
• 業務委託をする
• 事業を立ち上げて運営してみる

このような方法のどれかを行って、現在働いている会社の給料とは別の収入を労働などで確保していくことが副業にあたります。

会社員の月額給与が1年でアップする額の平均は1万円もありません。月1万円以上の副収入を獲得するだけでも平均昇給額よりも高い収入アップを実現できていることになります。

投資

「貯蓄から投資へ」のスローガンで近年注目度が上がっているのが投資です。

投資なのか投機なのかという議論はありますが、お金にお金を稼いでもらう形で収入を増やしていくのが投資です。

• 株式
• FX
• 不動産
• 暗号資産
• 貴金属

など投資する対象はさまざまありますが、どの投資対象も他の収入アップ方法と比較して元本割れ(マイナスになる)リスクがあります。しかし、労働とは違う形で収入を獲得できるため、不労所得の形を作っていくことも可能です。

昇給・出世・昇進

まず会社員が収入をアップさせる方法として挙げられるのが、昇給や出世、昇進です。

会社員の場合には、会社側は簡単には給料を下げる措置を取ることができないため、一度給料のベースが上がってしまえば、半永久的に退職まで給料が上がったままを維持することができます。

昇給・昇進をするには現在所属している会社の価値観や会社へ利益を出すためのポイントを理解する必要があるため、一度会社の方向性や社是などを確認しておくと良いでしょう。

資格取得(手当)

会社員が収入を上げるために考えられる方法の1つが、資格取得による手当獲得です。

国家資格をはじめとする、難関資格や業務上プラスになる資格を取得すると、資格手当が用意されている会社も少なくありません。会社の就業規則や給与体系制度などで、どんな資格に手当が設定されているかを確認し、その資格を取得しにいくと最短距離になるでしょう。

また、難関資格を取得するだけで一気に昇進することもあり得るため、資格取得自体も会社員の収入アップの方法といえます。

転職

仕事内容も仕事時間も変えることなく、職場を変えるだけで一気に収入をアップできる可能性があるのが転職です。

このページでもみてきたように、会社員の収入や業種と会社の規模に大きく左右されます。

• 平均年収の高い業界の会社に、職種を変えずに転職する
• 同一業種の大手企業に、職種を変えずに転職する

以上のような場合では、職種を変えずに転職しているため、大きく仕事の内容が変わらないにもかかわらず、平均年収の高い環境に身を置くことで年収が100万円以上変わることも珍しくありません。

また、先述したように日本では会社員の収入は会社側から下げにくいことになっているため、半永久的に年収のベースを上げることができるのです。

副業

2020年にテレワークが一気に普及し、さまざまな経済活動が制限されたことで一般の方の副業に対する姿勢も前向きになってきましたが、会社員が収入アップを目指す場合に、副業は良い方法といえます。

• 別の職場で会社員をする
• 業務委託をする
• 事業を立ち上げて運営してみる

このような方法のどれかを行って、現在働いている会社の給料とは別の収入を労働などで確保していくことが副業にあたります。

会社員の月額給与が1年でアップする額の平均は1万円もありません。月1万円以上の副収入を獲得するだけでも平均昇給額よりも高い収入アップを実現できていることになります。

投資

「貯蓄から投資へ」のスローガンで近年注目度が上がっているのが投資です。

投資なのか投機なのかという議論はありますが、お金にお金を稼いでもらう形で収入を増やしていくのが投資です。

• 株式
• FX
• 不動産
• 暗号資産
• 貴金属

など投資する対象はさまざまありますが、どの投資対象も他の収入アップ方法と比較して元本割れ(マイナスになる)リスクがあります。しかし、労働とは違う形で収入を獲得できるため、不労所得の形を作っていくことも可能です。

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業界を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員の場合、業界を変えるだけでも年収アップのチャンスがあります。今伸びている業界に転職することで、同じ時間働いても高年収を得られる可能性が高いです。

参考：会社員の年収はどう決まる？

業種別の年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性	女性	男女合計
建築業	491万円	361万円	474万円
製造業	462万円	329万円	436万円
情報通信業	563万円	447万円	537万円
運輸・郵便業	418万円	339万円	409万円
卸売・小売業	513万円	376万円	474万円
金融・保険業	662万円	405万円	528万円
学術研究・ 専門技術サービス業	591万円	446万円	556万円
宿泊・飲食業	413万円	314万円	378万円
生活関連サービス・ 娯楽業	449万円	336万円	404万円
教育・学習支援業	654万円	469万円	570万円
医療・福祉	492万円	381万円	414万円
サービス業(その他)	426万円	354万円	408万円

職種を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員は業界だけではなく、業種を変えるだけでも年収を上げることができます。別でもこれまでの経験と勉強によって、十分転職は可能です。高年収の仕事に転職すれば、年収1,000万円以上も十分に目指せます。

また、平均年収の高い職種に就職して実績を積めば、さらに高い年収の会社へ転職を目指せます。転職のチャンスを掴むことで、1,000万円以上の年収を獲得できるでしょう。

主な職種の月給・ボーナス・年収は以下の通りです。

職種	月給	ボーナス	年収
一級建築士	46.2万円	148.7	702.9万円
システムエンジニア	38.0万円	112.9	568.9万円
プログラマ	30.4万円	60.5	425.8万円
医師	91.0万円	77.2	1169.2万円
薬剤師	39.9万円	83.3	561.7万円
看護師	33.4万円	81.6	482.9万円
弁護士	50.3	125.6	728.5万円
社会保険労務士	33.5	84.1	486.0万円
デザイナー	30.7	63.9	432.8万円
理容・美容師	25.5	5.3	311.4万円
警備員	24.9	28.3	326.6万円

一方、下記のような職種・職業では、年収が1,000万円以上になる場合もあります。

• M&Aコンサルタント・経営コンサルタント
• 銀行員
• 金融商品営業
• 不動産営業
• 医薬品情報担当者(MR)
• システムエンジニア
• マーケター
• 医師
• 弁護士・検察・裁判官
• 司法書士
• パイロット

現状の年収に満足していない場合やもっと稼ぎたいと考えているなら、上記職種・職業に転職がおすすめです。

副業や投資・資産運用などでも年収アップは可能ですが、年収が高い会社・職業に転職することで効率的に年収アップが期待できます。年収が高い企業で結果を残せば、さらに上を目指すこともできます。

1,000万円の年収を希望するなら、積極的に転職とスキルアップを行うと良いでしょう。

関連：平均年収の高い業界・業種は？

規模が大きい会社に転職すれば年収が上がる可能性あり

平均年収は、企業規模によっても大きく異なります。規模が大きい会社へ転職できれば、年収が上がるかもしれません。ベンチャー企業や外資系企業もおすすめです。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 （労働者1,000人以上）	561万円	420万円	520万円
中企業 （労働者100～999人）	472万円	372万円	438万円
小企業 （労働者 10～99人）	424万円	334万円	395万円

役職が上がることで年収アップする可能性あり

会社によっては、役職が上がることで年収をアップさせることが可能です。

役職を挙げて管理職に就くことで、役職手当が支給されるため、大幅に年収アップが期待できます。

特に企業規模の大きい会社への転職や役職に就くことができれば、一般社員としての昇進以上に年収を高めることが可能です。

また、小企業に勤めている場合は、何度か転職しながら管理職を目指すと良いでしょう。もちろん、小企業から大企業への転職は可能ですが、これまでの経験やスキルが合わず、すぐに退職してしまうことがあります。

転職後のリスクを抑えるためには、小企業から中小企業、大企業のようにステップアップすることが重要です。何度か転職することで、複数の企業で経験とスキルを身につけられるため、市場価値を同時に高めることができます。

リスクを抑えて平社員から管理職を目指して転職するなら、少しずつ上を目指すようにしましょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

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まとめ

このページの内容をまとめます。

• 年収は支給額の総額、手取りは各種税金や保険料などを支払った後の金額を指す
• 年収が高くなると、手取りの割合が減っていく
• 年収アップを目指すのは5つの方法しかない
• その中でも転職がおすすめ
• 転職は転職エージェントに相談するのがおすすめ

以上です。