年収900万円の生活レベルは？人口割合や手取り・年収アップの方法を解説

年収900万円は手取り額はどのくらいなのか、どの程度の生活レベルになるのか知りたい人も多いでしょう。

この記事では、年収900万円の人の手取り額・割合・生活レベル、収入をアップさせる方法について解説します。

年収900万円の人の手取り額は約660万円

年収900万円から所得税や住民税、社会保険料を差し引くと、手取り額は約660万円になります。年収別の税金・社会保険料・手取り額の目安は以下の通りです。

年収	800万円	900万円	1,000万円
所得税	47万円	65万円	84万円
住民税	48万円	55万円	64万円
社会保険料	115万円	120万円	129万円
手取り額	590万円	660万円	723万円

手取り額が900万円だった場合の年収は？

所得金額が900万円から1,799万円の場合、累進課税制度により所得税の税率は33%になります。そのため、手取り年収＝年収÷70％で手取り額を計算できます。この場合、900万円÷70％＝1,285万円となります

手取りで年収900万円になる年収は、約1,285万円となります。

ボーナスが秋冬1回で1ヶ月分支給されるとすると、毎月の手取り額は、約81万円になります。ボーナスなしで年収900万円の場合は、約75万円です。

年収別の手取り額・早見表一覧表

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年収900万円の人の割合は？

年収800万円から900万円の人の割合は、約2.8％となっています。男性のみだと4.1％、女性のみだと0.8％となっており、女性の方が少ないです。

年収900万円以下の割合は、男女合計で87.1％となっています。

年収を100万円単位で区切った場合の割合としては、900万円超 1,000万円以下の割合は、11番目に高いです。

2020年における、男性・女性・男女計の年収の分布は、下表の通りです。

年収	男性(割合)	女性(割合)	男女合計(割合)
100万円以下	3.6%	15.2%	8.4%
100万円超200万円以下	7.0%	23.4%	13.8%
200万円超300万円以下	11.5%	21.3%	15.5%
300万円超400万円以下	17.5%	17.3%	17.4%
400万円超500万円以下	17.3%	10.7%	14.6%
500万円超600万円以下	13.4%	5.7%	10.2%
600万円超700万円以下	9.2%	2.6%	6.5%
700万円超800万円以下	6.5%	1.5%	4.4%
800万円超900万円以下	4.1%	0.8%	2.8%
900万円超1,000万円以下	2.8%	0.4%	1.8%
1,000万円超1,500万円以下	5.2%	0.7%	3.4%
1,500万円超2,000万円以下	1.1%	0.2%	0.7%
2,000万円超2,500万円以下	0.4%	0.1%	0.2%
2,500万円超	0.4%	0.1%	0.3%

女性で年収900万円の人の割合は？

女性で年収900万円から1,000万円の人の割合は、0.4％です。

年収を100万円単位で区切った場合では、11番目に高い割合となっています。一方、年収900万円以下の女性の割合は、97.4％です。

女性の平均年収が293万円であることを考えると、女性で年収が900万円代の人は、平均より非常に高いと言えるでしょう。

年収900万円の人の生活レベルは？

年収600万円の人の生活レベルは、平均よりかなり上の生活レベルと言えます。

ただし、実際の生活レベルは、一人暮らしなのか、結婚しているのか、こどもがいるのかなどによって大きくされます。

それぞれの場合の支出の目安とともに、具体的な生活レベルをご紹介します。

一人暮らし

一人暮らしの場合の支出の目安は、約41万円です。毎月の手取りが59万円だとすると、約18万円の貯金ができます。年収700万・800万円の場合と比較すると、かなり余裕のある生活を送れるはずです。

家賃15万円以上の物件を借りることや今以上に食費をかけることもできるでしょう。収入を貯蓄に回しやすいため、早い段階で住宅の購入を検討可能です。

年収900万円で一人暮らしなら、節約について気にすることもなく、安定した生活を送れるでしょう。支出の目安以上に様々な部分へ追加費用をかけることもでき、10万円は毎月貯金することが可能です。

▼年収900万円の一人暮らしの支出の目安▼

家賃	150,000円
食費	80,000円
水道光熱費	20,000円
通信費	10,000円
交際費	80,000円
雑費	70,000円
支出合計	410,000円

二人暮らし

二人暮らしの場合の支出の目安は、約49万円です。毎月の手取りが59万円だとすると、毎月10万円程度の貯金ができます。10万円程度あれば、節約をすることなく余裕ある生活を送れるでしょう。

また、食費や交際費を抑えて貯蓄に回すことで、年に数回は国内・海外旅行に出かけることも可能です。毎月節約を意識していれば、贅沢な旅行プランも検討できます。

さらに、今以上に余裕を持って生活したい場合は、配偶者がパートに出るなどして5万〜10万円程度稼ぐことで貯金を増やすと良いでしょう。配偶者のパートで得た収入を含めて貯金が進めば、住宅購入に無理なく踏み切れます。

▼年収900万円の二人暮らしの支出の目安▼

家賃	160,000円
食費	100,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	15,000円
交際費	100,000円
雑費	90,000円
支出合計	490,000円

三人以上

三人以上の場合の支出の目安は、約54.5万円です。毎月の手取りが59万円だとすると、毎月4.5万円程度の貯金ができます。節約することで、十分生活していけるでしょう。

また、三人以上になると子供に関するライフイベントが多く、二人の時以上に費用が必要になります。食費も二人暮らし以上に発生するため、生活の圧迫になる可能性があります。子供が幼児の時に費用はかかりませんが、小学校・中学校になると一気にお金が必要になります。

ただし、都心から離れた地域に住むことで、目安家賃よりも大幅に金額を減らすことが可能です。三人以上の場合は、できるだけ配偶者がパートに出るか、夫婦で共働きすることをおすすめします。

これまで以上に支出が増えることから、年収900万円でも将来的な不安を感じるケースが多いです。住宅の購入を検討している場合は、できるだけ早めに貯蓄するようにしましょう

▼年収900万円の三人以上の支出の目安▼

家賃	170,000円
食費	110,000円
教育費	20,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	20,000円
交際費	100,000円
雑費	100,000円
支出合計	545,000円

年収900万円は勝ち組？

2020年における平均年収は433万円です。年収900万円だと、収入が平均年収より約467万円高くなります。

ただし、平均年収は男女の差が大きいです。

年収900万円の男性の場合、男性平均より467万円ほど高い金額です。税金や社会保険料が引かれても毎月50万円以上残ることから、裕福に感じるケースが多いです。

一方、女性で年収900万円の場合は平均より約607万円高く、平均の3倍以上の年収ということになります。女性で年収900万円なら、間違いなく高年収と言えるでしょう。

周りの男性でも年収900万円の人が少ないことから、女性の場合はかなり所得を得ている感覚があるでしょう。男性同様に一人暮らしの場合であれば、自由に使える金額が多く、配偶者がいても堅実に生活できるでしょう。

2020年の平均給料・手当、平均賞与、平均年収は以下の通りです。

性別	平均給与・手当	平均賞与	平均年収
男性	449万円	83万円	532万円
女性	254万円	39万円	293万円
男女合計	369万円	65万円	433万円

年収900万円でマンションを買える？

年収900万円なら、十分マンションの購入は可能です。

マンション購入時の住宅ローンは、年収だけではなく会社での勤続年数や借金の有無、社会的信用など、様々な部分を総合的に審査されます。様々な部分を確認されますが、年収の高さはバリューポイントです。

平均以上の年収を一定期間稼ぎ続けている場合、かなり社会的信用が高い可能性があります。会社員として年収900万円なら、かなり優遇した状態で審査を進められます。

また、住宅ローンの借り入れでは、返済負担率も重要な基準になります。返済負担率とは、年収から返済に充てられる金額の割合です。

年収が返済負担率が基準を下回っていれば、年収900万円でも十分住宅ローンの借入ができる可能性があります。

住宅金融支援機構の調査によれば、年収900万円台で公的ローン「フラット35」を利用した人は、利用者全体の7.9％です。

参考：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者の実態調査

無理のない範囲で返済できる借入額は、年収の5〜6倍と言われています。

年収900万円代の場合は4,500〜5,600万円程度なので、頭金を用意できなくても、新築住宅の購入が可能です。住宅購入までに十分な貯金があるなら、頭金だけでも返済に余裕を持たせることができます。

年収900万円の人であれば、毎月の家賃が高い傾向にあるため、住宅ローンの返済に切り替えることで、安くなる可能性があります。将来的に子供を含めた複数人での生活を考えているなら、広い住宅でコストを抑えられる住宅がおすすめです。

さらに、これまでに貯蓄が進んでいる場合や資産に余裕があれば、頭金と住宅ローンの支払額を増やすことで、短期的に完済させられます。住宅ローンがなくなれば、長期的にお得となるケースが多いでしょう。

年収900万円の平均貯金額はどれくらい？

2018年にリクナビNXETが実施した調査では、年収900万円の人の平均貯金額は1,198万円といった結果になりました。

年齢によっても大きく異なりますし、金融資産ゼロの世帯も入っていますので、上下が大きく分かれる実態にはなると思われますが、目安とするとよいでしょう。

1,000万円以上の貯蓄があれば、結婚や出産など大きなライフイベントが発生した際にも、金銭面に不安を抱えることなく対処できます。子供が大きくなった時の教育費にも回せるため、年収900万円ならかなり安定した生活を送れるでしょう。

年収900万円でできる節税対策

年収800万円の場合、住民税・所得税・社会保険料で年間270万円支払う必要があります。

できる限り手取り金額を増やしたいのなら、節税対策を積極的に実施しましょう。年収900万円の節税対策は、以下の通りです。

それぞれ詳しく解説します。

ふるさと納税

ふるさと納税とは、市区町村に対して寄付金を送ることで、一定金額が非課税対象になる制度です。

寄付金額の2,000円までは自己負担となるものの、それ以外は全て税金が控除されるため、利用した翌年の税金を大幅に抑えることができます。ふるさと納税分を確定申告することで、住民税・所得税の2つで控除されるため、おすすめの節税対策と言えます。

ただし、ふるさと納税には控除限度額が設定されています。年収900万円なら最大でも 152,000円が控除限度額となるため、寄付する際はあらかじめ注意しましょう。

また、気になった市区町村に対して寄付した際は、税金の控除だけではなく、返礼品がもらえます。返礼品の内容は市区町村によって異なり、特産品から日用品まで揃えられています。

日用品を選ぶことで、節税しながら生活用品を揃えることができるでしょう。

住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、年末時点での住宅ローンの残高の1％が入居から10年間控除される制度です。

フラット35などが住宅ローン控除の対象となっており、住宅購入時に利用すれば、効率的に節税対策が可能です。住宅ローンを借り入れている方のみが利用できる制度であるものの、10年間安定して節税できるのは非常にメリットが大きいでしょう。

項目	住宅ローン控除
控除率	1%
控除期間と返済期間	10年間
床面積	50平方メートル以上
年末残高限度額	4,000万円（認定住宅：5,000万円)
所得制限	3,000万円

また、住宅ローン控除の適用要件も10年以上で共助対象所得が3,000万円以下であれば、多くの人が活用できます。年収900万円でも、十分活用できる制度となるため、住宅購入時は確認しておくと良いでしょう。

iDeCo・積立NISA

iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことで、毎月国民年金や厚生年金とは別に資産を拠出する制度です。

拠出した金額は、満60歳になれば引き出すことができるため第3の年金とも呼ばれています。1年間に投資できる金額は、最大144,000円〜816,000円となります。

一方、積立NISAとは、特定の口座から株式や投資信託を運用することで、運用益が非課税になる制度のことです。iDeCoとは異なり、積み立てた金額はいつでも引き出せるため、ライフイベントや急な出費にも対応できます。

それぞれ一定金額までは積立金・運用益が全て非課税対象となるため、年収900万円でも大幅に節税効果が期待できるでしょう。

不動産投資

不動産投資とは、マンションや一軒家などの物件を購入して、家賃収入を得る投資方法です。

物件購入時には住宅費用だけではなく、様々な初期費用が発生しますが、事業用の経費として計上可能です。経費がマイナスになった場合、給与所得から差し引かれるため、同じ給与でも節税ができます。

また、購入した物件は減価償却により毎年数%経費計上できるため、費用をかけていなくても節税が可能です。そのため、副収入として家賃を得ながら、発生した費用を経費として計上できるため、会社員に最適な節税対策と言えるでしょう。

年収900万円から収入をアップさせる方法

年収900万円の会社員が収入をアップさせる方法は、以下の5つです。

それぞれ具体的に解説していきます。

関連：会社員が年収アップを目指す5つの方法

昇進・出世

会社員なら昇進・出世によって、大幅に年収アップが可能です。

一般的に会社員が年収を上げる方法は限られており、最もメジャーな方法が昇進・出世となります。現在勤めている会社に貢献することで課長や部長に昇進が可能です。

役職者に昇進すれば、一般の給与にプラス役職手当が付きます。手当は役職に応じて変動しており、社内での地位が高くなれば高いほど、支給される金額も増えます。

昇進・出世は既存の会社で結果を出して貢献すると年収アップを目指せるため、非常に安定した方法です。無理なく年収アップを目指すなら、昇進・出世はおすすめの方法と言えるでしょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

参考：給料が上がる人の特徴は？

転職

会社員なら転職して年収アップを目指すこともできます。

昇進・出世して年収アップを目指す場合、長期的に同じ会社で働き、成果を残す必要があるでしょう。

一方、転職する場合は自身のスキルや実績に応じて年収を上げることが可能です。専門的な知識・スキルを保有して期待できる人材として認められれば、いきなり役職者として転職もできます。

同じ会社で昇進を目指すよりも、転職した方が効率的に年収アップを目指せます。スピード感を持って給与を高めたいなら、転職はおすすめの手段と言えるでしょう。

資格取得・スキルアップ

資格取得やスキルアップも、会社員が年収をアップさせる方法です。

現在勤めている会社や転職で年収を上げたい場合でも、専門的なスキルや知識・実績がなければ、今以上に給与を上げることは難しいです。しかし、資格を取得していれば、昇進・転職しなくても年収アップが可能です。

会社によっては特定の資格保有者に対して資格手当が支給されるため、すぐに年収を挙げられます。

さらに、需要の高い資格を取得しておけば、転職活動も有利に進めることが可能です。少しでも年収を高めたいなら、資格取得やスキルアップがおすすめです。

稼げるおすすめ資格一覧

参考：キャリア相談サービスを徹底比較

副業

副業も会社員におすすめの年収アップ方法です。

本業とは別にビジネスを始めることで、新しい収入の柱を得ることができます。会社の給与に制限はありますが、副業収入には上限がないため、やればやるだけ年収アップを見込めます。

ただし、副業はいきなり何万円・何十万円得ることは難しく、コツコツと成果を積み上げることが重要です。副業を継続的に取り組むことで、ベースの年収900万円から、一気に成長できるでしょう。

副業には、以下のようなさまざまな種類があります。

• クラウドソーシング
• ライブチャット
• フリマアプリ
• スキル販売
• せどり
• アフィリエイト
• 動画配信

上記の中でもクラウドソーシングやせどりなどは即金性が高いため、実感を得たいなら積極的に取り組んでみると良いでしょう。

投資・資産運用

投資や資産運用も、会社員におすすめの収入アップ方法です。

転職や副業のように収入を得る方法ではありませんが、投資・資産運用はコツコツと利益を積み重ねることができます。獲得した利益も運用に回すことで、複利の力を活用できるため、長期的にみると大きく年収アップが可能です。

ただし、状況によっては元本割れのリスクもあるため、投資商品は慎重に選び、少額から始めると良いでしょう。

年収900万円の人には転職がおすすめ

年収900万円の人は転職がおすすめです。

業界や職種を変えて転職するだけで、一気に年収アップが見込めます。年収900万円は全体的に高水準であるため、高いスキルや実績を持ち合わせている可能性が高いです。

これまでの実績・スキルを活用して転職すれば、年収1,000万円も目指せるでしょう。

業界を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員の場合、業界を変えるだけでも年収アップのチャンスがあります。今伸びている業界に転職することで、同じ時間働いても高年収を得られる可能性が高いです。

参考：会社員の年収はどう決まる？

業種別の年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性	女性	男女合計
建築業	491万円	361万円	474万円
製造業	462万円	329万円	436万円
情報通信業	563万円	447万円	537万円
運輸・郵便業	418万円	339万円	409万円
卸売・小売業	513万円	376万円	474万円
金融・保険業	662万円	405万円	528万円
学術研究・ 専門技術サービス業	591万円	446万円	556万円
宿泊・飲食業	413万円	314万円	378万円
生活関連サービス・ 娯楽業	449万円	336万円	404万円
教育・学習支援業	654万円	469万円	570万円
医療・福祉	492万円	381万円	414万円
サービス業(その他)	426万円	354万円	408万円

職種を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員は業界だけではなく、業種を変えるだけでも年収を上げることができます。高年収の仕事に転職すれば、年収1,000万円も十分目指せます。

主な職種の月給・ボーナス・年収は以下の通りです。

職種	月給	ボーナス	年収
一級建築士	46.2万円	148.7	702.9万円
システムエンジニア	38.0万円	112.9	568.9万円
プログラマ	30.4万円	60.5	425.8万円
医師	91.0万円	77.2	1169.2万円
薬剤師	39.9万円	83.3	561.7万円
看護師	33.4万円	81.6	482.9万円
弁護士	50.3	125.6	728.5万円
社会保険労務士	33.5	84.1	486.0万円
デザイナー	30.7	63.9	432.8万円
理容・美容師	25.5	5.3	311.4万円
警備員	24.9	28.3	326.6万円

一方、下記のような職種・職業では、年収が1,000万円になる場合もあります。

• M&Aコンサルタント・経営コンサルタント
• 銀行員
• 金融商品営業
• 不動産営業
• 医薬品情報担当者(MR)
• システムエンジニア
• マーケター
• 医師
• 弁護士・検察・裁判官
• 司法書士
• パイロット

年収900万円以上を目指すなら、上記職種・職業に向けてスキルアップしてみると良いでしょう。

関連：平均年収の高い業界・業種は？

規模が大きい会社に転職すれば年収が上がる可能性あり

平均年収は、企業規模によっても大きく異なります。規模が大きい会社へ転職できれば、年収が上がるかもしれません。ベンチャー企業や外資系企業もおすすめです。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 （労働者1,000人以上）	561万円	420万円	520万円
中企業 （労働者100～999人）	472万円	372万円	438万円
小企業 （労働者 10～99人）	424万円	334万円	395万円

役職が上がることで年収アップする可能性あり

会社によっては、役職が上がることで年収をアップさせることが可能です。

役職を挙げて管理職に就くことで、役職手当が支給されるため、大幅に年収アップが期待できます。

特に企業規模の大きい会社への転職や役職に就くことができれば、一般社員としての昇進以上に年収を高めることが可能です。

また、小企業に勤めている場合は、何度か転職しながら管理職を目指すと良いでしょう。もちろん、小企業から大企業への転職は可能ですが、これまでの経験やスキルが合わず、すぐに退職してしまうことがあります。

転職後のリスクを抑えるためには、小企業から中小企業、大企業のようにステップアップすることが重要です。何度か転職することで、複数の企業で経験とスキルを身につけられるため、市場価値を同時に高めることができます。

リスクを抑えて平社員から管理職を目指して転職するなら、少しずつ上を目指すようにしましょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

年収900万円から年収アップを目指すおすすめの仕事

年収900万円から年収アップを目指すなら、以下の仕事を目指すことがおすすめです。

それぞれ順に解説していきます。

M&Aアドバイザー

M&Aアドバイザーとは、会社や自用売買の仲介やサポートをする仕事です。

東洋経済オンラインの2022年1月の記事に掲載されている、「最新!｢30歳年収｣ランキング全国トップ500社」によると、M&Aアドバイザーの平均年収は1,372万円とされています。

インターネットの発展によって、どこの企業がどんな事業をしているのかを誰でも確認可能なため、M&Aの需要が高まっています。

こんな事業をしている会社を買いたい！自社の事業を売却したい！と考えている企業同士をM&Aアドバイザーが仲介します。

M&Aのビジネス規模は非常に大きく、BtoB案件になるため億単位で資金が動きます。そのため、成約を成功させればM&Aアドバイザーにも、大きな報酬が返ってくるでしょう。

年収900万円から1,000万円以上に年収アップさせたい場合は、おすすめの仕事と言えるでしょう。

M&Aアドバイザーの社名・全体順位年収や数値を平均した情報は以下の通りです。

社名	全体順位	平均年収(万円)
M&Aキャピタルパートナーズ	1	2,269
ストライク	7	1,357
日本M&AセンターHD	9	1,243
フロンティア・マネジメント	10	1,217
名南M&A	154	774
平均		1,372

関連：M&Aコンサル業界の仕事とは？

経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、特定の企業をコンサルタントして業績をアップさせる仕事です。

厚生労働省が提供する職業情報提供サイト（日本版O-NET）によると、経営コンサルタントの平均年収は、773.9万円です。平均年収は900万円以下であるものの、企業によっては900万円以上得られることがあります。

経営コンサルタントは企業の今後を左右する非常に重要な部分のため、報酬も高い傾向にあります。企業に携わった経験が豊富であれば、年収900万円以上も十分目指せるでしょう。

関連：コンサル業界の概要

ITエンジニア

ITエンジニアとは、Webサイトやアプリサービスなどを開発する仕事です。

求人ボックスが発表したデータでは、ITエンジニアの平均年収は497万円となります。平均から考えると900万円以下の仕事ですが、実績を積むことでそれ以上を目指せます。

スマホやWebアプリ・システム開発の需要は年々高まっているため、専門的な技術が必要となるITエンジニアの年収もアップする可能性が高いです。

また、一般的なプログラミング言語だけではなく、マイナーな言語を取得できれば、年収を一気に上げて転職できるでしょう。

関連：プログラマとシステムエンジニアの違いと年収は？

マーケター

マーケターとは、自社Webサイトやアプリ・SNS、紙媒体からマスメディアなどを活用して、マーケティング全般に対応する仕事です。

求人ボックスが発表したデータでは、マーケターの平均年収は507万円となります。年収900万円より低いものの、経験を積みより詳しいデータ分析が可能になれば、年収900万円以上も目指せます。

また、マーケターは需要が高まっている職業となるため、実績があれば役職付きで転職もできるでしょう。

関連：Webマーケターへの転職は未経験でも可能？

医薬情報担当者(MR)

年収チェッカーが発表したデータによると、医薬情報担当者(MR)の平均年収は544万円となります。平均値は年収900万円以下ですが、MR認定試験に合格すれば飛躍的に年収を高めることが可能です。

MR認定試験はMRに就職するために必須資格ではありませんが、難易度の高さや専門性を身につけられるため、多くの会社で重宝されます。さらに、営業を行い成果を出せば、追加報酬を獲得できるため、年収900万円も目指せる仕事と言えるでしょう。

インフラ(電気・ガス・水道)業界

インフラ関連業界は比較的年収が高い傾向にある仕事です。

国税庁が発表した国税庁「2019年（令和元年）民間給与実態調査」によると、インフラ(電気・ガス・水道)業界の平均年収は824万円でした。インフラ業界は景気に左右されることがないため、年収が高いと言われています。

ただし、一般社員では年収900万円以上は期待できないため、実績を残して役職者へ転職すれば、高年収を目指せるでしょう。

年収900万円におすすめな転職エージェント

ここからは、この記事を読んでいる方におすすめな転職エージェントをご紹介します。現在の収入から年収アップを目指して転職を検討していれば、ぜひここから登録してみてください。

関連：年収アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

2020年における平均年収は約433万円です。

生活する地域によっても左右されますが、年収900万円の場合、余裕のある生活を送れるでしょう。ただし、結婚したり子供ができたりすれば出費が増えることがあり、余裕がなくなるかもしれません。

将来的な不安に備えるには、貯蓄ではなく収入アップが効果的です。盛り上がっている業界や職種に転職を行い、年収アップのための行動をとる必要があります。

この記事を参考にして、年収アップを目指してみてください。