年収800万円の生活レベルは？人口割合や手取り・年収アップの方法を解説

年収800万円なら手取りがどれくらいなのか、どの程度の生活レベルなのか気になる人も多いでしょう。

この記事では、年収800万円の人の手取り額や割合・生活レベル・収入をアップさせる方法を解説します。

年収800万円の人の手取り額は約590万円

年収800万円から所得税や住民税、社会保険料を差し引くと、手取り額は約590万円になります。収入が多くなると所得税等の税率が上がっていくため、約74%が手取り額となります。

年収別の税金・社会保険料・手取り額の目安は以下の通りです。

年収	700万円	800万円	900万円
所得税	32万円	47万円	65万円
住民税	33万円	48万円	55万円
社会保険料	100万円	115万円	120万円
手取り額	535万円	590万円	660万円

ボーナスが秋冬1回で1ヶ月分支給されるとすると、毎月の手取り額は、約53万円になります。ボーナスなしで年収600万円の場合の手取り額は、約49万円です。

関連：国内企業平均年収ランキング

手取り額が800万円だった場合の年収は？

手取り800万円まで上がると、さらに税率が上がるため、

手取り年収＝年収÷70％とすると、800万円÷70％＝約1,140万円となります

手取りで年収800万円になる年収は、約1,140万円となります。

ボーナスが秋冬1回で1ヶ月分支給されるとすると、毎月の手取り額は、約95万円になります。

年収別の手取り額・早見表一覧表

年収800万円の人の割合は？

年収800万円から900万円の人の割合は、約2.8％となっています。男性のみだと4.1％、女性のみだと0.8％となっており、女性の方が少ないです。

年収800万円以下の割合は、男女合計で84.3％となっています。

年収を100万円単位で区切った場合の割合としては、800万円超 900万円以下の割合は、10番目に高いです。

2020年における、男性・女性・男女計の年収の分布は、下表の通りです。

年収	男性(割合)	女性(割合)	男女合計(割合)
100万円以下	3.6%	15.2%	8.4%
100万円超200万円以下	7.0%	23.4%	13.8%
200万円超300万円以下	11.5%	21.3%	15.5%
300万円超400万円以下	17.5%	17.3%	17.4%
400万円超500万円以下	17.3%	10.7%	14.6%
500万円超600万円以下	13.4%	5.7%	10.2%
600万円超700万円以下	9.2%	2.6%	6.5%
700万円超800万円以下	6.5%	1.5%	4.4%
800万円超900万円以下	4.1%	0.8%	2.8%
900万円超1,000万円以下	2.8%	0.4%	1.8%
1,000万円超1,500万円以下	5.2%	0.7%	3.4%
1,500万円超2,000万円以下	1.1%	0.2%	0.7%
2,000万円超2,500万円以下	0.4%	0.1%	0.2%
2,500万円超	0.4%	0.1%	0.3%

女性で年収800万円の人の割合は？

女性で年収800万円から900万円の人の割合は、0.8％です。

年収を100万円単位で区切った場合では、6番目に高い割合となっています。一方、年収800万円以下の女性の割合は、97％です。

女性の平均年収が293万円であることを考えると、女性で年収が800万円代の人は、平均よりかなり高いと言えるでしょう。

年収800万円の人の生活レベルは？

年収600万円の人の生活レベルは、平均よりかなり上の生活レベルと言えます。

ただし、実際の生活レベルは、一人暮らしなのか、結婚しているのか、こどもがいるのかなどによって大きくされます。

それぞれの場合の支出の目安とともに、具体的な生活レベルをご紹介します。

一人暮らし

一人暮らしの場合の支出の目安は、約36万円です。毎月の手取りが53万円だとすると、約17万円の貯金ができます。年収600万・700万円の場合と比較すると、かなり余裕のある生活を送れるはずです。

家賃15万円以上の物件を借りることや今以上に食費をかけることもできるでしょう。一定以上の貯金があれば、住宅の購入を検討可能です。

年収800万円で一人暮らしなら、支出の目安以上に様々な部分へ追加費用をかけることもできます。雑費を差し引いたとしても、10万円は毎月貯金できるでしょう。

▼年収800万円の一人暮らしの支出の目安▼

家賃	130,000円
食費	60,000円
水道光熱費	20,000円
通信費	10,000円
交際費	70,000円
雑費	70,000円
支出合計	360,000円

二人暮らし

二人暮らしの場合の支出の目安は、約43万円です。毎月の手取りが53万円だとすると、毎月10万円程度の貯金ができます。10万円程度あれば、節約をすることなく余裕ある生活を送れるでしょう。

また、交際費や雑費の支出を抑えることで、年に数回は国内・海外旅行に出かけることも可能です。贅沢することはできませんが、十分に旅行へ行けるだけの余裕があります。

さらに、今以上に余裕を持って生活したい場合は、配偶者がパートに出るなどして5万〜10万円程度稼ぐことで貯金を増やすと良いでしょう。配偶者のパートで得た収入を含めて貯金が進めば、住宅購入に無理なく踏み切れます。

▼年収800万円の二人暮らしの支出の目安▼

家賃	150,000円
食費	80,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	15,000円
交際費	80,000円
雑費	80,000円
支出合計	430,000円

三人以上

三人以上の場合の支出の目安は、約49.5万円です。毎月の手取りが53万円だとすると、毎月3.5万円程度の貯金ができます。節約することで、十分生活していけるでしょう。

また、三人以上になると子供に関するライフイベントが多く、二人の時以上に費用が必要になります。子供が幼児の時に費用はかかりませんが、小学校・中学校になると一気にお金が必要になります。

積極的な節約・貯金を心がけておくことで、何かあった時でも安心して費用を賄えるでしょう。三人以上の場合は、できるだけ配偶者がパートに出るか、夫婦で共働きすることをおすすめします。

これまで以上に支出が増えることから、年収800万円でも将来的な不安を感じるケースが多いです。住宅の購入を検討している場合は、できるだけ早めに貯蓄するようにしましょう

▼年収800万円の三人以上の支出の目安▼

家賃	160,000円
食費	90,000円
教育費	20,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	20,000円
交際費	90,000円
雑費	90,000円
支出合計	495,000円

年収800万円は勝ち組？

2020年における平均年収は433万円です。年収800万円だと、収入が平均年収より約367万円高くなります。

ただし、平均年収は男女の差が大きいです。

年収800万円の男性の場合、男性平均より367万円ほど高い金額です。税金や社会保険料が引かれても毎月50万円以上残ることから、裕福に感じるケースが多いです。

一方、女性で年収800万円の場合は平均より約507万円高く、平均の3倍以上の年収ということになります。女性で年収800万円なら、間違いなく高年収と言えるでしょう。

男性でも平均の倍に近い年収となるため、女性の場合は他と比較できるほど年収を得ていることになります。男性同様に一人暮らしの場合であれば、自由に使える金額が多く、配偶者がいても堅実に生活できるでしょう。

2020年の平均給料・手当、平均賞与、平均年収は以下の通りです。

性別	平均給与・手当	平均賞与	平均年収
男性	449万円	83万円	532万円
女性	254万円	39万円	293万円
男女合計	369万円	65万円	433万円

年収800万円でマンションを買える？

年収800万円なら、十分マンションの購入は可能です。

マンション購入時の住宅ローンは、年収だけではなく会社での勤続年数や借金の有無、社会的信用など、様々な部分を総合的に審査されます。ただし、年収が高ければ借入が可能な住宅ローンも増えるのです。

会社員として年収800万円なら、かなり優遇した状態で審査を進められます。また、住宅ローンの借り入れでは、返済負担率も重要な基準になります。返済負担率とは、年収から返済に充てられる金額の割合です。

年収が返済負担率が基準を下回っていれば、年収800万円でも十分住宅ローンの借入ができる可能性があります。

住宅金融支援機構の調査によれば、年収800万円台で公的ローン「フラット35」を利用した人は、利用者全体の8.9％です。

参考：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者の実態調査

無理のない範囲で返済できる借入額は、年収の5〜6倍と言われています。

年収800万円代の場合は4,000〜4,800万円程度なので、頭金を用意できなくても、新築住宅の購入が視野に入ります。返済に余裕を持たせたいのであれば、頭金を用意するか、中古住宅やマンションの購入がおすすめです。

事前に住宅購入を検討している場合、頭金として数百万円用意しておけば、新築住宅も問題なく購入へ進めるでしょう。

これまでの家賃よりも住宅ローンが安ければ、現状よりも良い状態で新しい家に住むことができます。賃貸物件の家賃を支払う必要がないため、毎月の家賃を考えることなく生活が可能です。

これまでに貯蓄が進んでいる場合や資産に余裕があれば、購入時に頭金とローンを多く払うことも可能です。住宅ローンのあん際が少なければ、長期的にお得となるケースがあります。

三人以上の家族がいる場合、住宅ローンではなく教育費や雑費が多くかかるため、将来的に住宅購入をしておくと良いでしょう。

年収800万円の平均貯金額はどれくらい？

厚生労働省が発表した「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、年収800万円の人は中央値に比べてかなり高い金額で貯蓄していることがわかりました。

金融広報中央委員会の家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査・2020年）では、年収750〜1,000万円の世帯の平均預貯金額が、816万円とされています。

年齢によっても大きく異なりますし、金融資産ゼロの世帯も入っていますので、上下が大きく分かれる実態にはなると思われますが、目安とするとよいでしょう。

ただし、二人暮らしや扶養家族がいる場合、支出額が増えるため、独身同様の貯金は難しい可能性が高いです。給与所得からの貯金に不安を感じている場合は、資産運用なども検討してみると良いでしょう。

年収800万円でできる節税対策

年収800万円の場合、住民税・所得税・社会保険料で年間210万円支払う必要があります。

できる限り手取り金額を増やしたいのなら、節税対策を積極的に実施しましょう。年収800万円の節税対策は、以下の通りです。

それぞれ詳しく解説します。

ふるさと納税

年収800万円の場合、ふるさと納税を利用して積極的に節税しましょう。

ふるさと納税とは、特定の市区町村に対して一定金額を寄付することで、翌年の税金から寄付額が差し引かれる制度です。

寄付額から2,000円を差し引いた金額が控除対象となるため、寄付すればするほど節税効果が期待できます。寄付金から約3割相当の返礼品をもらえるため、節税しながらお得に品物を受け取ることが可能です。

また、年収800万円の場合は、最大129,000円が最大控除額となります。13万円近い金額を控除できるため、返礼品が日用品の物を選んで、ふるさと納税を活用すると良いでしょう。

住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、住宅ローンを組むことで適用される控除のことです。住宅ローン控除の基本項目は、以下の通りです。

項目	住宅ローン控除
控除率	1%
控除期間と返済期間	10年間
床面積	50平方メートル以上
年末残高限度額	4,000万円（認定住宅：5,000万円)
所得制限	3,000万円

住宅ローンの年末残高に対して1%が控除されるため、多くの住宅ローンに組み込まれた利息分を控除できます。

年収800万円以上で住宅ローンを検討している場合は、最適な節税対策と言えるでしょう。

iDeCo・積立NISA

年収600万円の方は、iDeCoを始めてみるのも節税対策となるでしょう。iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことを指しており、国民年金や厚生年金とは別に60歳になれば運用益を受け取れます。

iDeCoで拠出した掛金や発生した運用益は非課税対象となるため、一定金額を節税対策として利用できます。老後の年金対策としても取り組むと良いでしょう。

また、iDeCoだけではなく積立NISAもおすすめです。

積立NISAとは、年間40万円まで積立投資の費用や運用益が非課税になる制度です。掛金や頻度は利用する金融機関によって異なりますが、年間非課税対象がくは40万円までと定められています。

iDeCoは満60歳まで積立金を引き出すことはできませんが、積立NISAは積み立てた金額の出金はいつでも可能です。運用益のある貯蓄として年収アップが期待できるでしょう。

不動産投資

ある程度資金に余裕のある年収800万円の方は、不動産投資も節税対策として有効です。

不動産投資とは、一軒家やマンションを購入して、人に貸し出した後の家賃収入を得る投資方法です。不動産購入時に発生した費用は経費として計上できるため、給与所得を節税できます。

さらに、不動産は毎年減価償却により経費計上が可能なため、一定金額を節税できます。ただし、立地や物件の質が悪ければ、入居するまでに時間がかかります。一定のリスクを考えた上で取り組む必要のある、節税方法と言えるでしょう。

年収800万円から収入をアップさせる方法

年収800万円の会社員が収入をアップさせる方法は、以下の5つです。

それぞれ具体的に解説していきます。

関連：会社員が年収を上げる方法は5つ

昇進・昇給・出世

会社員の場合は、昇進・昇給・出世することで年収をアップさせることが可能です。

会社員は通常通り働いていても、急激に年収をアップさせることは難しいため、昇進や昇給など、出世することで給与のベースアップが期待できます。

一般会社員から部長や課長などに出世すると、基本給にプラス役職手当が付くケースが多いです。役職が高くなれば手当の金額も増加するため、年収アップを狙うなら積極的に目指すべきでしょう。

ただし、昇進・昇給・出世を狙うためには、社内である程度実績を残す必要があります。年功序列の会社は年々減少しているため、会社に貢献した実績を残さなければ昇進は期待できません。

会社での立ち位置やこれまでの実績を考えた上で、年収アップを目指す必要があるでしょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

参考：給料が上がる人の特徴は？

転職

会社員が現状の年収をアップさせる際は、転職が効果的です。

スキルアップに力を入れていれば、隙間時間で転職活動ができます。これから伸びる業界・職種に転職するだけで、今よりも高い年収を獲得できる可能性があります。

つまり、同じ企業で出世を目指すよりも、転職した方が効率的に年収アップが可能です。会社員が年収アップを目指すのであれば、転職を検討してみると良いでしょう。

資格取得・スキルアップ

会社員は資格取得・スキルアップをすることで、年収をアップさせることができます。

会社によっては、特定の資格を取得することで「資格手当」が支給されることもあるため、すぐに年収アップが可能です。中には資格取得を推奨している会社もあり、受験費用を負担してくれるケースもあります。

ただし、会社や状況によっては、受験した資格や勉強した内容により、費用対効果が薄いことがあります。需要やコストを確認した上で取り組みましょう。

稼げるおすすめ資格一覧

参考：キャリア相談サービスを徹底比較

副業

副業も会社員が、年収をアップさせる方法の一つです。

会社内で昇進したり、新しい資格を取得したりするのには時間がかかります。一方、得意なことで副業を始めれば、すぐに成果を出すことが可能です。

副業には、以下のようなさまざまな種類があります。

• クラウドソーシング
• ライブチャット
• フリマアプリ
• スキル販売
• せどり
• アフィリエイト
• 動画配信

一般的に年収を上げづらい会社員が、副業による収入で効率的に年収アップを期待できます。ただし、副業の中にも初期投資が必要になるケースがあるため、注意しましょう。

投資・資産運用

投資・資産運用でも、会社員の年収アップが可能です。

株式や不動産投資など、一定の資金力があればすぐにでも運用を始められます。無理せず投資を進めていけば、少しずつ年収を上げることができます。

ただし、元本割れや即金性がないため、自分に合った収入アップ方法なのか、始める前に確認しておくと良いでしょう。

年収800万円の人には転職がおすすめ

年収800万円の会社員の人には、転職がおすすめです。

業界や職種を変えて転職するだけで、一気に年収アップを目指すことができます。ただし、誰でも簡単に転職できるわけではありません。

会社から求められるスキルを継続的に学び続けることで、転職のチャンスを掴めるでしょう。

業界を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員の年収は、働く業種で大きく異なります。特に伸びている業界に転職するだけでも大幅に年収アップが可能な場合もあります。

参考：会社員の年収はどう決まる？

業種別の年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性	女性	男女合計
建築業	491万円	361万円	474万円
製造業	462万円	329万円	436万円
情報通信業	563万円	447万円	537万円
運輸・郵便業	418万円	339万円	409万円
卸売・小売業	513万円	376万円	474万円
金融・保険業	662万円	405万円	528万円
学術研究・ 専門技術サービス業	591万円	446万円	556万円
宿泊・飲食業	413万円	314万円	378万円
生活関連サービス・ 娯楽業	449万円	336万円	404万円
教育・学習支援業	654万円	469万円	570万円
医療・福祉	492万円	381万円	414万円
サービス業(その他)	426万円	354万円	408万円

職種を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員の平均年収は、業界だけではなく業種によっても変動します。全く別業種に転職することで、未経験でも年収アップが可能です。

主な職種の月給・ボーナス・年収は以下の通りです。

職種	月給	ボーナス	年収
一級建築士	46.2万円	148.7	702.9万円
システムエンジニア	38.0万円	112.9	568.9万円
プログラマ	30.4万円	60.5	425.8万円
医師	91.0万円	77.2	1169.2万円
薬剤師	39.9万円	83.3	561.7万円
看護師	33.4万円	81.6	482.9万円
弁護士	50.3	125.6	728.5万円
社会保険労務士	33.5	84.1	486.0万円
デザイナー	30.7	63.9	432.8万円
理容・美容師	25.5	5.3	311.4万円
警備員	24.9	28.3	326.6万円

一方、下記のような職種・職業では、年収が1,000万円になる場合もあります。

• M&Aコンサルタント・経営コンサルタント
• 銀行員
• 金融商品営業
• 不動産営業
• 医薬品情報担当者(MR)
• システムエンジニア
• マーケター
• 医師
• 弁護士・検察・裁判官
• 司法書士
• パイロット

年収800万円以上を目指すなら、上記職種・職業に向けてスキルアップしてみると良いでしょう。

関連：平均年収の高い業界・業種は？

規模が大きい会社に転職すれば年収が上がる可能性あり

平均年収は、企業規模によっても大きく異なります。規模が大きい会社へ転職できれば、年収が上がるかもしれません。ベンチャー企業や外資系企業もおすすめです。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 （労働者1,000人以上）	561万円	420万円	520万円
中企業 （労働者100～999人）	472万円	372万円	438万円
小企業 （労働者 10～99人）	424万円	334万円	395万円

役職が上がることで年収アップする可能性あり

会社によっては、役職が上がることで年収をアップさせることが可能です。

役職を挙げて管理職に就くことで、役職手当が支給されるため、大幅に年収アップが期待できます。

特に企業規模の大きい会社への転職や役職に就くことができれば、一般社員としての昇進以上に年収を高めることが可能です。

また、小企業に勤めている場合は、何度か転職しながら管理職を目指すと良いでしょう。もちろん、小企業から大企業への転職は可能ですが、これまでの経験やスキルが合わず、すぐに退職してしまうことがあります。

転職後のリスクを抑えるためには、小企業から中小企業、大企業のようにステップアップすることが重要です。何度か転職することで、複数の企業で経験とスキルを身につけられるため、市場価値を同時に高めることができます。

リスクを抑えて平社員から管理職を目指して転職するなら、少しずつ上を目指すようにしましょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

スキルアップによって年収が上がる可能性がある

会社員ならスキルアップすることで、年収を上げることが可能です。

継続的に資格やスキルアップを行い、資格手当のある企業に転職すれば、大幅に年収アップを目指せます。どの企業でも資格手当がもらえることはないため、需要の高いスキルを積極的に選ぶと効果が出やすいでしょう。

ただし、学ぶスキルによっては、会社が試験費用の補助をしてくれなかったり、費用対効果が悪かったりするため、あらかじめ需要を確認しておくことが重要です。

年収800万円から年収アップを目指すおすすめの仕事

年収800万円から年収アップを目指すなら、以下の仕事を目指すことがおすすめです。

それぞれ順に解説していきます。

M&Aアドバイザー

M&Aアドバイザーとは、会社や自用売買の仲介やサポートをする仕事です。

こんな事業をしている会社を買いたい！自社の事業を売却したい！と考えている企業同士をM&Aアドバイザーが仲介します。

東洋経済オンラインの2022年1月の記事に掲載されている、「最新!｢30歳年収｣ランキング全国トップ500社」によると、M&Aアドバイザーの平均年収は1,372万円とされています。

年収800万円から1,000万円以上に年収アップさせたい場合は、おすすめの仕事と言えるでしょう。

M&Aアドバイザーの社名・全体順位年収や数値を平均した情報は以下の通りです。

社名	全体順位	平均年収(万円)
M&Aキャピタルパートナーズ	1	2,269
ストライク	7	1,357
日本M&AセンターHD	9	1,243
フロンティア・マネジメント	10	1,217
名南M&A	154	774
平均		1,372

関連：M&Aコンサル業界の仕事とは？

経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、特定の企業をコンサルタントして業績をアップさせる仕事です。

厚生労働省が提供する職業情報提供サイト（日本版O-NET）によると、経営コンサルタントの平均年収は、773.9万円です。平均年収は800万円以下であるものの、企業によっては800万円以上得られることがあります。

大企業や空いている経営コンサルタントや階級が高くなれば、年収800万円以上も視野に入る仕事です。

関連：コンサル業界の概要

ITエンジニア

ITエンジニアとは、Webサイトやアプリサービスなどを開発する仕事です。

求人ボックスが発表したデータでは、ITエンジニアの平均年収は497万円となります。平均から考えると800万円以下の仕事ですが、実績を積むことで年収1,000万円以上も目指せます。

スマホやWebアプリ・システム開発の需要は年々高まっているため、専門的な技術が必要となるITエンジニアの年収もアップする可能性が高いです。

また、一般的なプログラミング言語ではなく、マイナーな言語を取得できれば、年収を一気に上げて転職できるでしょう。

関連：プログラマとシステムエンジニアの違いと年収は？

マーケター

マーケターとは、自社Webサイトやアプリ・SNS、紙媒体からマスメディアなどを活用して、マーケティング全般に対応する仕事です。

求人ボックスが発表したデータでは、マーケターの平均年収は507万円となります。年収800万円より低いものの、経験を積みより詳しいデータ分析が可能になれば、年収800万円以上も目指せます。

また、マーケターは需要が高まっている職業となるため、実績があれば役職付きで転職もできるでしょう。

関連：Webマーケターへの転職は未経験でも可能？

医薬情報担当者(MR)

医薬情報担当者(MR)とは、医薬品情報の提供や収集を行い、医療関係各所に営業する仕事です。

年収チェッカーが発表したデータによると、医薬情報担当者(MR)の平均年収は544万円となります。平均値は年収800万円以下ですが、MR認定試験に合格すれば飛躍的に年収を高めることが可能です。

MR認定試験はMRに就職するために必須資格ではありませんが、難易度の高さや専門性を身につけられるため、多くの会社で重宝されます。さらに、営業を行い成果を出せば、追加報酬を獲得できるため、年収800万円も目指せる仕事と言えるでしょう。

インフラ(電気・ガス・水道)業界

インフラ関連業界は比較的年収が高い傾向にある仕事です。

国税庁が発表した国税庁「2019年（令和元年）民間給与実態調査」によると、インフラ(電気・ガス・水道)業界の平均年収は824万円でした。インフラ業界は景気に左右されることがないため、年収が高いと言われています。

ただし、一般社員では年収800万円以上は期待できないため、実績を残して役職者へ転職すれば、高年収を目指せるでしょう。

年収800万円におすすめな転職エージェント

ここからは、この記事を読んでいる方におすすめな転職エージェントをご紹介します。現在の収入から年収アップを目指して転職を検討していれば、ぜひここから登録してみてください。

関連：年収アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

2020年における平均年収は約433万円です。

生活する地域によっても左右されますが、年収800万円の場合、かなり余裕のある生活を送れるでしょう。ただし、結婚したり子供ができたりすれば出費が増えることがあり、余裕がなくなるかもしれません。

将来的に資金が必要とされる場合は、年収アップを目指す必要があります。ただし、年収増加には継続的にスキルアップが必要です。

この記事を参考にして、年収アップを目指してみてください。