50代の平均年収は？企業規模・業界別と年収を上げる方法を解説

50代は会社員として最終局面を迎えるタイミングであり、年齢的にも最も年収が高くなるタイミングです。

この記事では、50代の平均年収のデータや稼げる業界、50代から年収をアップさせる方法について解説していきます。

50代の平均年収と年収の中央値は？

ここからは、実際のデータをもとに50代の平均年収、男女・企業規模・業界・学歴による年収の差、年収の中央値について詳しく解説します。

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50代の平均年収

令和2年賃金構造基本統計調査の概況をもとに調査した50代の平均年収は、下表の通りです。

年代	男性	女性	男女
50代前半	656万円	319万円	514万円
50代後半	668万円	311万円	518万円

50代は前半と後半で差がありますが、他の年代よりは年収差が少ないことがわかります。男女別に見ると、男性は女性の平均年収の2倍以上が平均として獲得できていることが表されています。

参考：年収500万円の生活レベル

年代別の平均年収を見ると、下表のような推移になります。

男女の平均年収の差が年齢を重ねるごとに開いていっていることがわかります。また、多くの人が定年退職を迎える60代から一気に平均年収が下がっていきます。

年代	男性	女性	男女
20代前半	277万円	242万円	260万円
20代後半	393万円	319万円	362万円
30代前半	458万円	309万円	400万円
30代後半	518万円	311万円	437万円
40代前半	571万円	317万円	470万円
40代後半	621万円	321万円	498万円
50代前半	656万円	319万円	514万円
50代後半	668万円	311万円	518万円
60代前半	521万円	257万円	415万円
60代後半	421万円	208万円	332万円
計	532万円	293万円	433万円

参考：会社員の年収はどう決まる？給料が決まる仕組み解説

男女で差がある

上記の表でわかるように、平均年収には男女の差があります。

全年代において、男女における平均年収の差があることがわかるでしょう。
年齢を重ねるごとに男性は平均年収が増えていることがわかりますが、女性はほとんど増えていません。

男女の年収に差がある理由は、女性より男性の方が役職に就く割合が大きいことと、結婚や出産で女性のキャリアが中断されることが挙げられます。

男性の場合、役職に就いたり在籍年数が長くなることで年収が上がっていきますが、女性が役職者になることは2022年現在でも多くはなく、出産や結婚などのライフイベントによってキャリアを中断せざるを得ないということからも、収入が上がりづらい状態になっています。

また、50代に限っていえば、まだ共働きの価値観が薄かった時代に20代30代を過ごした方も多く、そもそも女性側が専業主婦もしくは非正規雇用で働いている可能性があることからも、収入差が出てしまっています。

昨今の男女差の撤廃の動きから鑑みても、今後改善が図られていく部分と言えます。

働く企業規模で差がある

平均年収は、全年代において「働いている企業の規模」によっても差があります。

50代の企業規模別の平均年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値ですので、実際の数値と誤差が生じている可能性があることをご承知ください。

企業規模	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
大企業	691万円	672万円	427万円	405万円
中企業	559万円	564万円	381万円	371万円
小企業	479万円	475万円	342万円	343万円

男女ともに、企業規模が大きいほど年収が高くなっていることがわかるでしょう。企業規模による年収の差は、女性より男性の方がより顕著です。

働く業界で差がある

年収は、働く業界によっても差があることがわかっています。

50代の業界別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値ですので、実際の数値と誤差が生じている可能性がありますことご了承ください。

業種	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
建築業	609万円	593万円	385万円	406万円
製造業	568万円	574万円	330万円	315万円
情報通信業	717万円	718万円	556万円	543万円
運輸・郵便業	437万円	440万円	332万円	295万円
卸売・小売業	635万円	618万円	371万円	344万円
金融・保険業	868万円	733万円	444万円	436万円
学術研究・ 専門技術サービス業	728万円	746万円	510万円	473万円
宿泊・ 飲食サービス業	466万円	459万円	302万円	288万円
生活関連サービス・ 娯楽業	512万円	470万円	337万円	315万円
教育・学習支援業	762万円	786万円	551万円	585万円
医療・福祉	614万円	629万円	396万円	391万円
サービス業(その他)	451万円	452万円	340万円	315万円

50代で最も年収の高い業界は、金融・保険業です。50代前半で平均868万円が平均年収となります。日本の会社員全体の平均年収が433万円ということを見ても、約2倍が平均年収となっていますので、いかに高給なのかがわかります。

50代前半と後半を比べると、これまで年齢を重ねるごとに年収がアップしていたところ、業界によっては減少に転じているところがあることがわかります。

最終学歴によって差がある

平均年収は、最終学歴によっても差があります。

50代の最終学歴別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

最終学歴	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
大学・大学院	749万円	732万円	559万円	548万円
高専・短大	559万円	560万円	408万円	406万円
高校	487万円	489万円	324万円	320万円

50代前半の最終学歴高校卒業の男性と、大学・大学院卒の男性を比較すると、平均年収で280万円ほどの差があることがわかります。

学歴による差は男女ともにあり、やはり最終学歴が高学歴になるほど平均年収が上がっています。

雇用形態によって差がある

平均年収は、雇用形態によっても差があります。

50代の雇用形態別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。平均賃金から試算した数値なので、実際の数値と誤差が生じている可能性があります。

企業規模	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
正社員	611万円	607万円	428万円	419万円
正社員以外	337万円	334万円	266万円	259万円

正社員以外で雇用されている場合、正社員の約55〜60%程度が平均年収となっていることがわかります。

関連：国内企業平均年収ランキング

50代の年収中央値

50代の賃金の中央値は、下表の通りです。

年代	男性	女性
50代前半	39万円	24万円
50代後半	38万円	24万円

上記は、他の数値と違い、月収の中央値となります。

ボーナスを含めた年収の中央値となると、50代前半の男性で約545万円、女性で約335万円、50代後半の男性で約532万円、女性で約330万円となります。

【補足】中央値と平均値の違い

平均値とは、データの数値を合計したものを、データの個数で割った数値です。一方、中央値は、データの数値を大きさ順に並べた時に、順番が真ん中になる数値を指します。

平均値には、データの中で極端に大きな数値や小さな数値による影響が大きくなるという特徴があります。一方、中央値は数値の偏りの影響を受けにくいです。

偏りが大きくなりやすい年収の場合は、平均値より中央値の方が実際の感覚に近くなります。

50代の賃金階級別の割合は下記の通りです。

賃金階級(千円)	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
100.0 〜 119.9	0.1%	0.1%	0.7%	0.9%
120.0 〜 139.9	0.3%	0.5%	2.6%	3.5%
140.0 〜 159.9	1.0%	1.4%	7.2%	8.5%
160.0 〜 179.9	1.9%	2.4%	10.1%	10.4%
180.0 〜 199.9	3.0%	3.3%	10.7%	10.6%
200.0 〜 219.9	3.4%	4.1%	9.6%	9.9%
220.0 〜 239.9	3.8%	4.1%	8.5%	8.1%
240.0 〜 259.9	4.3%	4.3%	7.3%	7.8%
260.0 〜 279.9	4.8%	4.7%	6.7%	6.4%
280.0 〜 299.9	4.9%	4.6%	5.6%	5.5%
300.0 〜 319.9	5.4%	4.8%	5.2%	4.9%
320.0 〜 359.9	10.5%	9.8%	7.4%	7.0%
360.0 〜 399.9	10.0%	9.6%	5.5%	5.0%
400.0 〜 449.9	10.8%	11.1%	4.6%	3.9%
450.0 〜 499.9	8.9%	8.9%	2.7%	2.6%
500.0 〜 599.9	11.8%	11.9%	2.9%	2.6%
600.0 〜 699.9	7.4%	6.8%	1.1%	1.1%
700.0 〜 799.9	3.9%	3.6%	0.6%	0.5%
800.0 〜 899.9	1.9%	1.7%	0.3%	0.4%
900.0 〜 999.9	0.7%	0.8%	0.2%	0.1%
1000.0 〜 1199.9	0.7%	0.7%	0.4%	0.2%
1200.0 〜	0.6%	0.6%	データなし	データなし
平均値	423.7(千円)	416.6(千円)	275.8(千円)	266.8(千円)
中央値	386.7(千円)	383.6(千円)	241.2(千円)	235.0(千円)

50代の手取り額はどれくらい？

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、ボーナスを除いた50代の毎月の賃金は約42万円です。税金や社会保険料を除いた毎月の手取り額は、約33万円になります。

年収500万円の場合の手取り額

年収が500万円の場合の所得税・社会保険料・住民税・手取りの目安は以下の通りです。

• 所得税　13万円
• 社会保険料　76万円
• 住民税　24万円
• 手取り　387万円

年収が500万円の場合は、年収の約77.4％が、手取りの年収となります。

年収600万円の場合の手取り額

年収が600万円の場合の所得税・社会保険料・住民税・手取りの目安は以下の通りです。

• 所得税　30万円
• 社会保険料　86万円
• 住民税　30万円
• 手取り　454万円

年収が600万円の場合は、年収の約75.6％が、手取りの年収となります。

額面と手取り金額の違い

一般的に年収とは、所得税や社会保険料、住民税などが引かれる前の総支給額を指します。また、年収には手当やボーナスも含まれます。単純に、年収を12で割った金額が口座に振り込まれるわけではありません。

年収が700万円で賞与が夏冬1回ずつ1ヶ月の場合、賞与を除いた毎月の賃金は50万円です。50万円から所得税や社会保険料、住民税などが約25％引かれ、38万円程度が手取り額となります。

参考：会社員の手取り額一覧

50代からは年収が上がりにくくなる

年齢を重ねるごとに、会社員は年収の上がり幅が少なくなっていくことが、統計データよりわかっています。年代別の年収の伸び率は下記表の通りです。

年代	年収の増加額	年収の伸び率
20代前半→後半	102万円	39.2%
20代後半→30代前半	38万円	10.5%
30代前半→後半	37万円	9.3%
30代後半→40代前半	33万円	7.6%
40代前半→後半	28万円	6.0%
40代後半→50代前半	16万円	3.2%
50代前半→後半	4万円	0.8%

一般的に、年収は年代が上がるごとに伸び率が低下する傾向にあります。

20代前半から20代後半では年収が39.2％増加していますが、40代後半から50代前半では3.2％、50代前半から50代後半では0.8％と、50代付近からほとんど年収が増加していません。

50代が年収を上げる方法5選

会社員が年収を上げるために取ることのできる方法は、下記の5つです。

それぞれの詳しく見ていきます。

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昇進・出世

50代で最も手っ取り早く、ほぼ確実に収入をアップさせられるのが、昇進や出世です。

50代までくると大抵の場合、基本給などは最大まで上がりきっていることも多く、ここから収入を上げていこうと思うと、管理職などの役職につき、その位を上げていくことになります。

課長や部長職だけではなく、会社役員という役職が見えてくるのもこの年代と言えます。

転職

転職することでも、年収を上げるチャンスがあります。

50代からは本当に求人は少なくなってきますが、過去の実績や経験を踏まえて管理職としてのオファーはあります。

年収は企業の規模によって大きな差があり、大企業に入社できれば年収アップが期待できますが、比較的大きな企業から小規模な企業に管理職として転職すれば、役職が上がることがあり、それに釣られて年収がアップすることがあります。

資格取得・スキルアップ

50代から年収をアップさせるのに、ものにもよりますが、資格取得やスキルアップも有効な手段と言えます。

業務を独占できるような資格や難関資格であればチャレンジする価値がありますが、定年までの時間がない状態でもありますし、新しい仕事として資格試験やスキルアップを目指すことはおすすめできません。

業務を独占できる難関資格もしくは、現状の仕事のレベルを一定示すことのできる資格やスキルの習得は積極的に行うと良いでしょう。

稼げるおすすめ資格一覧

参考：転職活動の進め方・流れ5ステップ完全網羅マニュアル

副業

2022年現在、副業を解禁する企業も増えてきており、国全体を上げて会社員の副業を促進している側面があります。

ただし、未だに副業を禁止している企業もありますので、まずはご自身が働かれている会社の就業規則などをご確認ください。

50代からの副業としては、クラウドソーシングを使っての各種作業代行でも問題ありませんが、これまでの会社員としての経験を踏まえてコンサルティングなどを行うのが最も効率が良いでしょう。

知人の経営者なども増えているでしょうから、そこからお仕事をいただく形で始めてみると良いスタートが切れるかと思います。

投資・資産運用

50代になると、生活に余裕ができてきている方が多くなり、貯蓄や投資の種銭として使える金銭がまとまって存在している人も少なくありません。

1,000万円を超える種銭があるのであれば、株式投資、不動産投資など様々な投資から自分の好きなものを選び、運用していけるでしょう。

ただし、常に元本割れのリスクが伴うことと、種銭が多くなければ収入アップを実感しづらいこと。そして、投資の醍醐味である複利による資産増が50代からだと感じにくいという点がデメリットとして挙げられます。

50代で年収1,000万円を狙える職業

国税庁の民間給与実態統計調査結果によると、年収が1,000万円を超える人は給与所得者5,244万人のうち約240万人で、4.6％を占めています。

年収が1,000万円を超える約240万人のうち男性は約216万、女性は約24万にとなっており、年収が1,000万円を超える女性は、男性の約1割程度です。

年収	人数(千人)	割合
1,000万円超1,500万円以下	1,753	3.4%
1,500万円超2,000万円以下	384	0.7%
2,000万円超2,500万円以下	124	0.2%
2,500万円超	145	0.3%
計	2,406	4.6%

50代で年収1,000万円を狙える職業は、以下の通りです。

それぞれの職業を詳しく見ていきます。

M&Aコンサルタント

M&Aコンサルタントは、企業の買収・売却に伴う作業の代行や相手先を見つける、交渉するなどのM&Aに関わる業務を行い、M&Aの成功に向けたアドバイスをする仕事です。

上場企業のM&A仲介会社であれば、平均年収が1,000万円を超えている会社がほとんどです。

1件の成約で数億円のお金が動く場合も少なくないため、M&Aコンサルティング会社の売上も1件の成約で数千万円から億単位になることもあります。そのうち、契約を締結できたコンサルタントには、1〜2割程度のインセンティブが支払われることが通常です。

そのため、年間1〜2件の契約を締結できてれば、問題なく年収1,000万円を超えてくるでしょう。

M&Aコンサルタントの詳細

銀行員

東京商工リサーチの調査によると、国内78銀行の平均年収は約606万円、中央値は608万円です。

銀行では、課長や部長クラスの管理職になれば年収1,000万円に到達することは難しくないと言えます。ちなみに、多くの銀行で、支店長であれば年収1,000万円〜1,500万円程度であることが一般的です。

順位	銀行名	40代以上の平均年収 (単位：千円)
1	あおぞら銀行	8,089
2	東京スター銀行	8,011
3	新生銀行	7,884
4	スルガ銀行	7,125
5	群馬銀行	6,980
6	百五銀行	6,911
7	阿波銀行	6,886
8	十六銀行	6,647
9	りそな銀行	6,621
10	八十二銀行	6,471

上記表は、40歳以上の”平均年収”であるため、約半数は上記の年収を超えていることになります。年齢を重ねると給料が上がりやすいことを考えると、50代で銀行員として在籍していれば、年収1,000万円は現実的な数字であるということがわかるでしょう。

金融商品営業

金融商品営業とは、保険や証券の金融商品を営業する職業です。比較的平均年収の高い業界であり、50代で年収1,000万円を目指すことは難しくありません。

金融業における50代の業種別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性 50代前半	男性 50代後半	女性 50代前半	女性 50代後半
金融・保険業	868万円	724万円	444万円	436万円

金融・保険業は平均年収が高い業界として知られています。

50代前半で業界全体の平均年収が800万円を超えていますので、年収1,000万円は非常に現実的な数字と言えます。

参考：営業職の年収は？年収アップのコツや向いている人を徹底解説

不動産営業

不動産業界の営業は、販売する商品の単価が高く、インセンティブの割合も高い企業が多いため、年収1,000万円を目指すことができます。

若い年代では基本給が低いケースがありますが、50代で営業の実績を上げていれば、基本的に管理職になっているでしょうから、ベースとなる基本給や役職手当だけでも年収1,000万円を超えることになるでしょう。

参考：不動産業界への未経験転職は可能？平均年収、仕事内容などを徹底解説！

医薬品情報担当者(MR)

MRとは、「売らない営業」と呼ばれている職業で、薬を医療機関に使用してもらうために奔走する営業職です。

薬という商品の特性上、倫理的な関係から価格交渉をするのではなく、医薬品の特徴を説明できる専門家として医師や薬剤師と対等以上に会話することが求められます。

常に薬や医療に関する勉強することが求められますが、基本給や平均年収の高い業界であり、50代であれば平均年収1,000万円は一般的な数字となっているでしょう。

MRは医療関連業界への転職も多く、医療業界をよく知っていることからMR出身者の平均年収は高くなりやすいです。

システムエンジニア

システムエンジニアは、2022年現在どの業界でも欠かすことのできない職業となっています。

常に人手不足が叫ばれているIT業界の中心にいる職業で、非常に需要が高い職種です。

SIerの多重下請け構造の下流のエンジニア・プログラマは年収が低くなりがちですが、優秀なエンジニアは上流工程で多額の年収を獲得できることが多いです。

日本の企業のみならず、海外に目を向ければ新卒のシステムエンジニアにも年収1,000万円を超える条件で雇用している企業も少なくないため、技術力があれば1,000万円という数字は通過点となるでしょう。

ただし、プログラミングの世界は常に最新技術の習得と実装を行なっていく必要があり、50歳を超えて第一線でバリバリとコードを書くような現役エンジニアはそれほど多くないのが現実です。

プログラマとシステムエンジニアの違いと年収は？

マーケター

企業の商品やサービスを販売するための戦略や仕組み、導線などを企画・設計し、実行する仕事です。

事業会社側に所属して、幅広い施策の計画・管理するタイプのマーケターと、広告代理店などの手法に特化したマーケター、コンサル会社にいるタイプのマーケターと働く場所は様々です。

優秀な人に仕事と報酬が集まるような職種であり、職種平均の年収よりも、圧倒的に稼ぐ人がいるという印象が強い職業です。

50代になれば、管理職になっている割合も高く基本給などのベースも上がっており、人によっては役員(CMO)の立場になっている方もいますので、年収が1,000万円超えていることも珍しくありません。

関連：Webマーケターの平均年収は？

医師

医師は、一般的に知られている高年収職種でしょう。

医学部に合格し、大学で一定のカリキュラムを通過した人しか、医師国家試験を受けることができませんので、一般的に「医師に転職する」ということは難しいでしょう。

しかし、50代の医師であれば開業医になる確率も高くなっており、年収が3,000万円を超えることも珍しくありません。

弁護士・検察・裁判官

日本の三大難関国家資格の1つである司法試験合格者がなることができる職業が「法曹」です。大きく分けて、弁護士、検察、裁判官の3つに分けられます。

中でも一般的にイメージがしやすいのは弁護士でしょう。

最近では、一時期司法試験の難易度が少し下げられた影響もあり、司法試験合格者が続出し、弁護士の平均年収も下がりつつありますが、それでも年収1,000万円は現実的な目標です。

司法書士

司法書士とは、登記書類などを作成代行することが可能な資格で、法曹に近い能力を求められる法律系資格の合格者の職業です。

あまり知られてはいませんが、難易度が高い試験に合格すると比較的年収が高くなります。

日本司法書士会連合会の司法書士実態調査によると、司法書士の平均年収は約681万円です。

即独立開業することも難しくない職業であり、比較的安定して稼げる職業といえます。

パイロット

憧れの職業ランキングでも常に上位に位置し、年収も高いのがパイロットです。

転職でパイロットになれることはほとんどないと言えますが、1度パイロットになってしまえば、年収1,000万円は平均以下の収入となります。

	月給	賞与	年収
航空機操縦士	122万円	226万円	1,695万円

50代での年収アップは転職がおすすめ

50代での年収アップには、転職がおすすめです。

副業をゼロから始めるには時間的・体力的余裕がないかもしれません。また、超難関資格である法曹や公認会計士などであれば別ですが、それ以外の資格を取得して基本給のベースアップを狙うには、時間が少ないと言わざるを得ません。

それに対して転職は、業界を変えるだけで収入が上がることも少なくないため、求人数は少なくなっている50代ではありますが、転職をおすすめします。

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業界を変えるだけで年収アップの可能性がある

厚生労働省の統計データからも分かるように、働く業界によって年収に大きな差があります。つまり、年収が高い業界に転職できれば、年収がアップする可能性が高いということです。

それまで培ってきたスキルや経験をもとに、同じ職種ではあるが別業界に転職するという方法で、年収を一気に上げるということは難しくないでしょう。

企業規模を変えるだけで年収アップの可能性がある

先述したように、会社員の年収は、働いている企業の規模によって違いがあります。

基本的には大企業で働く方が年収が高くなりやすいですので、年収アップを目指すのであれば、できるだけ大きな企業への転職を目指すと良いでしょう。

転職によって役職がアップすることがある

規模の大きい会社から比較的規模の小さい会社に50代が転職する場合、最初から前職よりも高い位の管理職として採用されるケースが多く、課長から部長へなどの役職アップの可能性があります。

給与のベースは会社によって違いますが、役職が上がることにより手当などが増えるのが一般的ですので、役職が上がれば年収が上がるチャンスがあると言えます。

50代での転職はこれまでの経験を活かすのが最も効果的

50代で転職を成功させるには、これまでの経験を活かした転職を行うのが最も効果的です。

逆に言えば、未経験の職種への転職はほぼ不可能だと思ってください。

50代での転職は、経験のある業界や職種での管理職への転職が一般的です。経験があり、実績があれば難しくない場合も多いですが大抵の場合、20代30代などと比べると50代向けの求人は本当に少ないのが実情です。

そのため、転職エージェントと一緒に綿密な戦略のもと、転職活動を行なっていくことが重要になります。

50代におすすめな転職エージェント3選

50代の転職は、20代や30代と比べ、難易度が非常に高くなります。そのため、転職サイトや企業への直接応募ではなく、専門家とともに転職活動を進められる転職エージェントを利用することをおすすめします。

ここでは、50代の転職におすすめできる転職エージェント3選をご紹介します。

関連：年収アップにおすすめの転職エージェント

▼大手転職エージェント一覧▼

エージェント	doda	リクルートエージェント	パソナキャリア	type転職エージェント	マイナビエージェント
おすすめ度	(5 / 5.0)	(4.5 / 5.0)	(4.0 / 5.0)	(4.0 / 5.0)	(3.5 / 5.0)
得意領域	全業界・職種	全業界・職種	全業界・職種	全業界・職種	20代 全業界・職種
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まとめ

この記事をまとめます。

• 50代の平均年収は、50代前半で514万円、50代後半で518万円
• 年代別では50代が最も年収が高くなる
• 性別・働く業界・職種・働いている企業規模によっても平均年収に差がある

です。

ぜひこの記事を参考に、年収アップのための行動をとってみて下さい。