年収1000万円の手取り額は？年収1,000万円の生活レベルや人口割合、年収アップの方法を解説

年収1,000万円は手取り額はどのくらいなのか、どの程度の生活レベルになるのか知りたい人も多いでしょう。

この記事では、年収1,000万円の人の手取り額・割合・生活レベル、収入をアップさせる方法について解説します。

年収1000万円の人の手取り額は約723万円

年収1,000万円から所得税や住民税、社会保険料を差し引くと、手取り額は約723万円になります。

年収別の税金・社会保険料・手取り額の目安は以下の通りです。

年収	900万円	1,000万円	1,100万円
所得税	65万円	84万円	104万円
住民税	55万円	64万円	73万円
社会保険料	120万円	129万円	137万円
手取り額	660万円	723万円	786万円

手取り額が1000万円だった場合の年収は？

手取り1,000万円以上を計算する場合は、累進課税制度を考慮して、手取り年収＝年収÷65％、1,000万円÷65％＝約1,500万円となります。

手取りで年収1,000万円になる年収は、約1,500万円となります。

年収別の手取り額・早見表一覧表

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年収1000万円の人の割合は？

年収800万円から1,000万円の人の割合は、約3.4％となっています。男性のみだと5.2％、女性のみだと0.7％となっており、女性の方がかなり少ないです。

年収1,000万円以下の割合は、男女合計で89.2％となっています。

年収を100万円単位で区切り、1,000万円以上は500万単位にした場合は、1,000万円超 1,500万円以下の割合は、11番目に高いです。

2020年における、男性・女性・男女計の年収の分布は、下表の通りです。

年収	男性(割合)	女性(割合)	男女合計(割合)
100万円以下	3.6%	15.2%	8.4%
100万円超200万円以下	7.0%	23.4%	13.8%
200万円超300万円以下	11.5%	21.3%	15.5%
300万円超400万円以下	17.5%	17.3%	17.4%
400万円超500万円以下	17.3%	10.7%	14.6%
500万円超600万円以下	13.4%	5.7%	10.2%
600万円超700万円以下	9.2%	2.6%	6.5%
700万円超800万円以下	6.5%	1.5%	4.4%
800万円超900万円以下	4.1%	0.8%	2.8%
900万円超1,000万円以下	2.8%	0.4%	1.8%
1,000万円超1,500万円以下	5.2%	0.7%	3.4%
1,500万円超2,000万円以下	1.1%	0.2%	0.7%
2,000万円超2,500万円以下	0.4%	0.1%	0.2%
2,500万円超	0.4%	0.1%	0.3%

女性で年収1000万円の人の割合は？

女性で年収1,000万円から1,500万円の人の割合は、0.7％です。

年収を100万円単位で区切った場合では、5番目に高い割合となっています。一方、年収1,000万円以下の女性の割合は、98.1％です。

女性の平均年収が293万円であることを考えると、女性で年収が1,000万円代の人は、平均より非常に高いと言えるでしょう。

年収1000万円の人の生活レベルは？

年収1,000万円の人の生活レベルは、平均よりかなり上の生活レベルと言えます。

ただし、実際の生活レベルは、一人暮らしなのか、結婚しているのか、こどもがいるのかなどによって大きくされます。

それぞれの場合の支出の目安とともに、具体的な生活レベルをご紹介します。

一人暮らし

一人暮らしの場合の支出の目安は、約52万円です。毎月の手取りが65万円だとすると、約13万円の貯金ができます。年収800万・900万円の場合と比較すると、かなり余裕のある生活を送れるはずです。

家賃18万円以上の物件を借りることや食費・雑費の割合を高くすることも可能です。節約する必要が少ないことから収入を貯蓄に回しやすく、早い段階で住宅の購入を検討可能です。

年収1,000万円で一人暮らしなら、節約について気にすることもなく、安定した生活を送れるでしょう。数ヶ月貯蓄することで、気になる品を迷わず購入できるほどの経済力があります。

▼年収1,000万円の一人暮らしの支出の目安▼

家賃	180,000円
食費	100,000円
水道光熱費	20,000円
通信費	20,000円
交際費	100,000円
雑費	100,000円
支出合計	520,000円

二人暮らし

二人暮らしの場合の支出の目安は、約54.5万円です。毎月の手取りが65万円だとすると、毎月10.5万円程度の貯金ができます。10万円程度あれば、節約をすることなく余裕ある生活を送れるでしょう。

また、食費や交際費を抑えて貯蓄に回すことで、年に数回は国内・海外旅行に出かけることも可能です。二人でも節約を意識することなく、安定した生活を続けることができるでしょう。

さらに、税金で引かれた分を取り戻したいなら、配偶者がパートに出るなどして5万〜10万円程度稼ぐことで貯金を増やすと良いでしょう。パートで得た収入を貯蓄や雑費に回すことで、無理なく貯蓄を進められます。

二人で住宅の購入を検討している場合、現状と同程度の住宅ローンでも無理なく支払っていけるでしょう。

▼年収1,000万円の二人暮らしの支出の目安▼

家賃	180,000円
食費	110,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	20,000円
交際費	110,000円
雑費	100,000円
支出合計	545,000円

三人以上

三人以上の場合の支出の目安は、約61万円です。毎月の手取りが65万円だとすると、毎月4万円程度の貯金ができます。無駄な交際費や雑費を使用しなければ、4万円以上を毎月貯金できるでしょう。

また、三人以上になると子供に関するライフイベントが多く、二人の時以上に費用が必要になります。食費も二人暮らし以上に発生するため、これまで以上に必要と考えるべきでしょう。

教育費に関しては、子供が幼児の時に費用はかかりませんが、小学校・中学校になると一気にお金が必要になります。小さいうちに積み立てておくことで、後々生活への影響を抑えられます。

さらに、都心から離れた地域に住むことで、目安家賃よりも大幅に金額を減らすことが可能です。三人以上の場合、都心で賃貸住宅を借りると20万円以上必要になることもあるため、考慮する必要があります。

将来的に費用面で不安を感じるなら、できるだけ早い段階で夫婦共働きすることをおすすめします。年収1,000万円は非常に高い金額ですが、子供の教育費や住宅購入を検討している場合、貯金が必ず必要です。特に住宅の購入を検討している場合は、できるだけ早めに貯蓄するようにしましょう。

▼年収1,000万円の三人以上の支出の目安▼

家賃	180,000円
食費	120,000円
教育費	30,000円
水道光熱費	25,000円
通信費	25,000円
交際費	120,000円
雑費	110,000円
支出合計	610,000円

年収1000万円は勝ち組？

2020年における平均年収は433万円です。年収1,000万円だと、収入が平均年収より約567万円高くなります。

ただし、平均年収は男女の差が大きいです。

年収1,000万円の男性の場合、男性平均より567万円ほど高い金額です。税金や社会保険料が引かれても毎月60万円以上残ることから、一般的な会社員よりも給与が高いことを実感しやすいです。

一方、女性で年収1,000万円の場合は平均より約707万円高く、平均の4倍以上の年収ということになります。女性で年収1,000万円なら、間違いなく高年収と言えるでしょう。

周りの男性でも年収1,000万円の人が少ないことから、女性の場合はかなり所得を得ている感覚があるでしょう。男性同様に一人暮らしの場合であれば、貯蓄をすることなく自由に生活も可能です。

2020年の平均給料・手当、平均賞与、平均年収は以下の通りです。

性別	平均給与・手当	平均賞与	平均年収
男性	449万円	83万円	532万円
女性	254万円	39万円	293万円
男女合計	369万円	65万円	433万円

年収1000万円でマンションを買える？

年収1,000万円なら、十分マンションの購入は可能です。

マンション購入時の住宅ローンは、年収だけではなく会社での勤続年数や借金の有無、社会的信用など、様々な部分を総合的に審査されます。年収の高さは確実に確認されるため、高ければ高いほど、審査を有利に進められます。

平均以上の年収を一定期間稼ぎ続けている場合、かなり社会的信用が高い可能性があります。会社員として年収1,000万円なら、かなり優遇された状態で審査を進められます。

また、住宅ローンの借り入れでは、返済負担率も重要な基準になります。返済負担率とは、年収から返済に充てられる金額の割合です。

年収が返済負担率が基準を下回っていれば、年収1,000万円でも十分住宅ローンの借入ができる可能性があります。

参考：住宅金融支援機構｜住宅ローン利用者の実態調査

住宅金融支援機構の調査によれば、年収1,000万円台で公的ローン「フラット35」を利用した人は、利用者全体の3.8％です。

無理のない範囲で返済できる借入額は、年収の5〜6倍と言われています。

年収1,000万円代の場合は5,000〜6,000万円程度なので、頭金を用意できなくても、新築住宅の購入が可能です。住宅購入までに十分な貯金があるなら、都心の一等地に住宅を立てることもできるでしょう。

年収1,000万円の人であれば、毎月の家賃が高い傾向にあるため、住宅ローンの返済に切り替えることで、安くなる可能性があります。結婚や子育てなど、将来的なことを考えているなら、住宅購入を進めると良いでしょう。

さらに、貯金や資産に余裕があるのであれば、基準値程度の住宅ローン借入を早期返済できることがあります。子供が大きくなる前に返済を完了していれば、生活の負担を抑えることが可能です。

住宅購入を踏まえてライフプランを設計しているなら、長期的にお得な買い物と言えるでしょう。

年収1000万円の平均貯金額はどれくらい？

金融広報中央委員会が発表した家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）令和2年分によると、世帯年収1,000万円〜1,200万円の世帯の平均預貯金額は998万円となっています。

年齢によっても大きく異なりますし、金融資産ゼロの世帯も入っていますので、上下が大きく分かれる実態にはなると思われますが、目安とするとよいでしょう。

1,000万円以上の貯蓄があれば、結婚や出産など大きなライフイベントが発生した際にも、金銭面に不安を抱えることなく対処できます。子供が大きくなった時の教育費にも回せるため、年収900万円ならかなり安定した生活を送れるでしょう。

年収1,000万円でできる節税対策

年収1,000万円の場合、住民税・所得税・社会保険料で年間270万円支払う必要があります。

できる限り手取り金額を増やしたいのなら、節税対策を積極的に実施しましょう。年収1,000万円の節税対策は、以下の通りです。

それぞれ詳しく解説します。

ふるさと納税

ふるさと納税とは、市区町村に対して寄付金を送ることで、一定金額が非課税対象になる制度です。

市区町村に対して寄付した金額から2,000円を自己負担とし、他は全て控除されるため、活用すればするほど節税が可能です。

また、ふるさと納税は市区町村によって返礼品を設定しており、名産品や日用品を受け取ることができます。寄付金を控除対象としながら、お得に食品や日用品を受け取れるため、非常に有効な節税対策と言えるでしょう。

ただし、ふるさと納税には控除金額の上限が定められています。年収1,000万円であれば約176,000円が控除上限となるため、活用する際は注意しましょう。

住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、年末時点での住宅ローンの残高の1％が入居から10年間控除される制度です。

住宅ローンは数千万円単位で借り入れるため、1%は非常に大きいです。20,000,000の住宅ローンが残っている場合、200,000円も控除として利用できます。住宅ローンを借り入れているなら、必ず申請すると良いでしょう。

項目	住宅ローン控除
控除率	1%
控除期間と返済期間	10年間
床面積	50平方メートル以上
年末残高限度額	4,000万円（認定住宅：5,000万円)
所得制限	3,000万円

ただし、住宅ローンを借り入れていなければ活用できない制度です。年収1,000万円で住宅の購入を検討しているなら、できるだけ早めに活用しましょう。

iDeCo・積立NISA

iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことで、毎月国民年金や厚生年金とは別に資産を拠出する制度です。

一般的には老後は厚生年金と国民年金を受け取れますが、それでも不安を感じる場合にiDeCoは有効とされています。iDeCoの積立金は満60歳から出金できるため、第3の年金と呼ばれているのです。

一方、積立NISAとは、特定の口座から株式や投資信託を運用することで、運用益が非課税になる制度のことです。積立NISAはいつでも積立金を出金できるため、生活状況に応じて引き出すことができます。

それぞれ一定金額・年数までであれば、積立金と運用益は非課税対象となるため、給与所得から利用することで節税が可能です。積み立てれば大きな金額になりますので、節税と急な出費に備えて拠出しておくと良いでしょう。

不動産投資

不動産投資とは、マンションや一軒家などの物件を購入して、家賃収入を得る投資方法です。

不動産投資にかかった費用は、全て事業用の経費として計上できます。初期費用は全て経費で計上し、マイナス分は給与所得から差し引けば、節税効果が期待できます。

また、不動産は購入から数年間は減価償却が適用されるため、物件自体も節税に利用できます。購入時の住宅ローンも控除対象になるため、住宅ローン控除も活用可能です。

ただし、不動産投資にも一定のリスクが存在します。

不動産関連の知識や立地の悪い物件を購入してしまうと、入居者が現れず、給与所得以上のマイナスを発生させる可能性もあるのです。修繕費などは基本的に購入者が、対応することになるでしょう。そのため、運用時はある程度のリスクは把握しておく必要があります。

資産に余裕があるのなら会社員でも節税対策・ビジネスとして、不動産投資に取り組んでみると良いでしょう。

年収1000万円から収入をアップさせる方法

年収1,000万円の会社員が収入をアップさせる方法は、以下の5つです。

それぞれ具体的に解説していきます。

関連：会社員が年収アップを目指す5つの方法

昇進・昇給・出世

会社員なら昇進・出世によって、大幅に年収アップが可能です。

一般的に会社員が年収を上げる方法は限られており、安定的・継続的に年収アップするなら昇進・昇給・出世が最適です。出世は転職や資格取得よりも時間がかかる方法ですが、リスクを犯す心配がありません。

役職者に昇進すれば、一般級しかない給与にプラス役職手当が付きます。手当は役職に応じて変動しており、社内での地位が高くなれば高いほど、支給される金額も増えます。

企業規模が大きい場合や需要の高まっている業界であれば、事業拡大のために役職者を新設することがあります。新しいポストで上手く出世できれば、すぐ年収アップが可能です。

昇進・出世は既存の会社で結果を出して貢献すると年収アップを目指せるため、非常に安定した方法です。資格取得や副業は必ず結果が出るわけではありませんが、出世すれば明確に給与がアップします。無理なく年収アップを目指すなら、昇進・出世はおすすめの方法と言えるでしょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

参考：給料が上がる人の特徴は？

転職

会社員なら転職して年収アップを目指すこともできます。

昇進・出世して年収アップを目指す場合、長期的に同じ会社で働き、成果を残す必要があるでしょう。自身の働きが認められるまでには、一定の時間が必要とされています。自分よりも仕事のできる人材がいれば、出世できる可能性は低いです。

一方、転職する場合は自身のスキルや実績に応じて年収を上げることが可能です。専門的な知識・スキルを保有して期待できる人材として認められれば、いきなり役職者として転職もできます。

役職者に転職できれば、前会社以上の給与プラス役職手当を得られるため、一気に年収アップが可能です。同じ会社で昇進を目指すよりも、転職した方が効率的に年収アップを目指せます。スピード感を持って給与を高めたいなら、転職はおすすめの手段です。

さらに、転職活動にはデメリットが少ないです。いきなり現在勤めている会社を辞める必要もなく、隙間時間で転職活動は進められます。

希望する会社への転職に失敗しても、自分の市場価値を知るチャンスになります。要望とマッチする会社が見つかれば、転職を進めるだけですので、リスクを感じることなく年収をアップできる方法と言えるでしょう。

資格取得・スキルアップ

資格取得やスキルアップも、会社員が年収をアップさせる方法です。

現在勤めている会社や転職で年収を上げたい場合でも、専門的なスキルや知識・実績がなければ、今以上に給与を上げることは難しいです。

しかし、資格を取得していれば、昇進・転職しなくても年収アップが可能です。

会社によっては特定の資格保有者に対して資格手当が支給されるため、すぐに年収を挙げられます。手当がもらえるとわかっている資格があれば、学習に対する意欲も増すでしょう。希望する資格を取得できれば、成功体験となり普段の業務モチベーションもアップします。

さらに、需要の高い資格を取得しておけば、転職活動も有利に進めることが可能です。少しでも年収を高めたいなら、資格取得やスキルアップがおすすめです。

稼げるおすすめ資格一覧

副業

副業も会社員におすすめの年収アップ方法です。

本業とは別にビジネスを始めることで、新しい収入の柱を得ることができます。会社の給与に制限はありますが、副業収入には上限がないため、やればやるだけ年収アップを見込めます。

さらに、基本的に会社員は働かなければ給与を得られませんがストック型の副業なら、自分自身が働かなくても収益を得られます。例えば、副業でブログを始めた場合、公開した記事から収益が発生した場合、何もしなくても利益の獲得が可能です。

万が一、勤めている会社を辞めてしまった場合でも、ストック型の副業を持っていれば収入の心配が減少します。心配を減らすことで、転職や資格取得など、積極的に行動を始められるでしょう。

ただし、副業はいきなり何万円・何十万円得ることは難しく、コツコツと成果を積み上げることが重要です。副業を継続的に取り組むことで、ベースの年収1,000万円から、一気に成長できるでしょう。

副業には、以下のようなさまざまな種類があります。

• クラウドソーシング
• ライブチャット
• フリマアプリ
• スキル販売
• せどり
• アフィリエイト
• 動画配信

上記の中でもクラウドソーシングやせどりなどは即金性が高いため、実感を得たいなら積極的に取り組んでみると良いでしょう。

投資・資産運用

投資や資産運用も、会社員におすすめの収入アップ方法です。

転職や副業のように収入を得る方法ではありませんが、投資・資産運用はコツコツと利益を積み重ねることができます。獲得した利益も運用に回すことで、複利の力を活用できるため、長期的にみると大きく年収アップが可能です。

また、現物取引を行う場合は、FXなどと異なり投資金を超えてマイナスが発生することはありません。どれだけ損しても投資前に戻るだけですので、安定した利益獲得が可能です。

ただし、状況によっては元本割れのリスクもあるため、投資商品は慎重に選び、少額から始めると良いでしょう。

年収1000万円の人には転職がおすすめ

年収1,000万円の人は転職がおすすめです。

業界や職種を変えて転職するだけで、一気に年収アップが見込めます。年収1,000万円は全体的に高水準であるため、他にはないスキルを保有している可能性が高いです。

これまでの実績・スキルを活用して転職すれば、年収1,000万円も目指せるでしょう。

業界を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員の場合、業界を変えるだけでも年収アップのチャンスがあります。今伸びている業界に転職することで、同じ時間働いても高年収を得られる可能性が高いです。

参考：会社員の年収はどう決まる？

業種別の年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

業種	男性	女性	男女合計
建築業	491万円	361万円	474万円
製造業	462万円	329万円	436万円
情報通信業	563万円	447万円	537万円
運輸・郵便業	418万円	339万円	409万円
卸売・小売業	513万円	376万円	474万円
金融・保険業	662万円	405万円	528万円
学術研究・ 専門技術サービス業	591万円	446万円	556万円
宿泊・飲食業	413万円	314万円	378万円
生活関連サービス・ 娯楽業	449万円	336万円	404万円
教育・学習支援業	654万円	469万円	570万円
医療・福祉	492万円	381万円	414万円
サービス業(その他)	426万円	354万円	408万円

職種を変えるだけで年収が上がる可能性あり

会社員は業界だけではなく、業種を変えるだけでも年収を上げることができます。別でもこれまでの経験と勉強によって、十分転職は可能です。高年収の仕事に転職すれば、年収1,000万円以上も十分に目指せます。

また、平均年収の高い職種に就職して実績を積めば、さらに高い年収の会社へ転職を目指せます。転職のチャンスを掴むことで、1,000万円以上の年収を獲得できるでしょう。

主な職種の月給・ボーナス・年収は以下の通りです。

職種	月給	ボーナス	年収
一級建築士	46.2万円	148.7	702.9万円
システムエンジニア	38.0万円	112.9	568.9万円
プログラマ	30.4万円	60.5	425.8万円
医師	91.0万円	77.2	1169.2万円
薬剤師	39.9万円	83.3	561.7万円
看護師	33.4万円	81.6	482.9万円
弁護士	50.3	125.6	728.5万円
社会保険労務士	33.5	84.1	486.0万円
デザイナー	30.7	63.9	432.8万円
理容・美容師	25.5	5.3	311.4万円
警備員	24.9	28.3	326.6万円

一方、下記のような職種・職業では、年収が1,000万円以上になる場合もあります。

• M&Aコンサルタント・経営コンサルタント
• 銀行員
• 金融商品営業
• 不動産営業
• 医薬品情報担当者(MR)
• システムエンジニア
• マーケター
• 医師
• 弁護士・検察・裁判官
• 司法書士
• パイロット

現状の年収に満足していない場合やもっと稼ぎたいと考えているなら、上記職種・職業に転職がおすすめです。

副業や投資・資産運用などでも年収アップは可能ですが、年収が高い会社・職業に転職することで効率的に年収アップが期待できます。年収が高い企業で結果を残せば、さらに上を目指すこともできます。

1,000万円の年収を希望するなら、積極的に転職とスキルアップを行うと良いでしょう。

関連：平均年収の高い業界・業種は？

規模が大きい会社に転職すれば年収が上がる可能性あり

平均年収は、企業規模によっても大きく異なります。規模が大きい会社へ転職できれば、年収が上がるかもしれません。ベンチャー企業や外資系企業もおすすめです。

企業規模別年収は、下表の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

企業規模	男性	女性	男女計
大企業 （労働者1,000人以上）	561万円	420万円	520万円
中企業 （労働者100～999人）	472万円	372万円	438万円
小企業 （労働者 10～99人）	424万円	334万円	395万円

役職が上がることで年収アップする可能性あり

会社によっては、役職が上がることで年収をアップさせることが可能です。

役職を挙げて管理職に就くことで、役職手当が支給されるため、大幅に年収アップが期待できます。

特に企業規模の大きい会社への転職や役職に就くことができれば、一般社員としての昇進以上に年収を高めることが可能です。

また、小企業に勤めている場合は、何度か転職しながら管理職を目指すと良いでしょう。もちろん、小企業から大企業への転職は可能ですが、これまでの経験やスキルが合わず、すぐに退職してしまうことがあります。

転職後のリスクを抑えるためには、小企業から中小企業、大企業のようにステップアップすることが重要です。何度か転職することで、複数の企業で経験とスキルを身につけられるため、市場価値を同時に高めることができます。

リスクを抑えて平社員から管理職を目指して転職するなら、少しずつ上を目指すようにしましょう。

役職別の平均年収は以下の通りです。夏冬の賞与をそれぞれ1ヶ月分として試算しています。

役職	男性	女性
部長	842.3万円	728.7万円
課長	698.6万円	620.3万円
係長	534.4万円	472.2万円

年収1,000万円におすすめな転職エージェント

ここからは、この記事を読んでいる方におすすめな転職エージェントをご紹介します。現在の収入から年収アップを目指して転職を検討していれば、ぜひここから登録してみてください。

関連：年収アップにおすすめの転職エージェント

まとめ

2020年における平均年収は約433万円です。

生活する地域によっても左右されますが、年収1,000万円の場合、余裕のある生活を送れるでしょう。ただし、結婚したり子供ができたりすれば出費が増えることがあり、余裕がなくなるかもしれません。

ライフイベント発生時に貯蓄は役立ちますが、問題を解決するためには自分自身の年収アップが必要不可欠です。

将来性も考えると、副業や投資ではなく転職がおすすめです。盛り上がっている職業・職種に転職すれば、1,000万円以上の年収も見込めます。

この記事を参考にして、年収アップを目指してみてください。