会社員年収アップロードマップ

このページでは、20〜30代の会社員が年収を2倍にする or 年収1,000万円目指すための「会社員年収アップロードマップ」について、徹底的かつ丁寧に解説します。

会社員として働く人にとって、年収アップは「実現したくてもなかなか自分ではどうすることもできない」問題の1つでしょう。

確かに会社員は安定している分、極端に下がることも少ないですが、極端に上がることも少ないです。しかし、戦略と考え方次第で年収を劇的にアップさせることは実現できます。

※本ページはプロモーションを含みます。

特殊な資格を持っていなくても、今の現状が評価されておらず、年収が低い人でも全く問題ありません。順番に読んでいけば、誰でも迷わずに年収アップを目指して行動を始めることが可能です。

このページではこんなことを解説します。

▼知りたい所から読む方はこちら▼

STEP0：頑張るだけでは年収アップしない<会社員の実情>

まず会社員にとって、年収を上げるためには、「がむしゃらに頑張るだけでは難しい」ということを解説していきます。

「そんなことはもう知っている」という方は読み飛ばしていただいてOKです。

また、別にそんなことわかっていなくても、何をすればいいのかがわかればいいという場合には、「STEP1：会社員が収入アップする5つの方法」に飛んでいただいて構いません。

この章は「知っていると納得感や行動の本質が変わる」と考えているため、解説をするため、気になる方だけでも読んでみてください。

先にロードマップを見る

平均的な会社員が年収が2倍になることはない

令和3年9月に国税庁から公表された、令和2年分の民間給与実態統計調査によると、男女合わせた平均年収は、約433万円であると公表されています。

まず、平均年収が433万と知るとどう感じるでしょうか？

20代の方でいえば多くの方がだんだん収入が上がっていくイメージが湧くかもしれません。しかし、年齢を重ねた方にとっては、「年収はほとんど上がらないんだ」という印象が強くなるでしょう。

その理由は次の表をみるとわかります。

年代	平均年収
20〜24歳	約277万円
25〜29歳	約365万円
30〜34歳	約405万円
35〜39歳	約441万円
40〜44歳	約470万円
45〜49歳	約498万円
50〜54歳	約514万円
55〜59歳	約518万円
60〜64歳	約415万円
65〜69歳	約332万円
70歳以上	約285万円

表をグラフ化するとこのようになります。

日本は2022年現在も、給与制度に年功序列の傾向が残っている会社が多いため、年齢が上がるごとに年収が上がっていくことは比較的容易に想像できるでしょう。

定年を迎える直前の50代後半が最も平均年収が高いことがわかります。

しかし、ピークを迎える50代後半の平均年収と、多くの人が働き始める20代前半の平均年収を比較しても、年収が2倍に到達しないことがわかります。

このことから、がむしゃらに頑張ったとしても平均的な会社員は、年収が2倍になることがないことがわかるでしょう。

そのため、会社員の方が年収2倍を達成したり、多くの方が目標にする年収1,000万円を達成するには、がむしゃらさだけではなく、戦略的なロードマップが必要になるのです。

このページではそのロードマップの解説をします。

ロードマップを見る

STEP1：会社員には5つの年収アップ方法がある

前提としてのお話が長くなってしまいましたが、ここから具体的に年収アップの方法やおすすめの方法などを解説していくステップに入っていきます。

会社員が会社員として年収をアップさせるには、主に5つの方法があります。

具体的には、

となります。

「一気に言われても、そんなに全てできません。」と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、全てを一気(同時)に行う必要はありません。

重要なのは、効果が出やすく収入がアップし、その効果が継続しやすいところから順番に手をつけていくことです。

詳細はこちらの記事で解説しています。気になる方はご覧ください。

年収アップ方法の分類

会社員が年収アップ方法5つをご紹介しましたが、これを大きく分けると2つに分類することができます。

さらに別の考え方で2つに分けることもできます。

ここまでの2つの内容を踏まえて図にすると以下のようになります。

また、本業の収入(会社員としての給料)は、ある程度上限はありますが、一度上がってしまうと下がりにくいという傾向があるのに対し、副収入を確保する方法は、上がり下がりが激しい傾向があります。

そのため、「会社員年収アップロードマップ」では、まずは本業の収入アップを達成し、それがある程度達成された状態で、副業に取り組むことで安定的かつ効果的に年収アップを目指していきます。

ちなみに、このサイトでは、会社員としての本業の収入アップだけでも年収2倍や年収1,000万円を目指せるステップを解説していきます。

STEP2：【まずはこれ】本業の収入のベースアップを目指す

STEP1でみてきたように、副業や投資も悪くはありませんが、収入アップにかかるコストパフォーマンスや効果の継続性から、まずは本業の会社員としての給料アップにチャレンジすることをおすすめします。

とはいっても、STEP0で解説したように、普通に頑張っただけでは定年の段階までいっても新卒時の年収の2倍まで到達しませんから、非常に難しいように感じるでしょう。

実は、月1万円の昇給でも多い

日本労働組合総連合会が2021年12月に発表している連合・賃金レポートの平均所定内賃金の推移をみてみると、以下のようなことがわかります。

企業規模(従業員数)	賃金昇給率
全企業規模	2.09%
1,000人以上	1.78%
100〜999人	2.17%
10〜99人	2.18%

この調査での平均月額賃金が31万円ほどですので、平均の昇給率を加味すると、月額で6,000円程度昇給するのが平均値となります。

そのため、特に戦略を考えずにがむしゃらに頑張っていると、毎年月に1万円の昇給があれば昇給額としては多い方といえます。

では、本業の収入アップを目指すのは諦めた方がいいのかというとそんなことはありません。

いわゆる役職が上がるような「昇格」の場合、社内の昇給だけでも数万円以上月額の給料がアップすることもありますし、営業職などでよくある成果報酬制度で結果を残すことができれば、一気に年収が跳ね上がることも珍しくありません。

1度上がった会社員の年収は、転職する際の次の職場での給料の基準にもなりますし、住宅の賃貸契約の際の基準など、多くの場面で良い影響が出ますので、目の前で上げられるのであれば、頑張って上げていくことが望ましいです。

転職は年収アップの現実的な方法

実は厚生労働省が提供している令和２年転職者実態調査の概況のデータによれば、以下のように転職で年収がアップした人が多いことがわかります。

年代	年収アップした人の割合
20〜24歳	46.5%
25〜29歳	46.3%
30〜34歳	48.6%
35〜39歳	40.6%

このように、転職を活用すると4割以上の人が年収アップを実現できることがわかります。

年代	年収が変わらなかった人の割合
20〜24歳	18.1%
25〜29歳	20.1%
30〜34歳	18.4%
35〜39歳	20.5%

上の表は、年収が下がらなかった人の割合の表です。年収アップした人と合わせると、6割近くの人が、転職しても年収は下がっていないことがわかります。

このことからも、転職にチャレンジすることは、リスクがそこまでない挑戦であるといえるのです。

また、同調査では、どれくらい年収が上がったのかも発表されており、以下のような結果になっています。

年代	3割以上増加	1割以上3割未満増加
20〜24歳	4.3%	25.2%
25〜29歳	6.7%	23.6%
30〜34歳	7.7%	27.3%
35〜39歳	6.7%	21.9%

この結果から、3〜4人に1人の割合で転職しただけで年収が10%以上アップすることがわかります。また、転職者の5%前後の割合で3割以上増加しており、平均年収が300万円以上の世代であるため、転職するだけで年収が100万円以上アップすることがわかります。

このように、転職するということは、会社員としての本業の収入アップの現実的な方法なのですが、「そうはいっても自分にはできない」や、「どうやったら上がるのかわからない」というのが本音ではないでしょうか？

STEP3では、転職で年収をアップさせる具体的なテクニックや方法をご紹介します。

STEP3：【戦略】年収アップする転職先の選び方とテクニック

ではここから、いざ年収アップのために転職しよう！となった場合の転職先の選び方とテクニックなどを丁寧に解説していきます。

年収アップのための転職先選びのコツ

まずは年収アップのためにどんな転職先を選ぶべきかということを、データなどを用いて丁寧に解説します。

平均年収の高い業界を選ぶ

会社員の年収は、本人のスキルや実力も重要ですが、どんな会社・どんな業界に所属する(している)のかが非常に大きな要因となることをご存じでしょうか？

こちらのグラフをご覧ください。

上の図からわかるように、インフラ関係や金融関係、情報通信や建設など明らかに平均年収が業界によって大きく異なっており、「宿泊,飲食サービス」の業界は、平均年収が300万円未満になることがわかります。

このことからも、年収アップを前提とする転職を実現したいと考えるのであれば、職種(営業やデザイナーなど)はそのままだとしても、年収の高い業界にいくべきといえます。

平均年収の高い業界はこちらの記事でさらに深く解説していますので、気になる方はご覧ください。

企業規模の大きな会社を選ぶ

稼げる業界に在籍することに加え、企業規模も会社員の年収を決定する一つの要因といえます。

国税等が発表している給与実態統計調査結果によれば、会社の資本金額が大きくなるほど、社員の平均年収が高くなる傾向があることがわかります。

できるだけ規模の大きな会社に転職できた方が、年収がアップする可能性が高いことがわかるでしょう。

自分にはできないかも・・・という時の転職戦略

ここまでみてきたように、平均年収の高い業界に所属し、できるだけ規模の大きな企業に転職することができれば、高い確率で年収アップが期待できるでしょう。

しかし、よく考えてみれば、年収の高い業界の規模の大きな会社は、その業界でも優秀な人材が、更なる収入アップを狙って転職するような会社でもあります。

そのため、業界未経験者にとっては稼げる業界+大手企業に転職するのはハードルが高い場合があります。

そうした場合におすすめなのが、「年収の高い業界の規模の小さい会社」への転職です。平均年収の高い業界であれば、企業規模が小さかったとしても、人材獲得競争に勝つために、比較的基本の給与ベースが高い会社が多いです。

また、規模が小さい会社だったとしても、年収の高い業界に属する会社で結果を残すことができれば、数年後に「年収の高い業界+規模の大きな会社」に「業界経験者」としてアピールすることができるため、さらに年収アップの可能性が高まります。

規模が小さな会社の場合、大手よりは求人募集の求心力が強くないため、業界未経験でも採用してくれる可能性が大手企業より高いことも多いため、おすすめのキャリア戦略となります。

<補足>評価されやすい職種になっておくのも重要

会社員の年収を決める1つの重要なポイントとして、職種が挙げられます。

日本では、多くの会社員は新卒で入社した時点では特定の職種の専門性がなく、部署を転々としたり、入社後に配属される部署によって専門性を高めていきます。

しかし、実は職種によって、年収に与える評価のインパクトの高いものとそうでないものがあります。

年収に対する評価がされやすい職種で働いていれば、結果次第で収入アップを期待できますが、そうでない職種で働いていると頑張っていてもなかなか年収アップが期待しにくくなります。

▼評価されやすい職種と評価されにくい職種例▼

評価されやすい (年収アップが期待できる)	評価されにくい (年収アップが期待しにくい)
営業	事務
企画・マーケティング	経理
エンジニア	人事
デザイナー	総務

以上のように、比較的評価されやすい職種と、評価されたとしても大幅な年収アップが期待しにくい職種があります。

これらの違いは、「売上・利益を直接もたらせているか」や「誰がそれをやったのか」が明確かどうかの違いが大きいです。

評価されやすい職種は、頑張りややり方次第で会社の業績を大きく伸ばすことのできる仕事であり、それでいて「誰がそれをやったのか」が明確な場合が多いです。

そのため、仕事で結果を出すことができれば、どれくらいの売上や利益を会社にもたらしたのかがわかりやすく、給与を決める会社側も評価しやすいことが特徴です。

逆に、評価されても年収アップが期待しにくい職種は、「ミスをしない」ことが仕事になっている場合や「誰がその結果をもたらしたのかがわかりにくい」場合が多いため、社内の目標を達成できていたとしても、年収へのインパクトが低い傾向があります。

30代以降に未経験職種に転職する、いわゆる「キャリアチェンジ」は転職市場の評価からやりにくいことですが、20代の早い段階であれば、未経験職種へのチャレンジは問題なく果たすことができます。

評価されにくい職種でも、年収の高い業界に転職すれば、年収アップを達成することは難しくないことが多いですが、できるだけキャリア全体の年収をアップさせたいと考えている場合には、早めに評価されやすい職種への転職を検討することをおすすめします。

転職エージェントを使いこなす

会社員が転職活動を進めていくうえで非常に大切になるのが、「転職エージェントをどう使うか」です。

転職関連サービスには、転職サイトもありますが、年収アップを目指して転職を行う場合には、転職エージェントを利用することをおすすめします。

転職エージェントを利用すると、担当者がつき、二人三脚で転職成功まで支援をしてくれます。転職エージェント側は、転職が完了して初めて企業から報酬をもらえるため、求職者に対して手厚い支援をしてくれるのです。

しかし、ただ登録して転職をするだけではなく、戦略的な活用方法がありますので、解説していきます。

特徴の違う複数の転職エージェントに登録する

転職活動を開始する際には、複数の転職エージェントに登録することをおすすめします。転職エージェントと一括りにしても、得意な業界や担当者の質、支援の幅に至るまでさまざまな転職エージェントが存在しています。

おすすめなのは、特徴が異なる複数の転職エージェントを利用することです。特にこだわりがない場合、年収アップを目指す場合には以下の3つの転職エージェントの利用をおすすめします。

▼登録をおすすめする転職エージェント▼

転職エージェント	特徴	評判・口コミ	公式サイト
doda	・10万件以上の求人数 ・転職支援ツールが豊富 ・転職サイト、転職エージェント、ダイレクトスカウトのサービスを網羅できる	評判・口コミを確認する	詳細を見る
アサイン	・20〜30代の若手・ハイクラス向け ・転職決定時の平均年収が850万円 ・単なる転職相談ではなく、中長期的なキャリア構築を含めた支援をしてくれる	評判・口コミを確認する	詳細を見る
JACリクルートメント	・20代後半以降のミドル・ハイクラス向け転職エージェント ・企業規模の大きな会社の求人が多い ・グローバル転職にも強い	評判・口コミを確認する	詳細を見る

dodaは求人が10万件と多く、年収査定や書類作成、転職サイト機能など転職に関わる網羅的な支援が特徴であり、アサインは中長期的なキャリア支援に加え、20〜30代の年収の高い業界や職種(ハイクラス・ハイキャリア)の求人を中心に扱っています。

JACリクルートメントは比較的規模の大きな会社の管理職や専門職などのハイクラス求人が多いため、それぞれの特徴が被らずに、年収アップに向けた支援をこの3社である一定程度網羅できるからおすすめといえます。

他の転職エージェントを利用していることを伝える

転職エージェントに登録すると、担当者から初回面談の連絡が届きます。この時に、他にも利用している転職エージェントがあることを伝えるとよいでしょう。

転職エージェントは、求職者を転職完了させることで、企業から報酬を得ることができます。そのため、複数の転職エージェントを利用している場合には、転職エージェント同士で競争することがあり、より本気で転職活動を支援してくれる可能性があるため、他のエージェントサービスを利用していることを伝えることがおすすめです。

「今すぐに」いいところがあれば転職する意思があると伝える

転職エージェントの担当者との初回面談では、必ず「いつ頃転職を検討しているか」を聞かれます。※場合によっては登録のタイミングで聞かれます。

このときは、「いいところがあればすぐにでも」というような回答をすることをおすすめします。

なぜなら、転職エージェントは企業に求職者を入社させることで報酬を得ているため、数年後に転職を希望しているという求職者の支援は、積極的に行ってくれない可能性があるからです。

ただし、この回答をすると「よいところとはどんな会社なのか？」をほぼ100%の確率で質問されるため、どんな会社に転職したいと考えているのかを答えられるように自分が希望する会社の条件などを担当者との面談の前に簡単にまとめておくことをおすすめします。

担当者と合わない場合は変更をお願いする

転職エージェントを利用した転職活動は、基本的なやりとりを全てアドバイザー(担当者)を通じて行うことになるため、担当者との相性が非常に重要になります。

担当者が優秀であったり、相性が合ったりする場合には、スムーズに条件の良い企業に転職することも可能でしょう。

しかし、相性が合わない場合には、コミュニケーションが取りにくく、不必要な会話のキャッチボールが生まれてしまったり、欲しい支援を受けられない可能性もあります。

そのため、なかなか言いにくいものではありますが、担当者と合わないと感じた場合には、運営会社に担当者変更のお願いをしてみることをおすすめします。

転職活動の主導権は自分が持つ

転職エージェントは求職者を企業に入社させることで報酬を得ています。そのため、転職エージェントの担当者は、できるだけはやく転職を完了させるために、転職を急かしてきたり、希望と合うかよりも採用確率の高そうな企業の紹介が多くなったりすることがあります。

しかし、年収アップを目的とする転職であったとしても、最も大切なのは転職後の生活や中長期的な自身のキャリアでしょう。

転職エージェントの提案を全て受け入れてしまうのではなく、あくまでも自分の転職活動であることを踏まえ、最終的な転職活動の主導権は自分で持ってコントロールすることをおすすめします。

STEP4：転職先の会社で活躍しよう

平均年収の高い会社に入社できたとしても、それで満足してはいけません。日本の法律や一般的な慣習から、一度決まった会社員の収入(給料)を下げることは簡単ではありません。

しかし、会社によっては個人の評価によっては減給をすると規定されていることもあり、平均年収の高い会社に入社しても、仕事に向き合って結果を残せなければずるずると年収が下がっていってしまう可能性があります。

そのため、入社した会社では全力で仕事に取り組みましょう。

あくまで会社が個人を評価しやすいのは、「どれだけ会社にお金(利益)を残したか」ですが、会社員が評価されやすい活躍のコツがありますのでご紹介します。

▼会社員が評価されるための活躍のコツは以下です▼

自分に課せられた仕事の目標だけでなく、会社が何を求めていて、最終的にどうなりたいのかを把握し、自分の上司がどんな目標を背負って仕事をしているのかを把握して日々の仕事に取り組むと、会社から評価されやすい人材になります。

会社員として課せられた個人目標は、あくまでも会社全体が達成したいものの一部であるため、何かの不可抗力で個人目標が達成できなくなってしまうことも多々あるでしょう。

そんな時に、周囲の同僚の目標や会社全体の方向性、上司の仕事などを把握しておけば、個人目標が達成しなかったとしても、部署やチームの目標を達成に向けて動くことができ、会社から評価を受けることができます。

これが個人の目標だけを念頭において仕事をしていると、会社の方向性が突然変わったり、市場の状況からいきなり達成が不可能になった場合、会社から評価を受けることが難しくなります。

周囲のメンバーの状況などを把握しながら仕事に取り組むと、一層評価される人材になりますのでおすすめです。

<補足>平均年収の高い業界の中小企業に入社した後の戦略

STEP2でご紹介した表からもわかるように、「規模の小さな会社の方が昇給率が高い」ことがわかります。「年収の高い業界+小さな規模の会社」に入社している場合、ここで活躍することで、一気に年収アップを目指すことも可能です。

さらにここから「数年後に年収の高い業界+規模の大きな会社」への転職を検討している場合、前職での年収が転職後の年収のベースとして考えられるため、経験を積むだけでなく、目の前の仕事に取り組み、年収を上げておくことで、更なる年収アップを期待することができるのです。

ここまでご紹介したSTEP4まで全力で行えば、年収が現在の2倍になっているということも少なくありません。

ただし、まだまだ転職だけでは足りない！という方もいらっしゃると思いますので、プラスアルファで収入アップを行える方法をSTEP5でご紹介します。

STEP5：副業や投資などでプラスアルファを目指す

2020年から感染症のパンデミックが広がり、さまざまな人々に仕事に対する不安が広がったことで、副業や投資などが当たり前な状態となりました。

確かに、副業や投資で大成功する会社員は増えてきており、そこを目指すのも悪くはありませんが、副業や投資には失敗の可能性もあります。

失敗するとかけたコストが回収できない可能性もありますので、やはりベースとなる本業の収入アップを果たし、本業での成果を出すことができて一定の評価を会社から得られてから取り組むことをおすすめします。

年収アップのためのおすすめの副業

収入アップを目指すためのおすすめの副業は以下です。

▼副業のおすすめ▼

以上のような副業であれば、会社員の本業で培ったスキルを活かすこともできますし、一定の資産性のある事業として立ち上げることも目指せます。

比較的少ないコストで立ち上げることが可能で、時間や場所に囚われにくい副業であるため、会社員の副業としておすすめできます。

ただし、中には成果(売上)が安定して発生するまで、時間や労力だけがかかる場合もありますので、根気強く続けていく必要があります。

年収アップのための投資

一攫千金のための投資はおすすめしません。なぜなら、元本を大きく減らす危険性もあるからです。

株式や不動産、最近では暗号資産など、投資する商品は多種多様になってきましたが、自身

が保有している余裕資産がどれくらいあるのかによって、投資先を検討するとよいでしょう。

どんな投資を検討するにしても、まとまった資金がないと、増やせたとしても絶対的な額がほとんど増えていかないということもありますので、ある程度の種銭ができてから検討することをおすすめします。

【Q&A】会社員の収入アップに関するよくある質問・疑問まとめ

会社員の収入アップに関するよくある質問や疑問についてQ&A形式でまとめていきます。つまずく前にまずはここを確認してみてください。

Q1：結果を出したのに上司が評価してくれない。どうしたらいい？

頑張って結果を出したのに、評価者である上司がそれを評価してくれないとなれば、モチベーションも落ちますし、収入アップにも繋がりません。

最悪の結果と言ってもいいかもしれません。ここでできることは2つあります。

Q2：年収がどれくらいあると高い？

このページでも紹介したように、日本の平均年収は約433万円です。しかし、年齢や性別、住んでいる地域によって差がありますので、一概にはいえませんが、20代であれば450万円、30代であれば500万円以上あれば、平均より高いといえるでしょう。

各平均年収の情報はこちらの記事を参考にしてください。

Q3：今の会社が好きだけど転職しなければいけない？

素晴らしいことなので、転職しない方がよいでしょう。年収だけが仕事やキャリアの軸ではないはずなので、好きな職場で仕事ができているという事実は尊いものだといえるでしょう。

ただし、好きな職場だから収入が度外視できるわけでもないと思いますので、社内での職種変更(部署異動)や、昇格・昇給、副業を行うなど、収入が低いと考えるのであれば、転職以外の収入アップの実現を目指していきましょう。

Q4：すでに平均年収の高い業界にいるけど転職した方がいい？

現在の年収に不満がなく、年収が上がるペースに不満がないなら、転職しなくてもOKです。しかし、現在の年収に不満であり、年収が上がっていくペースが遅いと感じるのであれば、転職も視野に入れるといいでしょう。

年収の高い業界で仕事での実績を出していれば、同一業界で転職したとしても、年収アップが期待できるでしょう。逆に現在の会社で実績を出せていない場合、転職しても年収アップが期待できない場合があるため、注意が必要です。

まずは目の前の仕事で結果を出すことをおすすめします。

Q5：年収アップに資格は必要？

あったほうが間違いなく選択肢は多くなります。しかし、一般的な会社員での仕事の場合、なくても年収アップは十分に実現できます。

特に、営業やマーケティング、エンジニア、デザイナーなどの「評価されやすい職種」としてご紹介した仕事の場合には、資格を保有していることも1つのステータスにはなりますが、実績をどれだけ出せるかが最も重要になります。

そのため、資格はあった方が確実に有利ですが、なくても問題はありません。

おまけ：進む方向がわからなくなったらプロに相談しよう

年収アップしたいと考えて、中長期的な自分のキャリアについて改めて考えていると、考えれば考えるほどベストなキャリアの方向性がわからなくなってしまうことがあります。

意外と出てくる自分の希望に気がつくと、何をしていけばいいのかわからなくなるでしょう。そんな時には、キャリアコーチングサービスを利用して、キャリア相談のプロに転職するかどうか関係なく、フラットに相談することをおすすめします。

初回は無料で相談ができるので、どうしたらいいのかわからなくなったら、キャリアについて相談してみましょう。

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