【初めてでも安心】転職活動の進め方・流れ5ステップ完全網羅マニュアル

キャリアアップをさらに求めたい。新たな仕事をしてみたい。今の会社からすぐ離れたい。転職する理由はそれぞれですが、転職をするという意志を固めたら、転職を成功させるために準備を行っていく必要があります。

この記事では、転職成功のための準備を進める上で大切な、転職活動の進め方を完全網羅してご紹介していきます。

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転職活動の平均活動は3〜6ヶ月

転職活動は、一般的に3〜6ヶ月で完了します。ただ、在職期間中に転職活動をするのか、退職後に転職活動をするのかでも変わりますので、あくまでも目安として覚えておきましょう。

在職期間中に転職活動をしていけば、新しい職場を見つけること自体に時間をかけられるため、比較的長くなる傾向があります。退職後に次の職場を決定しようとする場合には、給与がなくなって家計を圧迫するため、転職期間が短くなる傾向があります。

この記事では、在職期間中に転職活動をすることを前提に進め方を解説します。

1.転職の目的とキャリアについて考える (1週間)

まずは自分のキャリアの棚卸しを行い、そのうえでキャリアプランを立てていく必要があります。これまでの経験や経歴を踏まえ、「次にどんな仕事をしたいのか」「どういったキャリアに進みたいのか」を自己分析しましょう。

職種や業界から平均年収などを確認し、自分が希望する雇用条件も整理しておくとこの後のフェーズがスムーズに進んでいきます。

もし、自己分析が難しい場合には、モヤモヤが大きくて誰かに相談したいという場合には、キャリア相談専門のサービスで相談することがおすすめです。

無料で相談できるサービスもありますので、できるだけ早めに相談することをおすすめします。

2.転職エージェント・転職サイトに登録する(1週間)

次に、Step1でまとめた自分のキャリアの方向性や転職の目的を元に転職エージェントや転職サイトに登録しましょう。

知り合いの会社に転職する場合や、自分で全ての企業に直接応募するような場合には、登録が必要ないこともありますが、転職活動の支援を受けられたり、思いがけない企業の求人情報を知ることができるため、転職を考えていれば確実に転職エージェントと転職サイトに登録することをおすすめします。

また、できるだけ多くの求人情報やエージェントの視点を取り入れた方が転職が成功する確率が高まりますので、3つ以上の転職サービスに登録することをおすすめします。

3.履歴書・職務経歴書を作成する(1〜2週間)

転職エージェント・転職サイトに登録したら、企業への応募の際に必要な、履歴書・職務経歴書の作成を行っていきましょう。エンジニアやデザイナーなど、製作に携わる仕事においては、ポートフォリオの作成も必要です。

転職サービスにおいて、あらかじめ決まったフォーマットでアップロードしたり、登録することのできるサービスもありますので、登録したサービスで必要なフォーマットを確認しておくと○です。

手書きか、PCで作成かで迷われる方がいらっしゃいます。

採用する側の手間や解読の労力を考え、「ご自身の文字の綺麗さをアピールしたい」もしくは「手書きで仕事を進めていくような仕事に応募する」ような場合以外は、PCで作成して問題ありません。

また、手書きかPCかの違いで採用の合否に大きな影響を及ぼすことはほとんどないと考えて良いでしょう。

履歴書

履歴書は、インターネット上にフォーマットがたくさん公開されていますので、どれかを利用すれば基本的に問題ありません。

履歴部分

最終学歴から現在の状況までのご自身の「履歴」をできるだけ細かく記載することです。

仕事での実績などは職務経歴書に記載することが多いため、ここでの記載は、「どの会社のどんな部署に所属していて、どんな仕事に従事していたか」が明確にわかるように記載しましょう。

志望動機・自己PR

自己PRも職務経歴書に記載することも多いので、簡素なもので構いませんが、200文字程度でどんなことをPRしたいのか、なぜその会社に入りたいのかが伝わる形で記載しましょう。

資格・免許欄

応募する仕事に有利になったり、繋がるような資格や免許があれば記載しましょう。

アピールしたいからといってあまり関係のないものを並べてしまうと、企業側が情報を探しにくくなるので、できるだけ避けると良いです。

もし、特に資格等がない場合には、「特になし」の記載で問題ありません。

本人希望欄

特に譲れない条件や内容がある場合にはここに記載しましょう。本人希望欄に記載したからといっても必ず実現されるわけではありません。

特にない場合には、「貴社の規定に従います」や「特になし」と記載して問題ありません。

職務経歴書

職務経歴書は、これまで行ってきた業務の内容やスキルなどを企業にアピールするために、仕事の経歴を細かく記載する資料です。

受賞経験や実績、業務の細かい内容を記載することになります。

履歴書以上に決まったフォーマットというものは存在しません。そのためインターネット上にテンプレートとして掲載されているものを使用して問題ありません。

職歴要約

これまでのご自身の職歴を大まかにまとめて記載する場所です。

決まった文字数などはありませんが、要約のため長くなりすぎないように気をつけましょう。200文字〜300文字程度の文字数があれば問題ありません。

これまで何をしてきて、どんなことができる人間なのかがわかるように記載することを忘れないようにしましょう。

勤務先の概要

仕事内容とは別に、属していた企業についての概要を記載する部分です。

多くの企業は、世間から見れば認知度が低く、どれくらいの規模の会社でどんなことをしている会社なのかがわかりません。それを伝えるために、会社名や事業内容、人数や設立年など大まかな概要が伝わるように記載しましょう。

職務経歴

職務経歴書の中で最も力を入れるべき部分です。

いつ、どの会社でどんなポジションで、どのような仕事をし、どれだけの実績を上げてきたのかをできるだけ細かく記載しましょう。

工夫した点や課題を乗り越えたことも記載するとより良い職務経歴となります。

表彰・資格

会社で表彰された経験や、アピールしたい資格などがあれば記載しましょう。

賞の名前がわかりづらい場合には、それはどんな賞でどれくらいの人の中から選ばれたのかを記載すると伝わりやすいです。

活かせる経験、知識、技術

仕事に活かすことのできる経験や知識、スキルなどを漏れなく記載しましょう。

特にクリエイティブ職やマネジメント層へ転職する場合には、ここに記載される内容が重要なポイントになることがありますので、経験や勉強した中から、活かせるものを全て書き出すと良いでしょう。

自己PR

履歴書に記載する自己PRよりも細かく、文字数も多めに記載することをおすすめします。

特に、転職しようとしている職種での経験が少ないような場合には、より一層PRする必要がありますので、重要度を上げたい項目です。

経歴やスキルでは表現しきれないあなたの魅力を記載していくというイメージで、飾らない形で問題ありませんので、記載していくと良いです。

4.希望する企業への応募・面接(1ヶ月〜2ヶ月)

応募するための書類ができたら、自分の希望と合致しそうな求人に応募してみましょう。

応募する前に対象の企業について、ご自身が可能な範囲で調査してから応募するとミスマッチ少なく転職活動に挑めるようになります。

小手先の書類や面接のテクニックは非常に重要ですが、最も重要なことは、「なぜあなたは今の会社を辞めて、何を理由にその企業に入りたいのか。そして新しい会社に何をもたらせるのか」を企業に伝えられることです。

ここまでのステップで整理したことを振り返り、自分の言いたいことや伝えたいことを自分の言葉で伝えられる準備をしておきましょう。転職エージェントに依頼をすれば、この部分の支援をしてくれるので、必ず登録しておくことをおすすめします。

5.入社準備・退職準備(1〜3ヶ月)

転職活動の成果が実り、晴れて転職希望先から内定・採用の通知をもらったら、ここから入社準備と退職の準備に移ります。新しい環境にワクワクするタイミングですが、入社・退社手続きで揉める可能性が出てきてしまうため、注意しながら進める必要があります。

入社手続き

新しく入社する会社から、雇用条件や入社に対しての必要書類の提出を求められます。

雇用条件は交渉となりますが、それ以外は指示されたものを提出するだけですので大きな問題にはならないでしょう。

しかし、退職手続きとの兼ね合いで、入社のタイミングをずらさなければならない場合などは、新しく入社する会社と揉めたりすることもありますので、注意が必要です。

確認しておくべきもの

新しく入社するにあたって、必要とされることの多い書類を記載します。

• 年金手帳
• マイナンバー
• 自宅の賃貸契約(社宅への切り替えがある場合など)
• 住民税の支払い
• 住民票
• 源泉徴収票
• 離職票

社会保険や税金の支払いに対して上記の書類が必要なことが多いため、慌てないように上記の書類がある場所を確認しておきましょう。

退職準備

入社準備と比較して、揉めたり問題が起きやすいのが退職準備です。

特に管理職やエース社員である場合には、非常に強い引き留めがなされることも少なくないため、入念な準備が必要です。

退職願を提出する

退職を申し出る書類は、「退職願」と「退職届」があります。

退職の意志が固いのであれば、最初から「退職届」を提出するのもルール上問題はありませんが、一般的なマナーとして、「退職願」を提出し、会社側の返答を踏まえて手続きを進めていくというのが筋です。

直属の上司へ相談

退職を申し出る際には、まずは直属の上司に退職の意志を伝えると共に、退職願を提出すると良いでしょう。

さらに一つ上の上司に飛び越えて伝えるのもルール上は問題ありませんが、直属の上司の管理責任などが問われる可能性もあり、社内で問題になりやすいので、直属の上司にまずは直接伝えるようにしましょう。

できれば会議室などを抑えて、「仕事の相談」という体で時間をもらい、話を伝えると良いでしょう。

法律上の退職は14日で可能

一般的な正社員の場合、民法(明治２９年法律第８９号)の規定により、14日前に退職を会社に伝えれば退職できるとされています。

ただし、この規定通りに退職を進められることはそこまで多くなく、実際には引き継ぎなどの期間をプラスして考える必要があります。

就業規則で定められている退職日程

多くの企業では、法律に則って14日前での退職の申し出ではなく、1ヶ月や2ヶ月など、会社運営に支障がない範囲で退職の申し出から退職までの期間を定めています。就業規則で定められているより短い期間で退職をしようとすると、非常にトラブルになりやすいので注意が必要です。

また、管理職の退職の場合、就業規則以上の期間の引き継ぎを求められることも少なくありません。ご自身の会社での立場を踏まえて、無理のない期間で退職が可能になるように準備を進める必要があります。

有給休暇の消化

退職までの日程を決める際に、自分が保有している有給休暇の日数を確認しておくことをおすすめします。

1ヶ月分以上の有給休暇の権利を保有していて、1ヶ月後に退職をするような場合、退職までの日数しか有給休暇の権利を使わせてもらえず、自分が不利になってしまうことも少なくありません。

有給休暇と次の会社の入社日、そして今の仕事の引き継ぎの日程を鑑みながら、退職交渉を進めるとよりスムーズに進められます。

退職交渉が難しい場合

現在の日本の会社はどこも人手不足の状態になっており、退職を申し出ても快く思わない会社があるのも事実です。

退職を申し出ても書類を破り捨てられたり、罵倒されたりしてなかなか交渉が前に進まない場合もあります。

その場合には、退職代行サービスを使いましょう。特に転職先が決まっている場合には、入社日までのタイムリミットがありますので、全て自分の力で処理するだけでは難しい場合もあります。

退職の申し出に会社が応じてくれない場合には、法律に則って退職代行サービスで退職を進めてしまいましょう。

転職成功のためのコツ5選

転職を成功させるには、流れの中でのポイントだけでなく、抑えておくべきコツが多くあります。ここからは転職成功のために抑えておくべきコツ5選をご紹介します。

転職先が決まるまで辞めない

転職先が決まる前に、現在の勤務先を退職してしまうと心理的な焦りが生まれてしまうことが多いため、おすすめできません。

転職活動は、在籍期間中に「いいところが見つかれば転職する」という心持ちで臨める方が心理的にもスケジュール的にも余裕があり、ミスマッチの少ない転職が実現しやすいです。

関連：転職のベストタイミングはいつ？

転職エージェントを使う

転職を成功させようと思った場合、転職エージェントの登録は必須です。

市場から見たあなたの評価や転職活動に対する支援、おすすめの企業などあなたの手間を大きくかけずに転職活動を進められます。

在籍期間中は通常の仕事にプラスして転職活動の作業が増えるため、できるだけ手間を少なくミスマッチも減らすということを考えると、転職エージェントの利用は必須です。

応募する会社の下調べをする

応募する企業の業種や事業モデル、社風などできる限りの情報をかき集めましょう。転職エージェントに登録していれば、エージェントから多くの情報を得ることも可能です。

ここでどれだけ下調べができているかによっても、採用担当者の反応も変わってきます。

下調べをした上で、その企業に入りたい。下調べをした上で、こんなことを提供できると伝えることができれば、転職活動の成功確率も格段に上がります。

おすすめの転職エージェント

ここでは、利用をおすすめする転職エージェントサービスをご紹介します。

転職先を職場に伝えない

転職先が決まって気持ちが緩んでしまうと、転職先の会社名を辞める会社に伝えてしまう場合があります。

完全にNGな訳ではありませんが、その会社に残る人へのマナーとトラブルを避けるためにも伝えない方が無難です。

特に競合他社への転職の場合にはトラブルになるケースが非常に大きいため、転職先を伝えるメリットはほぼないと考えて良いでしょう。

退職交渉は毅然とした態度で臨む

転職活動の中で、最も揉めやすいのが退職交渉です。

退職することが悪のように伝えてくる会社もありますが、労働者は職業選択の自由によって守られているため、悪ではなく、自分の権利を使っているだけであるという認識の元、毅然とした態度で臨みましょう。

もちろん、綺麗に退職することで良好な関係を保つことができれば、仕事を貰えたり、最悪の場合出戻りもできるかと思いますが、会社側が絶対に辞めさせないという強行手段に出てきた場合には、ご自身も強い気持ちで対応する必要があるでしょう。

退職代行の利用も検討する必要があります。

関連：角が立たない退職報告・伝え方マニュアル

まとめ

この記事をまとめます。

• 転職活動は3ヶ月〜6ヶ月かかる
• 転職エージェントへの登録は必須
• 転職先が決まるまでは辞めない
• 転職先は退職する会社には伝えない
• 退職交渉が難しければ退職代行を使うことも検討

となります。

この記事があなたの転職活動の成功の参考になれば幸いです。